コラム

自分がどうしたいか、「決め方」を知らない子供たち...未来の可能性を広げる取り組み始まる

2022年08月03日(水)10時10分

一般に、昨今の保護者や教師は、子どもに安定した企業や職種に就いてほしいと願い、リスクを回避しがちだと山本さんは話す。周囲の大人が関与するあまり、子どもたちは将来を半ば「方向づけられて」さえいる。そうした傾向は、新型コロナウイルス感染拡大などにより将来を展望しづらい現代ほど強まっているといい、「生徒が自由に考える余白が少なくなっている」と指摘する。

一方、「自分がどうしたいか、どうなりたいか」といった決定や判断をする行為そのものについて、学校で考えるタイミングは少ないようだ。河合塾が大学生566人に行ったアンケート調査によると、中学・高校時代に「決め方」を習った生徒は13%に過ぎない。

そうした課題を背景に、意思決定を学ぶプログラムの開発に着手した。その特徴は、「決める」ことの学習にある。

220729mnm_kwj02.jpg

「ミライの選択」のテキスト(筆者提供)

「選択」のし方を学ぶ

2011年当初、ミライ研は科学実験やクリティカルシンキング(論理思考)を中心に取り組んでいた。山本さんが加わった2015年以降は、生徒たちが将来や未来を想像し、創造することで学ぶ「未来思考」の比重を高めた。

特に充実させてきたのが、「ミライの選択」と「ミライの洞察」だ。

「ミライの選択」は、決定や判断の連続である人生において、重要な節目節目で納得のいく決断ができるよう、「決め方」を学ぶ。無数にある選択肢を合理的、戦略的に絞り込み、その選択の結果としてどういった未来が待っているか──。そのように複数のシナリオを考えることは、未来学の論理と通底する。

220729mnm_kwj03.jpg

(河合塾提供)

先の河合塾のアンケート結果は、裏を返せば、「学校で決め方を学ばない子ども」が87%ということになる。決め方について学ぶ意義や決め方の種類などの基礎を、100ページ近いテキストで手と頭を使って学習していく。

「ミライの選択」は、進路選択、やや大げさに言えば、「人生の重大なターニングポイントでの選択」に生かすことを目標に置く。そうした最終ゴールを意識しながら、「学校の期末試験に向けてどのような対策をするか」といった身近なテーマで「決定木(デシジョンツリー)」の仕組みや有用性について学んだり、「部活と勉強の両立で悩む」ケースを例に「総合評価法」を用いて実践したりしていく。

プロフィール

南 龍太

共同通信社経済部記者などを経て渡米。未来を学問する"未来学"(Futurology/Futures Studies)の普及に取り組み、2019年から国際NGO世界未来学連盟(WFSF・本部パリ)アソシエイト。2020年にWFSF日本支部創設、現・日本未来学会理事。主著に『未来学』(白水社)、『生成AIの常識』(ソシム)『AI・5G・IC業界大研究』(いずれも産学社)など、訳書に『Futures Thinking Playbook』(Amazon Services International, Inc.)。東京外国語大学卒。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

UBS、第4四半期純利益56%増で予想上回る 自社

ビジネス

ネスレCEO、4製品区分への事業再編を計画=FT

ビジネス

MUFGの10-12月期、純利益6%増の5206億

ビジネス

アステラス、通期純利益を再び上方修正 前年比5倍に
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 9
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 10
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story