コラム

ヒラリー対トランプの「ゴシップ合戦」に突入した大統領選

2016年05月17日(火)15時30分

 ですが、例えば格差問題への怒りを抱えてサンダースを支持し、そしてヒラリーを憎む余りに「ヒラリーとトランプ」の組み合わせなら「トランプに投票するかもしれない」という若者層には、意外と効くかもしれません。

 現代アメリカ社会は、世代が下に行けば行くほど、男女平等の思想が定着していますし、若者たちには「ヌードモデルを『囲っている』豪邸に出入りしていた富豪」というキャラクターは「嫌悪感をもって」受けとめられる可能性があるからです。それは男女ともにそうです。

 一方で、ゴシップ報道では、クリントン陣営も攻撃を受けています。先週には、「ビル・クリントンの2億円贈与疑惑」が報じられて話題になりました。

【参考記事】打倒トランプへヒラリーが抱える弱点

 大統領退任後のビル・クリントンは「クリントン・イニシアティブ」というNGOを運営しており、世界中から集めたカネで「貧困国の水資源確保」や「世界の環境保護」といった活動をしています。

 そのNGOのカネが200万ドル(約2億円)、ある「省エネテクノロジー」開発会社に流れているというのです。またその会社は政府からの研究資金として81万ドル(約8100万円)の助成を受けているのですが、これもクリントンがエネルギー庁に「口利きをした」結果だという報道があります。

 問題は、その会社を運営している女性が「クリントン家の家族ぐるみの友人」で、ニューヨーク郊外のクリントン家に「よく出入りしている」だけでなく、「金髪で離婚歴のある美女」という「思わせぶりの記事」がタブロイド紙を賑わせていることです。

 この種のスキャンダルは、90年代の一連の「ビル・クリントンの女性スキャンダル」を知っている人間には「またか」と思わせるものがあります。仮にそうした疑念を抱いてしまうと、ヒラリーについても「夫への管理不行届」という形での批判につながりかねません。

 また、最終的にNGO団体「クリントン・イニシアティブ」の管理に問題があるということになれば、ヒラリー陣営には大きなダメージになります。ヒラリーとしては、大統領候補に名乗りを上げて以降は「このNGOには自分は一切関わりない」としていますが、それでは済まないでしょう。

 こうした「ゴシップ」は、もちろんアメリカの大統領になろうという人物にとっては「必要な身体検査」であることに間違いありません。ですが、この時期にこのような形で集中して報じられると、選挙の真剣な雰囲気をぶち壊しているようにも思えます。

 私が昨年10月にこの欄で予想した「最悪のシナリオ」がまさに現実になってきたようです。もっとも、この時には「ヒラリー対トランプ」ならヒラリーが圧勝という予想をしていましたが、その点はまったく分からなくなってきました。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

北朝鮮の金総書記、新誘導技術搭載の弾道ミサイル実験

ワールド

アフガン中部で銃撃、外国人ら4人死亡 3人はスペイ

ビジネス

ユーロ圏インフレ率、25年に2%目標まで低下へ=E

ビジネス

米国株式市場=ダウ終値で初の4万ドル台、利下げ観測
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた異常」...「極めて重要な発見」とは?

  • 3

    存在するはずのない系外惑星「ハルラ」をめぐる謎、さらに深まる

  • 4

    「円安を憂う声」は早晩消えていく

  • 5

    中国のホテルで「麻酔」を打たれ、体を「ギプスで固…

  • 6

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 7

    無名コメディアンによる狂気ドラマ『私のトナカイち…

  • 8

    他人から非難された...そんな時「釈迦牟尼の出した答…

  • 9

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 10

    チャールズ英国王、自身の「不気味」な肖像画を見た…

  • 1

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 2

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などできない理由

  • 3

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 4

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 5

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 6

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 7

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々…

  • 8

    大阪万博でも「同じ過ち」が繰り返された...「太平洋…

  • 9

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 10

    プーチン5期目はデフォルト前夜?......ロシアの歴史…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 7

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story