「韓国大好き」は実は少数派に過ぎない......データが語る日韓ポップカルチャー交流の限界

文化はあくまで文化、外交がそれを過度に利用するな

旅行経験も同じであり、同じ世論調査で韓国を訪れたことのある日本人は23％、日本訪問経験のある韓国人も37・４％にすぎない。一見すると両国にあふれ返るかのように見える観光客も、両国全体から見れば少数派にすぎない、のである。

答えは簡単だ。少数派にすぎない人々がどれだけ日韓両国間で互いに関心を持とうとも、それだけで両国の雰囲気全体が変わるわけではない。

事実、日韓関係が大きく改善し、日本では韓国への感情がよくなった23年、韓国ではむしろ日本への好感度が30・６％から28・９％へと若干落ちている。その理由も簡単だ。今日の日韓関係改善は、韓国の尹政権が日本へ譲歩をした結果であり、日本側が韓国の人々に歓迎される措置や政策を取った結果ではないからだ。そしてその事実が示す結論もまた単純だ。つまり、両国政府の相手国への行動は、ポップカルチャーよりもはるかに多くの影響を相手国世論に与えているのである。

だからこそ、ポップカルチャーに過度に期待をせずに、堅実な外交的努力を積む必要がある。そもそもそれにＫポップ、Ｊポップと国名の頭文字を付けて呼ぶのもあまり健全な行いとは言えないだろう。文化はあくまで文化であり、外交がそれを過度に利用し、傷つけないことこそ大事なのではないだろうか。