コラム

オピオイド依存症の深刻な社会問題を引き起こした、サックラー一族の壮大な物語

2021年07月20日(火)18時30分

サックラー家が何から収入を得ているかはほとんど知られていなかった(写真はパーデュー・ファーマ製のオキシコンチン) George Frey-REUTERS

<芸術や文化に多額の寄付をするフィランソロピストとして知られていた大富豪ファミリーの知られざる収入源>

『ヒルビリー・エレジー』などの本にも出てくるが、アメリカでのオピオイド依存症は非常に深刻な社会問題になっている。アメリカ政府の機関NIDA(米国立薬物乱用研究所)によると、2019年だけで約5万人もの人がオピオイドに関連したオーバードーズで死亡している。オピオイドの乱用によるヘルスケアコスト、生産ロス、依存症治療、犯罪などの経済的ダメージも年間785億ドル(約8兆円)になるという。

その深刻な問題を作り出した犯人として名前が知られるようになったのが、米製薬企業パーデュー・ファーマとそのオーナーであるサックラー・ファミリーである。『Empire of Pain』は、このサックラー・ファミリーに焦点を絞ってアメリカのオピオイド問題の歴史を説明するノンフィクションである。

オピオイドで有名なのは天然のモルヒネだ。これに依存症があることは長く知られ、医療の場で慎重に取り扱われてきた。半合成のオキシコドンやヘロインも警戒されてきたが、それを変えたのがパーデュー・ファーマのOxyContin(商品名オキシコンチン)である。特殊な製造方法によりオピオイドのリリースを緩やかにしているので依存性がないというのが売りであった。

アグレッシブな宣伝、売り込み

パーデューは「医師という専門家の推薦であれば信頼できる」という心理を利用し、ときには架空の医師を使って創作に近い医療情報を現場の医師に提供した。それは、オキシコンチンは「がんなどの末期だけでなく、多くの痛みに使える」「依存性がほとんどないので、長期にわたって使える」という根拠がない医療情報だった。パーデューの営業は車のセールスマンのように売れば売るほど報奨を与えられる。ゆえに、アグレッシブな宣伝や売り込みを行っていった。

現場では早期から依存症やオーバードーズの深刻な問題が報告されていた。それを誰よりも早く知っていたパーデューは、長期にわたって「薬が悪いのではない。乱用する者が悪い」と言い続けてきた。利益が高いオピオイド販売に依存する会社の姿勢を変え、新しい薬を開発する方向を求める意見は内部にもあったが、そういう意見をする者はオーナーであるサックラー家への忠誠心に欠けるとして排除された。

興味深いのは、アメリカ、イギリス、フランスなどで芸術や文化へに多額の寄付をするフィランソロピストとして知られていた大富豪のサックラー・ファミリーなのに、そのお金がどこから来たのか知る人がほとんどいなかったということだ。ファミリービジネスとしてスタートしたのだから、通常なら一族の名前を使うはずだ。だが、サックラーはわざとそうしなかった。本書は、その理由を含めてサックラー・ファミリーがどのようにしてこのビジネスを始め、どう育てたのか、その歴史についても語っている。

東欧からのユダヤ系移民の両親のもとに生まれたアーサー、モーティマー、レイモンドの三兄弟は、長男のアーサーの選んだ道に従って全員が精神科医になった。特にアーサーには起業精神もあり、医師として働きながらも、広告代理店のWilliam Douglas McAdams Agencyで医療分野の担当者として画期的な戦略を立てた。当時ロシュが製造していたValium(ジアゼパムの製品名)を全米に流行らせた貢献者は、実はアーサー・サックラーだった。製薬会社が医師の研究に出費したり、食事を提供したり、ゴルフトーナメントを行ったり、病院担当者がパンフを持って訪問したりする現在よく知られているビジネスモデルを生み出したのもアーサーだったというのには驚いた。

プロフィール

渡辺由佳里

Yukari Watanabe <Twitter Address https://twitter.com/YukariWatanabe
アメリカ・ボストン在住のエッセイスト、翻訳家。兵庫県生まれ。外資系企業勤務などを経て95年にアメリカに移住。2001年に小説『ノーティアーズ』(新潮社)で小説新潮長篇新人賞受賞。近著に『ベストセラーで読み解く現代アメリカ』(亜紀書房)、『トランプがはじめた21世紀の南北戦争』(晶文社)などがある。翻訳には、レベッカ・ソルニット『それを、真の名で呼ぶならば』(岩波書店)、『グレイトフル・デッドにマーケティングを学ぶ』(日経BP社、日経ビジネス人文庫)、マリア・V スナイダー『毒見師イレーナ』(ハーパーコリンズ)がある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ベルギー、空軍基地上空で新たなドローン目撃 警察が

ワールド

北朝鮮との対話再開で協力を、韓国大統領が首脳会談で

ビジネス

再送-中国製造業PMI、10月は50.6に低下 予

ワールド

イスラエル、レバノンにヒズボラ武装解除要請 失敗な
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「今年注目の旅行先」、1位は米ビッグスカイ
  • 3
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った「意外な姿」に大きな注目、なぜこんな格好を?
  • 4
    米沿岸に頻出する「海中UFO」──物理法則で説明がつか…
  • 5
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 6
    筋肉はなぜ「伸ばしながら鍛える」のか?...「関節ト…
  • 7
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 8
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 9
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 10
    「あなたが着ている制服を...」 乗客が客室乗務員に…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 6
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 9
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 10
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story