コラム

「予測不能」なトランプの行動を予測する──今こそ、日本でも夜明けを迎える「未来学」

2025年01月22日(水)17時22分
『未来学 人類三千年の〈夢〉の歴史』

Natasa Adzic/Shutterstock

<未来という漠然とした対象について深く学ぶ方法や知識は、ビジネスや教育の現場でもバックキャスティングなど戦略的な思考や手法の形で実践されている>

2025年が明けた。年末年始の報道を見ると、例年通り年明けにふさわしい希望や平和を願う記事が目を引く。

特に今年は、4月に開幕する大阪・関西万博に関する特集記事も多かった。万博のテーマは「いのち輝く未来社会のデザイン(Designing Future Society for Our Lives)」。前回開催の2020年ドバイ万博(コロナ禍で2021年に延期)は「心をつなぎ、未来を創る(Connecting Minds, Creating the Future)」がテーマだった。「未来」という言葉が共通する。

さらに遡ること半世紀以上前、1970年に日本で行われた大阪万博のテーマは「人類の進歩と調和」、20年前の2005年の愛・地球博(愛知万博)は「自然の叡智(Nature's Wisdom)」だった。万博はいずれも、時々の世相や人類の願いを反映した高邁な理念、メッセージが込められている。大阪・関西万博をめぐる開催経緯や予算超過、政治的ごたごたはいったん脇に置き、来場者が将来の世界に少しでも希望を見いだせるような体験ができることを切に願う。

トランプ氏返り咲き、どうなる2025年

現実は厳しく不確実性に満ちている。2025年がどうなるか、どのような未来が待ち受けているかについては極めて不透明だ。その不透明感を醸成する要因の筆頭に挙げられるのが、ドナルド・トランプ氏の米大統領返り咲きだ。トランプ氏は今や不確定・予測不能の代名詞とさえなりつつある。

プロフィール

南 龍太

共同通信社経済部記者などを経て渡米。未来を学問する"未来学"(Futurology/Futures Studies)の普及に取り組み、2019年から国際NGO世界未来学連盟(WFSF・本部パリ)アソシエイト。2020年にWFSF日本支部創設、現・日本未来学会理事。主著に『未来学』(白水社)、『生成AIの常識』(ソシム)『AI・5G・IC業界大研究』(いずれも産学社)など、訳書に『Futures Thinking Playbook』(Amazon Services International, Inc.)。東京外国語大学卒。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    反ワクチン政策が人命を奪い始めた
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story