コラム

『突入せよ!「あさま山荘」事件』を見て激怒、若松孝二が作った加害側の物語『実録・連合赤軍』

2022年04月14日(木)11時00分
『実録・連合赤軍 あさま山荘への道程(みち)』

ILLUSTRATION BY NATSUCO MOON FOR NEWSWEEK JAPAN

<凄惨な事件が起きたとき、加害側の視点が置き去りにされることで被害者意識が疑似の主語となる。加害者のモンスター化が進む。「冷血で残虐」が既成事実になる。でもそれは違う>

連合赤軍によるあさま山荘事件が起きた1972年2月から50年が過ぎた。5月には、日本赤軍元最高幹部の重信房子が20年の刑を終えて出所する。いろんな意味で節目の年だ。山荘に警察が突入した2月28日、これを実況するテレビの総世帯視聴率は最高90%近くに達した。

でも本当の衝撃はその後だった。山荘に立て籠もる前、群馬県山中に築いたアジト(山岳ベース)で彼らは同志に対してリンチ殺人を行い、29人のメンバー中12人を殺害して地中に埋めていたことが発覚する。

僕はまだ子供だったけれど、あさま山荘事件に続いて山岳ベース事件が明らかになったとき、周囲に多少はあった「学生ガンバレ」的な温度が明らかに下がったことを覚えている。言葉にするなら、そこまでやるのかという衝撃と嫌悪。これ以降、日本の新左翼運動は大きく退潮する。

この事件をテーマにした映画は僕の知る限り3本だ。高橋伴明監督の『光の雨』は2001年。翌年に原田眞人監督による『突入せよ!「あさま山荘」事件』が公開され、今回取り上げる『実録・連合赤軍 あさま山荘への道程(みち)』を若松孝二が発表したのは08年だ。

この映画を撮るために若松は自宅を抵当に入れただけではなく、自身の別荘をあさま山荘のロケセットとして提供し、実際の山荘そのままに水浸しにして破壊した。

つまり徹底した低予算映画。リアルな緊張感を演出するために若松はキャストに山中合宿を命じ、マネジャーの帯同を禁止し、メークや衣装も自前で用意させた、などと言い伝えられている。まあそうした狙いもあったのかもしれないが、本当の理由は予算節減じゃないかな。

なぜこれほどに凄惨な事件が起きたのか。冷血で残虐な人たちがたまたま集まったのか。もちろん違う。むしろ高邁な理念を掲げた純粋な人たちだ。だからこそ暴走する。

人は集団化する生き物だ。特に集団が閉鎖的で不安や恐怖が高まったとき、個の感覚や理性は集団の論理に圧倒され、全体で同じように動く傾向が強くなる。つまり同調圧力だ。全体で同じ動きをするために号令を求め、強いリーダーに服従したいとの衝動が大きくなる。

こうして自分たちが造形したリーダーに誰も逆らえなくなり、集団は大きな過ちを犯す。連合赤軍だけではない。オウム真理教もホロコースト(ユダヤ人大虐殺)もスターリンの大粛清も文化大革命もロシアのプーチン政権も、そのメカニズムは閉ざされた集団の暴走だ。

プロフィール

森達也

映画監督、作家。明治大学特任教授。主な作品にオウム真理教信者のドキュメンタリー映画『A』や『FAKE』『i−新聞記者ドキュメント−』がある。著書も『A3』『死刑』など多数。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

トヨタが社長交代、近CFOが昇格 佐藤氏は3年で副

ビジネス

景気一致指数、12月は2カ月連続マイナス 自動車出

ワールド

カンボジア、タイ国境紛争解決へ仏に協力要請 歴史文

ワールド

ベトナム対米黒字、1月は前年比30%増 中国からの
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 10
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story