コラム

バーレーンの金メダリストの大半は帰化人だった

2018年09月26日(水)11時55分
バーレーンの金メダリストの大半は帰化人だった

女子1500m、女子5000mで金メダルを獲得したバーレーンのカルキダン・ゲザヘグネはエチオピア出身 Issei Kato-REUTERS

<インドネシアで開催されたアジア大会。中東勢では小国のバハレーン(バーレーン)、カタル(カタール)が奮闘し、人口5.5万~5.6万人当たり1個という驚異的な確率で金メダルを獲得したが、それは両国のスポーツ政策の賜物だった>

8月なかばからインドネシアで開催されていたアジア大会は日本選手の大活躍もあって、メディアの注目度も高かったようだ。一部競技だけ見ていると、中国・日本・韓国のメダルラッシュばかりが目立ち、アジア大会というより、東アジア大会かと見まごうばかりであったが、日程が進むにつれて、さまざまな国の選手の活躍も注目されるようになってきた。

とくに開催国インドネシアが金メダル、全メダル数で三強につぐ第4位につけたことは、やはり地元開催ということで選手育成の力の入れかたや応援の後押しが影響したのであろう。

一方、どうしても中東の選手たちに目がいってしまうのは一種の職業病のようなものだろう。残念ながら、金メダル獲得ベスト10のなかで中東勢はイラン(6位)だけ。しかし、インドネシアのほか、ウズベキスタン(5位)、カザフスタン(9位)といった国を含めると、イスラームの国がベスト10中4国を占めることになる。いずれの国も、これまでのアジア大会で多くのメダルを獲得しており、アジアではスポーツ大国と位置づけられる。

ちなみに、今回のアジア大会における日本でいうところの中東諸国のメダル獲得数は下記のとおりである(日本では中東の範疇に入れられるトルコやイスラエルはアジア大会には参加していない。ちなみに総参加国・地域数は45)。

hosaka180926-chart.png

なお、一つもメダルを取れなかった国が全参加国中9か国あり、そのうちオマーン、パレスチナ、イエメンの3国が中東勢である。

興味深いのは中東勢で金メダル獲得数11位にバハレーン(バーレーン)、15位にカタル(カタール)といった湾岸の小国がつけていることだ。バハレーンは人口約142万人、カタルは約267万人である。ただし、両国とも外国人住民が多いことで知られ、バハレーンでは自国民の人口は半分弱の67万人、カタルは1割強の33万人にすぎない(カタル人の人口は公表されていないので推計)。

単純計算でいうと、日本は1億2000万人の人口で金メダルが75個なので、160万人当たり金メダル1個ということになる。ところがバハレーンでは人口5万6000人当たり金1個、カタルは5万5000人に1個という計算だ。いかにこれら2国が驚異的なメダル獲得率をもっているかがわかるだろう。

同じアラブ諸国、あるいは湾岸諸国と比較しても図抜けたスポーツ大国だ。たとえば、同じ湾岸のUAEやクウェートもかなり健闘したが、メダル獲得数ではバハレーン・カタルの後塵を拝している。そして、実はバハレーン・カタルとUAE・クウェートでは大きくスポーツに対する取り組みが異なるのである。

プロフィール

保坂修司

日本エネルギー経済研究所研究理事。
慶應義塾大学大学院修士課程修了(東洋史専攻)。在クウェート日本大使館・在サウジアラビア日本大使館専門調査員、中東調査会研究員、近畿大学教授等を経て、現職。早稲田大学客員教授を兼任。専門はペルシア湾岸地域近現代史、中東メディア論。主な著書に『乞食とイスラーム』(筑摩書房)、『新版 オサマ・ビンラディンの生涯と聖戦』(朝日新聞出版)、『イラク戦争と変貌する中東世界』『サイバー・イスラーム――越境する公共圏』(いずれも山川出版社)、『サウジアラビア――変わりゆく石油王国』『ジハード主義――アルカイダからイスラーム国へ』(いずれも岩波書店)など。

ニュース速報

ワールド

米運輸省、一部中国旅客機乗り入れ承認へ=当局者

ワールド

過激派集団や海外組織がデモ扇動、米社会を分断=米司

ワールド

抗議デモ参加者はコロナ検査を、NY州知事が要請 感

ワールド

米抗議活動参加者、新型コロナ検査受ける必要=CDC

MAGAZINE

特集:検証 日本モデル

2020-6・ 9号(6/ 2発売)

日本のやり方は正しかったのか? 感染対策の効果を感染症専門家と考える

人気ランキング

  • 1

    街に繰り出したカワウソの受難 高級魚アロワナを食べたら...

  • 2

    東京都、新型コロナウイルス新規感染28人 4日連続で2桁台

  • 3

    【世論調査】アメリカ人の過半数が米軍による暴動鎮圧を支持

  • 4

    トランプの着々と進む「戦争」準備、ワシントン一帯…

  • 5

    着物は手が届かない美術品か、海外製のインクジェッ…

  • 6

    世界最速の座から転落 「上海リニア」もはや無用の長…

  • 7

    日本不買運動で韓国人が改めて思い知らされること

  • 8

    ドイツで知名度をあげたウイルス学者は、コロナ予防…

  • 9

    横領、虐待...「ナヌムの家」慰安婦被害者の施設で起…

  • 10

    RIP木村花 ネットの悪質コメント、日米韓それぞれの…

  • 1

    街に繰り出したカワウソの受難 高級魚アロワナを食べたら...

  • 2

    ロンドンより東京の方が、新型コロナ拡大の条件は揃っているはずだった

  • 3

    「集団免疫」作戦のスウェーデンに異変、死亡率がアメリカや中国の2倍超に

  • 4

    レストランで騒ぐ息子が店員に叱られた話、FBに投稿…

  • 5

    ギター人気復活を導く「スーパークール」な和製ギター

  • 6

    韓国総選挙にデジタル不正疑惑か? 中国から開票機…

  • 7

    西浦×國井 対談「日本のコロナ対策は過剰だったのか」

  • 8

    「NO JAPAN」に揺れた韓国へ「股」をかけて活躍した日…

  • 9

    韓国、アイドルファンも抗議デモ 愛すればこそ、裏切…

  • 10

    ブラジルのコロナ無策は高齢者減らしのため?

  • 1

    「集団免疫」作戦のスウェーデンに異変、死亡率がアメリカや中国の2倍超に

  • 2

    金正恩「死んだふり」の裏で進んでいた秘密作戦

  • 3

    スズメバチが生きたままカマキリに食べられる動画が、アメリカでバズる理由

  • 4

    気味が悪いくらいそっくり......新型コロナを予言し…

  • 5

    過激演出で話題のドラマ、子役2人が問題行動で炎上 …

  • 6

    日本の「生ぬるい」新型コロナ対応がうまくいってい…

  • 7

    コロナ独自路線のスウェーデン、死者3000人突破に当…

  • 8

    ロックダウンは必要なかった? 「外出禁止は感染抑…

  • 9

    コロナ禍で露呈した「意識低い系」日本人

  • 10

    「イギリスが香港のために立ち上がらないことこそ危…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!