ホンダが24年ぶり「プレリュード」投入、登録車と軽の販売比率見直しも

　９月４日　ホンダ執行役専務の井上勝史・四輪事業本部長は４日、２４年ぶりに復活させる新型スポーツクーペ「プレリュード」の発表会で、日本では「軽（自動車）を中心にやってきたので、ブランドの方向性が少し薄れてきている」と述べ、プレリュードの投入はブランドをけん引していく狙いがあると表明した。写真は２０２３年１０月、都内で撮影（２０２５年　ロイター／Issei Kato）

Maki Shiraki

［東京　４日　ロイター］ - ホンダ執行役専務の井上勝史・四輪事業本部長は４日、２４年ぶりに復活させる新型スポーツクーペ「プレリュード」の発表会で、日本では「軽（自動車）を中心にやってきたので、ブランドの方向性が少し薄れてきている」と述べ、プレリュードの投入はブランドをけん引していく狙いがあると表明した。同席した川坂英生・日本統括部長は、登録車と軽自動車の販売比率を見直すことを明らかにした。

井上氏は発表会で、主力市場の１つである中国での販売が低迷する中、日本市場がさらに重要になっていることも指摘した。

同社の国内四輪販売は、軽自動車の存在感が強い。軽自動車「ＮーＢＯＸ（エヌボックス）」は２０２４年度の登録車を含む新車販売台数で４年連続の首位を獲得。軽自動車市場では１０年連続のトップを維持している。２４年度のホンダの国内販売台数のうち４３％を軽自動車が占めた。

川坂氏は、日本での販売では軽自動車の比率が高まってきており、ブランドのイメージも世代間で格差があると指摘。その上で、登録車の比率を少し増やすため「対策、強化を図っていく」と説明。ただ、「決して軽自動車を弱めるという意味ではなく、バランスよく成長するように７０万台（規模の）安定的な（国内）販売を実現したい」と語った。具体的な販売比率については現在、検討中とした。

台数規模が大きいと量産効果は見込めるが、一般的には、登録車に比べて軽自動車の方が収益性は低く、同社の四輪事業は収益性向上が課題となっている。

ホンダは同日、「プレリュード」を５日に日本で発売すると発表。新型車は６代目で、販売終了から２４年ぶりに復活させた。初代は１９７８年に発売、２００１年までに国内で累計４８万台超を販売した。初のハイブリッド車（ＨＶ）タイプで、世界的に人気が高まっているＨＶ需要を取り込む。希望小売価格は６１７万９８００円。

北米では２５年中をめどに、欧州では２６年以降に投入する予定。北米や欧州での販売計画は非公表だが、同社によると、台数が一番多いのは北米という。日本では年３５００台の販売を予定する。埼玉製作所の完成車工場（埼玉県寄居町）で生産する。