コラム

ブラック・ライヴズ・マター運動と映画の交差: ケネス・チェンバレン事件の衝撃的な再現

2023年09月15日(金)12時43分
キリング・オブ・ケネス・チェンバレン

衝撃の実話映画化! 『キリング・オブ・ケネス・チェンバレン』が問う社会の矛盾......

<2011年の事件を中心に、社会的背景や警官とケネスの間の葛藤をリアルタイムで描き出す。この映画は、現代社会の偏見や差別、そしてそれに起因する悲劇を鋭く浮き彫りにする......>

アメリカ各地の映画祭で注目を集めたデヴィッド・ミデル監督の『キリング・オブ・ケネス・チェンバレン』は、無実の黒人が集合住宅の自分の部屋で、白人警官に殺害された事件に基づいている。

2011年11月19日午前5時22分、双極性障害を患う黒人の元海兵隊員ケネス・チェンバレンは、医療用通報装置を誤って作動させてしまい、会社からの通報によって警官たちが安否確認にやってくる。ケネスは緊急事態ではなく誤作動であることを伝えるが、警官はドアを開けるのを拒む彼に不信感を抱き、押し問答になる。

そして、警官到着から90分後の午前7時、ケネスはドアを壊して入ってきた警官に撃たれ、死亡する。何も罪を犯していないケネスは、なぜ殺されなければならなかったのか。本作は、ケネスと警官たちの間に何が起こったのかを、ほぼリアルタイムで描き出していく。

社会的背景と映画の時代背景

本作の終盤には、取り押さえられたケネスが「息ができない」と訴える場面があり、同じように訴えた黒人男性ジョージ・フロイドのことを思い出す人も少なくないだろう。ミネソタ州ミネアポリス近郊で、ジョージ・フロイドが警官に殺害されたのは、2020年5月25日のことで、この事件をきっかけにブラック・ライヴズ・マター運動が再燃し、暴動にまでエスカレートした。

本作はそうした状況から生まれた作品に見えかねないが、そうではない。監督のミデルが、初めてケネス・チェンバレンの事件を知ったのは2017年のことで、そこから映画化の企画が動き出し、2019年にはオースティン映画祭で公開され、最優秀観客賞や最優秀審査員賞を受賞していた。その後に、ジョージ・フロイドの事件が起こり、より大きな注目を集めることになったわけだ。

監督の背景と映画制作の動機

本作には観客を引き込む圧倒的な臨場感があるが、それは、リアルタイムで進行するドラマも含めたいくつかの要素が複雑に絡み合って生み出されている。

本作の冒頭には、政治評論家/編集者クリス・ヘイズの「警察官を見て安心する人もいれば恐怖のどん底に突き落とされる人もいる」という言葉が引用されている。この言葉は、ケネスが見せる姿勢や行動のヒントになる。

先ほどミデル監督がケネスの事件のことを知ったのは2017年と書いたが、彼は警察による暴力や組織的な差別が疑われる事例について調べていて、そのなかからこの事件を題材に選んだ。その理由は彼のキャリアと無関係ではない。

プロフィール

大場正明

評論家。
1957年、神奈川県生まれ。中央大学法学部卒。「CDジャーナル」、「宝島」、「キネマ旬報」などに寄稿。「週刊朝日」の映画星取表を担当中。著書・編著書は『サバービアの憂鬱——アメリカン・ファミリーの光と影』(東京書籍)、『CineLesson15 アメリカ映画主義』(フィルムアート社)、『90年代アメリカ映画100』(芸術新聞社)など。趣味は登山、温泉・霊場巡り、写真。
ホームページ/ブログは、“crisscross”“楽土慢遊”“Into the Wild 2.0”

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシア・イラン外相が電話会談、ホルムズ海峡の安全巡

ワールド

中国、中東鎮静化へ活発外交 外相が欧独サウジと相次

ワールド

トランプ氏、ボンディ司法長官解任 エプスタイン疑惑

ワールド

マクロン氏、武力による海峡開放「非現実的」 イラン
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 8
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 9
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 10
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story