コラム

自分がどうしたいか、「決め方」を知らない子供たち...未来の可能性を広げる取り組み始まる

2022年08月03日(水)10時10分

一般に、昨今の保護者や教師は、子どもに安定した企業や職種に就いてほしいと願い、リスクを回避しがちだと山本さんは話す。周囲の大人が関与するあまり、子どもたちは将来を半ば「方向づけられて」さえいる。そうした傾向は、新型コロナウイルス感染拡大などにより将来を展望しづらい現代ほど強まっているといい、「生徒が自由に考える余白が少なくなっている」と指摘する。

一方、「自分がどうしたいか、どうなりたいか」といった決定や判断をする行為そのものについて、学校で考えるタイミングは少ないようだ。河合塾が大学生566人に行ったアンケート調査によると、中学・高校時代に「決め方」を習った生徒は13%に過ぎない。

そうした課題を背景に、意思決定を学ぶプログラムの開発に着手した。その特徴は、「決める」ことの学習にある。

220729mnm_kwj02.jpg

「ミライの選択」のテキスト(筆者提供)

「選択」のし方を学ぶ

2011年当初、ミライ研は科学実験やクリティカルシンキング(論理思考)を中心に取り組んでいた。山本さんが加わった2015年以降は、生徒たちが将来や未来を想像し、創造することで学ぶ「未来思考」の比重を高めた。

特に充実させてきたのが、「ミライの選択」と「ミライの洞察」だ。

「ミライの選択」は、決定や判断の連続である人生において、重要な節目節目で納得のいく決断ができるよう、「決め方」を学ぶ。無数にある選択肢を合理的、戦略的に絞り込み、その選択の結果としてどういった未来が待っているか──。そのように複数のシナリオを考えることは、未来学の論理と通底する。

220729mnm_kwj03.jpg

(河合塾提供)

先の河合塾のアンケート結果は、裏を返せば、「学校で決め方を学ばない子ども」が87%ということになる。決め方について学ぶ意義や決め方の種類などの基礎を、100ページ近いテキストで手と頭を使って学習していく。

「ミライの選択」は、進路選択、やや大げさに言えば、「人生の重大なターニングポイントでの選択」に生かすことを目標に置く。そうした最終ゴールを意識しながら、「学校の期末試験に向けてどのような対策をするか」といった身近なテーマで「決定木(デシジョンツリー)」の仕組みや有用性について学んだり、「部活と勉強の両立で悩む」ケースを例に「総合評価法」を用いて実践したりしていく。

プロフィール

南 龍太

共同通信社経済部記者などを経て渡米。未来を学問する"未来学"(Futurology/Futures Studies)の普及に取り組み、2019年から国際NGO世界未来学連盟(WFSF・本部パリ)アソシエイト。2020年にWFSF日本支部創設、現・日本未来学会理事。主著に『未来学』(白水社)、『生成AIの常識』(ソシム)『AI・5G・IC業界大研究』(いずれも産学社)など、訳書に『Futures Thinking Playbook』(Amazon Services International, Inc.)。東京外国語大学卒。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

香港活動家の父親に有罪判決、娘の保険契約巡り基本法

ビジネス

エリオット、LSEG株大量取得か 経営改善へ協議と

ビジネス

中国1月自動車販売19.5%減、約2年ぶり減少幅 

ワールド

米下院、トランプ関税への異議申し立て禁止規定を否決
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story