最新記事

シリーズ日本再発見

ママチャリが歩道を走る日本は「自転車先進国」になれるか

2016年10月07日(金)10時45分
長嶺超輝(ライター)
ママチャリが歩道を走る日本は「自転車先進国」になれるか

撮影:筆者

<自転車が堂々と通れる車道が少ない日本。ヨーロッパ人から見れば、明らかに「自転車後進国」だろう。本来は車道を通るべきなのに、歩道を通るものという誤解が蔓延し、自転車の絡む交通事故も多い。カギとなるのは自転車レーンの整備。その先陣を行く栃木県宇都宮市へ取材に行った> (写真:「自転車のまち」栃木県宇都宮市で整備が進められている自転車レーン)

【シリーズ】日本再発見「日本ならではの『ルール』が変わる?」

 2020年の東京五輪は、各競技会場がそれぞれ離れすぎないよう、できるだけ一定圏内に固めて配置する「コンパクト開催」を売りにしている。そこで脚光を浴びているのが、移動手段としての自転車だ。世界中から五輪競技を観覧に来る外国人の中には、都内を自転車で動き回ろうという人も少なくないだろう。

 また、外国人だけでなく、最近は通勤手段として、あるいは休日の趣味やスポーツとしても、自転車の人気は高まっている。しかし、現在の東京都心に、自転車が堂々と通れる車道は少ない。

 日本の道路交通の歴史は、車道を通るべき軽車両である自転車を「いい加減」に扱ってきた歴史でもあった。独特なスタンダードデザインである「ママチャリ」の発達によって、日本は世界でも屈指の自転車普及率を誇っている。その半面で、交通ルールと現状が全く噛み合っていない実情もある。

『自転車の安全鉄則』(朝日新書)や『自転車はここを走る!』(共著、枻出版社)など自転車交通に関する著作を数多く持ち、自転車通勤をする「自転車ツーキニスト」を名乗る疋田智氏は、こう主張する。「自転車は本来、『歩道を走る資格がない』という事実をもっと広めるべきだ」

 自転車人気が高まるにつれ、その交通に関わるさまざまな問題にも焦点が当たるようになった。なかでも最も議論になっているポイントは「車道か歩道か」だろう。確かに、自転車が歩道を通っていい場合もあるが、「あくまで例外で、緊急避難的なルールだ」と疋田氏は強調する。

 いわゆるモータリゼーションが進み、自動車の交通量も交通事故も急増した1970年代、道路交通法の改正で、自転車が歩道に上がることを一部で許容することになった。車道の交通量が著しく多い場合や、路肩で道路工事が行われている場合などには、例外的に歩道に上がることが許容されたのである。

 また、「自転車走行可」の道路標識がある「自転車歩行者道(自歩道)」であれば、歩行者に混じって自転車も歩道を通って構わない(自歩道でなくても、13歳未満の子ども、70歳以上のお年寄り、身体障がい者は自転車で歩道を通行できる)。

 近ごろでは、車道に近いほうを自転車走行帯として、明確に色分けしている自歩道も増えてきた。だが、その色分けエリアも「自転車専用」ではなく、あくまで歩道には違いない。ルール上は「徐行」を義務づけられるのだ。

 現在の日本では、「自転車は車道、やむをえない場合に歩道」という原則が、例外と逆転してしまっている。道路を横断する場面で、横断歩道のそばに「自転車通行帯」が描かれていることが多いが、「この自転車通行帯も必ず歩道に繋がっていて、自転車は歩道、との誤解を与えている」と、疋田氏は話す。

japan161007-A.jpg

横断歩道のそばにある自転車通行帯が「誤解を与えている」と疋田氏 tupungato-iStock.

MAGAZINE

特集:ニュースを読み解く 哲学超入門

2019-5・28号(5/21発売)

トランプ現象、移民、監視社会、SNS...... AIも解答不能な難問にあの思想家ならこう答える

人気ランキング

  • 1

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て帰宅

  • 2

    日本人の英語が上手くならない理由 『日本人の英語』著者が斬る30年間の変遷

  • 3

    なぜトランプは平気で「ウソ」をつけるか──ヒトラーとの対比から

  • 4

    トランプ大統領の大相撲観戦に前代未聞の備え

  • 5

    フランス人の自信の秘密は「性教育」にあった!? 実…

  • 6

    ポンペオの「Huaweiは嘘つき」発言を検証する

  • 7

    男性にもタイムリミット──35歳までに精子を凍結すべ…

  • 8

    日本の重要性を見失った韓国

  • 9

    「売春島」三重県にあった日本最後の「桃源郷」はい…

  • 10

    感染広がる反ワクチン運動から子供を守れ(パックン)

  • 1

    「売春島」三重県にあった日本最後の「桃源郷」はいま......

  • 2

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て帰宅

  • 3

    アメリカがイランを攻撃できない理由──「イラク侵攻」以上の危険性とは

  • 4

    女性の体は、弱い精子をブロックする驚くほど洗練さ…

  • 5

    元TBSアナ久保田智子:不良だった私が東大に入るまで

  • 6

    日本の正社員の給与の約半分は40~50代前半の社員に…

  • 7

    日本人の英語が上手くならない理由 『日本人の英語…

  • 8

    アメリカの衛星が捉えた金正恩「深刻な事態」の証拠…

  • 9

    29年前の「女子高校生コンクリート詰め殺人事件」の…

  • 10

    利他の心に立つ稲盛和夫が活用する京都の日本庭園「…

  • 1

    徴用工問題で日韓が近づく危険な限界点

  • 2

    「英王室はそれでも黒人プリンセスを認めない」

  • 3

    全長7mの巨大ヘビが女性を丸のみ インドネシア、被害続発する事情とは

  • 4

    29年前の「女子高校生コンクリート詰め殺人事件」の…

  • 5

    「売春島」三重県にあった日本最後の「桃源郷」はい…

  • 6

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て…

  • 7

    59歳の人気ランジェリーモデルは5年前まで普通のお母…

  • 8

    金正恩の「最愛の妹」身辺に異変か......「米朝決裂…

  • 9

    10%の食塩水1kg作るのに必要な塩と水は? 大学生が「%…

  • 10

    新天皇を迎える韓国

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
広告営業部員ほか求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!