コラム

睡眠不足で起訴も? 「24時間以上眠っていないと99%の精度で分かる血液検査キット」が開発された

2024年04月08日(月)18時50分
睡眠不足のドライバー

運転に悪影響を及ぼさないとされる7時間睡眠をとったドライバーを基準とすれば、2~3時間の睡眠不足は飲酒リスクに匹敵する?(写真はイメージです) Maxim Artemchuk-Shutterstock

<アメリカでは自動車事故の約2割が居眠り運転に起因するという。今回血液検査キットを開発したクレア・アンダーソン教授は、睡眠時間5時間未満の運転の危険性を強調している。「血液検査で睡眠不足が認められれば、将来的には起訴も可能になる」と考える研究者も>

4月は、入学、進学、就職、転勤などで多くの人が新生活を始めます。環境の変化や新たな人間関係による緊張で、睡眠不足になりがちな時期です。

経済協力開発機構(OECD)の2021年版調査によると、日本人の平均睡眠時間は7時間22分で、対象となった33カ国中で最短でした。また、厚生労働省の国民健康・栄養調査(令和元年)によると、1日の平均睡眠時間が6時間未満の割合は、男性が37.5%、女性は40.6%でした。

事態を重く見た厚労省は、24年2月に「健康づくりのための睡眠ガイド2023」を発表し、成人で6時間以上の睡眠時間の確保を目指して、良質な睡眠のための環境づくりや生活習慣などを提案しています。

睡眠不足は本人の健康を損なうおそれがあるだけでなく、認知機能の低下により、工場での作業や運転操作においてヒューマンエラーを起こす可能性が高まります。

たとえば世界の重大事故のうち、スリーマイル島原発事故(1979年)、米スペースシャトル「チャレンジャー号」爆発事故(86年)、チェルノブイリ原発事故(86年)は、作業員の睡眠不足による判断ミスが関与していると考えられています。また、米AAA交通安全基金(AAA Foundation for Traffic Safety)が2016年に公開した報告書によると、アメリカでは自動車事故のうち約20%が居眠り運転に起因すると言います。

けれどこれまでは、睡眠不足は本人の申告を根拠とすることが大半で、特に事故後に客観的に評価することは困難でした。

英バーミンガム大のクレア・アンダーソン教授らの研究チームは、24時間以上眠っていないことを99%の精度で検出する血液検査キットを開発したと発表しました。研究成果は「Science Advances」(3月8日付)に掲載されました。

血液検査は、睡眠不足によるヒューマンエラーを防ぐ救世主となりうるでしょうか。ドライバーへのアルコール検査のように威力を発揮し、事故を未然に防ぐ日は近いのでしょうか。開発の経緯とともに概観しましょう。

既存のツールとの違い

研究を主導したアンダーソン教授は、前職の豪モナシュ大・脳精神衛生研究所に所属している際、睡眠不足を評価する5つのバイオマーカーを発見しました。

バイオマーカーとは特定の病状や状態の指標となる項目や生体物質のことで、血圧や心拍数、ある病気の時に増えるタンパク質など、客観的に評価できるものです。

これまでも睡眠不足を検出するために、様々なツールが開発されてきました。その根拠となるのは、瞳孔の安定性(睡眠不足だと瞳孔の大きさがゆらぎやすい)やマイクロスリープの回数(睡眠不足だと超短時間の睡眠の回数が増える)でした。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト/博士(理学)・獣医師。東京生まれ。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第 24 回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)など。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:トランプ氏なら強制送還急拡大か、AI技術

ビジネス

アングル:ノンアル市場で「金メダル」、コロナビール

ビジネス

為替に関する既存のコミットメントを再確認=G20で

ビジネス

米国株式市場=上昇、大型ハイテク株に買い戻し 利下
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプ暗殺未遂
特集:トランプ暗殺未遂
2024年7月30日号(7/23発売)

前アメリカ大統領をかすめた銃弾が11月の大統領選挙と次の世界秩序に与えた衝撃

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「習慣化の鬼」の朝日新聞記者が独学を続けられる理由【勉強法】
  • 2
    BTS・BLACKPINK不在でK-POPは冬の時代へ? アルバム販売が失速、株価半落の大手事務所も
  • 3
    【夏休み】お金を使わないのに、時間をつぶせる! 子どもの楽しい遊びアイデア5選
  • 4
    キャサリン妃の「目が泳ぐ」...ジル・バイデン大統領…
  • 5
    地球上の点で発生したCO2が、束になり成長して気象に…
  • 6
    カマラ・ハリスがトランプにとって手ごわい敵である5…
  • 7
    トランプ再選で円高は進むか?
  • 8
    拡散中のハリス副大統領「ぎこちないスピーチ映像」…
  • 9
    中国の「オーバーツーリズム」は桁違い...「万里の長…
  • 10
    「轟く爆音」と立ち上る黒煙...ロシア大規模製油所に…
  • 1
    正式指名されたトランプでも...カメラが捉えた妻メラニアにキス「避けられる」瞬間 直前には手を取り合う姿も
  • 2
    すぐ消えると思ってた...「遊び」で子供にタトゥーを入れてしまった母親の後悔 「息子は毎晩お風呂で...」
  • 3
    月に置き去りにされた数千匹の最強生物「クマムシ」、今も生きている可能性
  • 4
    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…
  • 5
    「習慣化の鬼」の朝日新聞記者が独学を続けられる理…
  • 6
    【夏休み】お金を使わないのに、時間をつぶせる! 子…
  • 7
    ブータン国王一家のモンゴル休暇が「私服姿で珍しい…
  • 8
    「失った戦車は3000台超」ロシアの戦車枯渇、旧ソ連…
  • 9
    「宇宙で最もひどい場所」はここ
  • 10
    ウクライナ南部ヘルソン、「ロシア軍陣地」を襲った…
  • 1
    中国を捨てる富裕層が世界一で過去最多、3位はインド、意外な2位は?
  • 2
    ウクライナ南部ヘルソン、「ロシア軍陣地」を襲った猛烈な「森林火災」の炎...逃げ惑う兵士たちの映像
  • 3
    ウクライナ水上ドローン、ロシア国内の「黒海艦隊」基地に突撃...猛烈な「迎撃」受ける緊迫「海戦」映像
  • 4
    ブータン国王一家のモンゴル休暇が「私服姿で珍しい…
  • 5
    正式指名されたトランプでも...カメラが捉えた妻メラ…
  • 6
    韓国が「佐渡の金山」の世界遺産登録に騒がない訳
  • 7
    すぐ消えると思ってた...「遊び」で子供にタトゥーを…
  • 8
    月に置き去りにされた数千匹の最強生物「クマムシ」…
  • 9
    メーガン妃が「王妃」として描かれる...波紋を呼ぶ「…
  • 10
    「どちらが王妃?」...カミラ王妃の妹が「そっくり過…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story