コラム

SNSを駆使する「140字の戦争」 ニュースを制するのは誰か

2019年08月02日(金)19時00分

アメリカのトランプ大統領やイスラエルのネタニヤフ首相はパレスチナ人を陥れる「物語」を拡散してきた(6月18日、ガザ) Ibraheem Abu Mustafa-REUTERS

<著者は戦場でそれを実感した。イスラエルがガザに侵攻すると、ウクライナにいた彼の下にSNSを通じて情報が入ってきた。メディアよりはるかに早く>

「戦争の本質が変わった」。中東を専門に取材する米ジャーナリスト、デイヴィッド・パトリカラコス氏は新著『140字の戦争 SNSが戦場を変えた』(江口泰子訳、早川書房)で指摘する。

同氏がこの点について初めて実感したのは、2014年春。紛争が続くウクライナ東部に入った時だ。主要メディアの報道よりも、個人が発信するツイッターによる情報の方がはるかに早かった。

同年6月、イスラエルがガザ侵攻を開始すると、ウクライナで取材を続けていたパトリカラコス氏のスマートフォンやラップトップに、ガザ地区の惨状を伝える動画と写真が、ツイッターとフェイスブックのフィードを通して続々と届いた。

現地にいなかったにも関わらず、パトリカラコス氏は「戦争がこれほど身近に感じられ、感情を揺さぶり、簡単に目撃できたことはない」と感じたという。「かつては国家だけがコントロールできた情報発信という極めて重要な領域を、ソーシャルメディアが個人に開放してしまった」現実を、目の当たりにした。

「ナラティブ」を作る

パトリカラコス氏によると、「戦車や大砲を使って戦う物理的な戦争」と、「おもにソーシャルメディアを使う情報戦」の二つの戦争が展開していた。

より重要なのは、「言葉やナラティブによる戦争を制する者が誰か」。

「ナラティブ」とは、日本ではほとんど聞かない言葉だが、「言説」あるいは「物語」という意味合いになる。例えば「こんな人が、この場所でこんな悪いことをしている」という「物語」を描いてみせることだ。

2014年3月、ロシアがウクライナ領クリミアを併合して国際社会を驚かせたことを覚えているだろうか。

ウクライナ政府と欧米諸国はこれを強く非難し、ロシアに対し経済制裁を発動した。前者にとってクリミア併合は国際的な違法行為だが、併合後に支持率が上昇したロシアのプーチン大統領は返還のつもりがないことを繰り返し述べている。一体、どちらに正当性があるのだろうか。

2013年ごろから、ウクライナでは親欧米派勢力と親ロシア派勢力との対立が次第に激化するようになったが、ツイッター上ではナラティブ・物語を支配するための戦いが起きていた。

例えば親ロシア派勢力は、対抗する親欧米派勢力の残虐行為を非難するナラティブを拡散していた。中でも悪質なナラティブの一つが「ウクライナ兵が三歳の幼児をはりつけにした」という投稿で、親欧米派の残虐行為を非難する内容のツイートが他にもたくさん発信された。こうした「物語」は、「共有され、数千回もツイートされた」。

戦場での戦争とプロパガンダの情報戦の組み合わせを「ハイブリッド戦争」と呼ぶが、パトリカラコス氏は、私たちが今遭遇しているのはプロパガンダ戦以上もので、「現実の作り直し」だと指摘する。

そして、ソーシャルメディアという道具を得た一般個人が、「物理的な戦場での戦闘と、それを取り巻く言説まで変えられる」、驚くべき力を持つようになったという。

『140字の戦争 SNSが戦場を変えた』は、その具体例を次々と紹介していく。

ツイートで情報発信したパレスチナの少女

最初に取り上げられたのは、ガザ地区に住む、16歳のパレスチナ人少女ファラ・ベイカーさんの話だ。 

2014年のイスラエルによるガザ侵攻で、「欧米諸国のメディアが事実を捻じ曲げ、イスラエルを被害者に見せかけようとしている」と思ったベイカーさんは、ツイッターで情報発信を始めた。「戦争中にパレスチナ人であることはどういうことかを理解してもらう」ことが目的だった。ガザ地区の貴重な情報源として、ベイカーさんのフォロワーはあっという間に20万人ほどに増えた。

プロフィール

小林恭子

在英ジャーナリスト。英国を中心に欧州各国の社会・経済・政治事情を執筆。『英国公文書の世界史──一次資料の宝石箱』、『フィナンシャル・タイムズの実力』、『英国メディア史』。共訳書『チャーチル・ファクター』(プレジデント社)。連載「英国メディアを読み解く」(「英国ニュースダイジェスト」)、「欧州事情」(「メディア展望」)、「最新メディア事情」(「GALAC])ほか多数
Twitter: @ginkokobayashi、Facebook https://www.facebook.com/ginko.kobayashi.5

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

英、中東に防空装備と部隊追加配備へ 湾岸同盟国への

ワールド

WHOテヘラン事務所近くで攻撃、職員に負傷者なし=

ビジネス

ユニリーバ食品事業、マコーミックと統合合意 650

ワールド

米企業標的に報復攻撃へ、イランの革命防衛隊が表明 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 9
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story