コラム

米情報機関が予測したAIの脅威......2025年は規制と支援のバランスを真剣に考える年

2025年01月06日(月)08時30分
AI

LLUSTRATION BY CARLOSCASTILLA/ISTOCK

<能力だけが急速に進化していくAI。情報のプロが考える、近未来の「主人」はAIか、それとも人か?>

アメリカ西部の鉱山町に生まれ育ち、電気も車も舗装道路も飛行機もない世界でピストル片手に馬に乗っていた自分が、まさか居間のテレビで人類の月面着陸を見るまで長生きするとはな。祖父はよくそう言っていた。

あれは1969年のこと。祖父と一緒に着陸を見守ったアポロ11号に搭載されたコンピューターのRAM(ランダムアクセスメモリ)はたったの2キロバイトだった。今のスマホは8ギガバイト、アポロ11号の約420万倍だ。しかも、それが世界中に83億台もある。

AI(人工知能)の進化はまだ始まったばかりだが、たぶん祖父が腰を抜かすほどのスピードで世の中を変えていく。アメリカの国家情報会議(NIC)は2021年にAIを「人間や動物ではなく機械によって実行される認知的・創造的な問題解決」システムと定義し、「いずれは人間の理解力・学習能力に並ぶ可能性を有する」と付言していた。

いや、並ぶどころではない。AI研究の権威で、メタ社のチーフAIサイエンティストのヤン・ルカンはもっと大胆に「機械が人間より賢くなるのは確実」であり、問題はそれが「いつ」「いかにして」起こるかだと言い切る。

実際、早ければ5年以内にAIはほとんどのタスク処理において人間を超えていく可能性がある。その日が来る前に、私たちは次なる問いに答えておかねばならない。

「主人は誰か。AIか、人か?」

ルカンと並ぶAIの権威で24年にノーベル物理学賞を受賞したジェフリー・ヒントンは、AIが「いずれ私たちより賢くなり、人類を支配する」日の到来を憂慮している。

オープンAIを率いるサム・アルトマンも23年の米議会における証言で、AI技術が社会に取り返しのつかない害をもたらす前に、一刻も早くAI企業の規制に着手すべきだと述べた。

NICも、AIは「地球規模で......強靭な生存戦略の開発を必要とする実存的脅威」になり得ると警告している。1万年に及ぶ文明史上初めて、人類は自分たちを邪魔し、支配し、その生存を脅かしかねない強敵と向き合っているわけだ。

もうすぐAIは人間の活動領域のほぼ全てにおいて、劇的かつ革命的な改善と新技術を提供し始める。どんな分野でも飛躍的に効率がよくなる。学生はどこにいてもAI先生の個別指導を受けられるようになる。不治の病の治療法も見つかるだろう(AI診断は今でも人間より正確とされる)。農業分野では作物の収量が増える。車の自動運転が可能になる。一方で巧妙かつ膨大な量の偽情報が拡散され、遠隔殺人兵器をAIが操作するようになる。

たとえ人類を支配することにはならなくても、AIは世界中の工場やオフィスで人々の雇用を奪うことになる。どんな職種であれ、向こう15年以内に雇用の7~47%がAIに置き換えられると予想されている。もっと早く、「2030年代前半まで」には雇用総数の38%前後が不要になるとの指摘もある。

プロフィール

グレン・カール

GLENN CARLE 元CIA諜報員。約20年間にわたり世界各地での諜報・工作活動に関わり、後に米国家情報会議情報分析次官として米政府のテロ分析責任者を務めた

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国万科、償還延期拒否で18日に再び債権者会合 猶

ワールド

タイ、2月8日に総選挙 選管が発表

ワールド

フィリピン、中国に抗議へ 南シナ海で漁師負傷

ビジネス

ユーロ圏鉱工業生産、10月は前月比・前年比とも伸び
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 2
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジアの宝石」の終焉
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    極限の筋力をつくる2つの技術とは?...真の力は「前…
  • 5
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 6
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 7
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    大成功の東京デフリンピックが、日本人をこう変えた
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 9
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story