コラム

SNSを駆使する「140字の戦争」 ニュースを制するのは誰か

2019年08月02日(金)19時00分

アメリカのトランプ大統領やイスラエルのネタニヤフ首相はパレスチナ人を陥れる「物語」を拡散してきた(6月18日、ガザ) Ibraheem Abu Mustafa-REUTERS

<著者は戦場でそれを実感した。イスラエルがガザに侵攻すると、ウクライナにいた彼の下にSNSを通じて情報が入ってきた。メディアよりはるかに早く>

「戦争の本質が変わった」。中東を専門に取材する米ジャーナリスト、デイヴィッド・パトリカラコス氏は新著『140字の戦争 SNSが戦場を変えた』(江口泰子訳、早川書房)で指摘する。

同氏がこの点について初めて実感したのは、2014年春。紛争が続くウクライナ東部に入った時だ。主要メディアの報道よりも、個人が発信するツイッターによる情報の方がはるかに早かった。

同年6月、イスラエルがガザ侵攻を開始すると、ウクライナで取材を続けていたパトリカラコス氏のスマートフォンやラップトップに、ガザ地区の惨状を伝える動画と写真が、ツイッターとフェイスブックのフィードを通して続々と届いた。

現地にいなかったにも関わらず、パトリカラコス氏は「戦争がこれほど身近に感じられ、感情を揺さぶり、簡単に目撃できたことはない」と感じたという。「かつては国家だけがコントロールできた情報発信という極めて重要な領域を、ソーシャルメディアが個人に開放してしまった」現実を、目の当たりにした。

「ナラティブ」を作る

パトリカラコス氏によると、「戦車や大砲を使って戦う物理的な戦争」と、「おもにソーシャルメディアを使う情報戦」の二つの戦争が展開していた。

より重要なのは、「言葉やナラティブによる戦争を制する者が誰か」。

「ナラティブ」とは、日本ではほとんど聞かない言葉だが、「言説」あるいは「物語」という意味合いになる。例えば「こんな人が、この場所でこんな悪いことをしている」という「物語」を描いてみせることだ。

2014年3月、ロシアがウクライナ領クリミアを併合して国際社会を驚かせたことを覚えているだろうか。

ウクライナ政府と欧米諸国はこれを強く非難し、ロシアに対し経済制裁を発動した。前者にとってクリミア併合は国際的な違法行為だが、併合後に支持率が上昇したロシアのプーチン大統領は返還のつもりがないことを繰り返し述べている。一体、どちらに正当性があるのだろうか。

2013年ごろから、ウクライナでは親欧米派勢力と親ロシア派勢力との対立が次第に激化するようになったが、ツイッター上ではナラティブ・物語を支配するための戦いが起きていた。

例えば親ロシア派勢力は、対抗する親欧米派勢力の残虐行為を非難するナラティブを拡散していた。中でも悪質なナラティブの一つが「ウクライナ兵が三歳の幼児をはりつけにした」という投稿で、親欧米派の残虐行為を非難する内容のツイートが他にもたくさん発信された。こうした「物語」は、「共有され、数千回もツイートされた」。

戦場での戦争とプロパガンダの情報戦の組み合わせを「ハイブリッド戦争」と呼ぶが、パトリカラコス氏は、私たちが今遭遇しているのはプロパガンダ戦以上もので、「現実の作り直し」だと指摘する。

そして、ソーシャルメディアという道具を得た一般個人が、「物理的な戦場での戦闘と、それを取り巻く言説まで変えられる」、驚くべき力を持つようになったという。

『140字の戦争 SNSが戦場を変えた』は、その具体例を次々と紹介していく。

ツイートで情報発信したパレスチナの少女

最初に取り上げられたのは、ガザ地区に住む、16歳のパレスチナ人少女ファラ・ベイカーさんの話だ。 

2014年のイスラエルによるガザ侵攻で、「欧米諸国のメディアが事実を捻じ曲げ、イスラエルを被害者に見せかけようとしている」と思ったベイカーさんは、ツイッターで情報発信を始めた。「戦争中にパレスチナ人であることはどういうことかを理解してもらう」ことが目的だった。ガザ地区の貴重な情報源として、ベイカーさんのフォロワーはあっという間に20万人ほどに増えた。

プロフィール

小林恭子

在英ジャーナリスト。英国を中心に欧州各国の社会・経済・政治事情を執筆。『英国公文書の世界史──一次資料の宝石箱』、『フィナンシャル・タイムズの実力』、『英国メディア史』。共訳書『チャーチル・ファクター』(プレジデント社)。連載「英国メディアを読み解く」(「英国ニュースダイジェスト」)、「欧州事情」(「メディア展望」)、「最新メディア事情」(「GALAC])ほか多数
Twitter: @ginkokobayashi、Facebook https://www.facebook.com/ginko.kobayashi.5

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米中、船舶入港料1年停止へ 首脳会談で合意

ワールド

コインベース、第3四半期は大幅増益 取引量増加で

ワールド

アップルCEO、年末商戦iPhone販売好調予想 

ビジネス

米国株式市場=下落、AI支出増でメタ・マイクロソフ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 3
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面に ロシア軍が8倍の主力部隊を投入
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    海に響き渡る轟音...「5000頭のアレ」が一斉に大移動…
  • 8
    必要な証拠の95%を確保していたのに...中国のスパイ…
  • 9
    【クイズ】12名が死亡...世界で「最も死者数が多い」…
  • 10
    【クイズ】開館が近づく「大エジプト博物館」...総工…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」にSNS震撼、誰もが恐れる「その正体」とは?
  • 4
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 5
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 6
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 7
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 8
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 9
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 10
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 8
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 9
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story