コラム

「予測不能」なトランプの行動を予測する──今こそ、日本でも夜明けを迎える「未来学」

2025年01月22日(水)17時22分
『未来学 人類三千年の〈夢〉の歴史』

Natasa Adzic/Shutterstock

<未来という漠然とした対象について深く学ぶ方法や知識は、ビジネスや教育の現場でもバックキャスティングなど戦略的な思考や手法の形で実践されている>

2025年が明けた。年末年始の報道を見ると、例年通り年明けにふさわしい希望や平和を願う記事が目を引く。

特に今年は、4月に開幕する大阪・関西万博に関する特集記事も多かった。万博のテーマは「いのち輝く未来社会のデザイン(Designing Future Society for Our Lives)」。前回開催の2020年ドバイ万博(コロナ禍で2021年に延期)は「心をつなぎ、未来を創る(Connecting Minds, Creating the Future)」がテーマだった。「未来」という言葉が共通する。

さらに遡ること半世紀以上前、1970年に日本で行われた大阪万博のテーマは「人類の進歩と調和」、20年前の2005年の愛・地球博(愛知万博)は「自然の叡智(Nature's Wisdom)」だった。万博はいずれも、時々の世相や人類の願いを反映した高邁な理念、メッセージが込められている。大阪・関西万博をめぐる開催経緯や予算超過、政治的ごたごたはいったん脇に置き、来場者が将来の世界に少しでも希望を見いだせるような体験ができることを切に願う。

トランプ氏返り咲き、どうなる2025年

現実は厳しく不確実性に満ちている。2025年がどうなるか、どのような未来が待ち受けているかについては極めて不透明だ。その不透明感を醸成する要因の筆頭に挙げられるのが、ドナルド・トランプ氏の米大統領返り咲きだ。トランプ氏は今や不確定・予測不能の代名詞とさえなりつつある。

プロフィール

南 龍太

共同通信社経済部記者などを経て渡米。未来を学問する"未来学"(Futurology/Futures Studies)の普及に取り組み、2019年から国際NGO世界未来学連盟(WFSF・本部パリ)アソシエイト。2020年にWFSF日本支部創設、現・日本未来学会理事。主著に『未来学』(白水社)、『生成AIの常識』(ソシム)『AI・5G・IC業界大研究』(いずれも産学社)など、訳書に『Futures Thinking Playbook』(Amazon Services International, Inc.)。東京外国語大学卒。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

エリオット、商船三井の経営計画「前向きな一歩」 株

ワールド

原油先物1%超上昇、イラン戦争終結期待も警戒感続く

ワールド

ベネズエラ、移行期間と自由・公正な選挙必要=米国務

ビジネス

アングル:短観が示すインフレリスク 物価見通し上振
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story