コラム

米情報機関が予測したAIの脅威......2025年は規制と支援のバランスを真剣に考える年

2025年01月06日(月)08時30分
AI

LLUSTRATION BY CARLOSCASTILLA/ISTOCK

<能力だけが急速に進化していくAI。情報のプロが考える、近未来の「主人」はAIか、それとも人か?>

アメリカ西部の鉱山町に生まれ育ち、電気も車も舗装道路も飛行機もない世界でピストル片手に馬に乗っていた自分が、まさか居間のテレビで人類の月面着陸を見るまで長生きするとはな。祖父はよくそう言っていた。

あれは1969年のこと。祖父と一緒に着陸を見守ったアポロ11号に搭載されたコンピューターのRAM(ランダムアクセスメモリ)はたったの2キロバイトだった。今のスマホは8ギガバイト、アポロ11号の約420万倍だ。しかも、それが世界中に83億台もある。

AI(人工知能)の進化はまだ始まったばかりだが、たぶん祖父が腰を抜かすほどのスピードで世の中を変えていく。アメリカの国家情報会議(NIC)は2021年にAIを「人間や動物ではなく機械によって実行される認知的・創造的な問題解決」システムと定義し、「いずれは人間の理解力・学習能力に並ぶ可能性を有する」と付言していた。

いや、並ぶどころではない。AI研究の権威で、メタ社のチーフAIサイエンティストのヤン・ルカンはもっと大胆に「機械が人間より賢くなるのは確実」であり、問題はそれが「いつ」「いかにして」起こるかだと言い切る。

実際、早ければ5年以内にAIはほとんどのタスク処理において人間を超えていく可能性がある。その日が来る前に、私たちは次なる問いに答えておかねばならない。

「主人は誰か。AIか、人か?」

ルカンと並ぶAIの権威で24年にノーベル物理学賞を受賞したジェフリー・ヒントンは、AIが「いずれ私たちより賢くなり、人類を支配する」日の到来を憂慮している。

オープンAIを率いるサム・アルトマンも23年の米議会における証言で、AI技術が社会に取り返しのつかない害をもたらす前に、一刻も早くAI企業の規制に着手すべきだと述べた。

NICも、AIは「地球規模で......強靭な生存戦略の開発を必要とする実存的脅威」になり得ると警告している。1万年に及ぶ文明史上初めて、人類は自分たちを邪魔し、支配し、その生存を脅かしかねない強敵と向き合っているわけだ。

もうすぐAIは人間の活動領域のほぼ全てにおいて、劇的かつ革命的な改善と新技術を提供し始める。どんな分野でも飛躍的に効率がよくなる。学生はどこにいてもAI先生の個別指導を受けられるようになる。不治の病の治療法も見つかるだろう(AI診断は今でも人間より正確とされる)。農業分野では作物の収量が増える。車の自動運転が可能になる。一方で巧妙かつ膨大な量の偽情報が拡散され、遠隔殺人兵器をAIが操作するようになる。

たとえ人類を支配することにはならなくても、AIは世界中の工場やオフィスで人々の雇用を奪うことになる。どんな職種であれ、向こう15年以内に雇用の7~47%がAIに置き換えられると予想されている。もっと早く、「2030年代前半まで」には雇用総数の38%前後が不要になるとの指摘もある。

プロフィール

グレン・カール

GLENN CARLE 元CIA諜報員。約20年間にわたり世界各地での諜報・工作活動に関わり、後に米国家情報会議情報分析次官として米政府のテロ分析責任者を務めた

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、シカゴ・ロス・ポートランドから州兵撤退

ビジネス

米国株式市場=続落、25年は主要3指数2桁上昇 3

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、年間では2017年以来の大

ワールド

ゼレンスキー氏「ぜい弱な和平合意に署名せず」、新年
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 5
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 8
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story