コラム

環境活動ラディカル派の葛藤、パイプラインを爆破しようとする『HOW TO BLOW UP』

2024年06月13日(木)17時48分
『HOW TO BLOW UP』

過激な思想を持つ環境活動家たちが、石油のパイプラインの破壊を試みる...... (c) WildWestLLC2022

<石油企業による環境破壊で人生を狂わされた若い環境活動家たちが、パイプラインを爆破しようとするポリティカル・スリラー......>

気候科学者を両親に持つダニエル・ゴールドハーバー監督の『HOW TO BLOW UP』は、石油企業による環境破壊で人生を狂わされた若い環境活動家たちが、パイプラインを爆破しようとするポリティカル・スリラーだ。

現在の気候運動に批判的な考察を加える評論が原作

その原作は、作家で人間生態学の准教授アンドレアス・マルムが書いた『パイプライン爆破法 燃える地球でいかに闘うか』。ただし本書は、タイトルが示唆するような指南書ではなく、社会運動の歴史を踏まえて現在の気候運動に批判的な考察を加える評論だ。

newsweekjp_20240613084944.jpg

『パイプライン爆破法 燃える地球でいかに闘うか』アンドレアス・マルム 箱田徹訳(月曜社、2022年)

気候運動は、これまでの社会運動の伝統を引き継ぐかのように非暴力を絶対視するが、それは歴史を都合よく記憶しているにすぎない。そこでマルムが強調するのが、ラディカル派効果という概念だ。ラディカル派の存在や行動があるからこそ、穏健派が目標を達成する可能性が切り拓かれる。社会運動の歴史はそれを証明しているが、そんな革命的暴力を都合の悪いものとして隠そうとする気候運動は袋小路に陥っている。

 
 

本書を読んだ監督のゴールドハーバーは、その内容とともに「パイプライン爆破法(HOW TO BLOW UP A PIPELINE)」という、気候運動を挑発するようなタイトルにインスパイアされ、それを映画にすることにした。本書にその方法は書かれていないため、反テロリズムの専門家やパイプラインのエンジニア、環境活動家などに接触して、ディテールを作り込んだ。

そんなアプローチは、原作から離れるように見えるかもしれないが、本作には、この原作がなければ見えてこない世界が切り拓かれている。

爆破を実行するために集う8人の若い男女

物語は、主人公たちの顔見せになる短いオープニングにつづいて、ソチとショーン、マイケル、ドウェイン、テオとアリーシャ、ローガンとロウアンという8人の若い男女が、テキサス西部の荒野にポツンと建つ小屋に次々に集まってくるところから始まる。

彼らのなかには初めて直接顔を合わせるメンバーもいるが、それぞれの役割はすでに決まっていて、すぐに作業に取りかかる。マイケルとショーンは別棟の納屋で雷管を作り、テオとアリーシャはドラム缶に爆薬を詰め、残りのメンバーは爆破を予定している場所に向かい、埋設されたパイプラインまで穴を掘る。準備を整えた彼らは、翌日には爆破を実行するためにアジトを後にする。

現在進行形のドラマは2日に満たないが、そこに主人公たちのフラッシュバックが緊迫のタイミングで巧みに挿入されていく。それらは、彼らの背景を明らかにし、物語を補強するだけではない。挿入される6つのフラッシュバックは、そこに込められた意味によって、3つに分けることもできるだろう。

プロフィール

大場正明

評論家。
1957年、神奈川県生まれ。中央大学法学部卒。「CDジャーナル」、「宝島」、「キネマ旬報」などに寄稿。「週刊朝日」の映画星取表を担当中。著書・編著書は『サバービアの憂鬱——アメリカン・ファミリーの光と影』(東京書籍)、『CineLesson15 アメリカ映画主義』(フィルムアート社)、『90年代アメリカ映画100』(芸術新聞社)など。趣味は登山、温泉・霊場巡り、写真。
ホームページ/ブログは、“crisscross”“楽土慢遊”“Into the Wild 2.0”

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

NEC委員長、NY連銀報告書を批判 「国民が関税負

ビジネス

米政権、自動車燃費規制巡りEV優遇規則を廃止へ

ワールド

NEC委員長、NY連銀報告書を批判 「国民が関税負

ワールド

トランプ氏、ディエゴガルシア島巡る英の対応を非難「
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    アフガニスタンで「対中テロ」拡大...一帯一路が直面…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story