VOICES コラム&ブログ
COLUMN コラム

それでも外国人が東京暮らしを愛する理由

2010年10月28日(木)12時17分
  • このエントリーをはてなブックマークに追加

印刷

今週のコラムニスト:ジャレド・ブレイタマン

 「本当に東京の暮らしが好きなんですか?」としょっちゅう聞かれる。こんな質問をするのは日本人が謙虚だからか、それとも劣等感があるからか。アメリカの生活がどんなものか知らないだけなのか。東京に来て2年になるが、いまだに理由がわからない。

 日本のトップ企業の経営陣や大学教授、政府高官がそろって嘆くのもしょっちゅう耳にする。中国とインドの台頭で、アメリカ政府も、教育レベルが高く世界を行き来するようなアメリカ人も、日本への興味を失ってしまった――。いわゆる「中国シフト」が日本人を不安にさせているのだ。その不安には経済問題と外交問題が含まれるが、どうやらそれ以上の要素もあるらしい。

 日本に滞在する欧米人の数が日本経済と、変わりゆく世界における日本の地位を表すバロメーターだと日本人は考えているらしい。光栄だが、不可解なことでもある。日本という国のアイデンティティーにとって、私たちの存在はそれほど重要なのか。それとも、これもまたアメリカ人には理解しがたい日本人の礼儀正しさの一例なのか。

 アメリカの政府も国民も、外国における自分たちの評判などほとんど気にしていない。移民問題といえば、違法な非熟練労働者が入り込むことへの懸念が中心だ。世界の優れた人材がアメリカで教育を受け、キャリアをスタートさせることを望むかどうかなんて、たいして話題にもならない。

■不明高齢者が呼び覚ました不安感

 リーマンショック以降、縮小する世界経済の影響はあらゆる国に及んでいる。日本はその中でも特別で、経済、政治、文化すべてひっくるめた停滞に長期間苦しんでいるようだ。いわゆる「失われた10年」はすでに3回目の「10年」に突入し、政治は不安定感を増すばかりだ。

 少し前には、100歳以上のお年寄り23万人以上が所在不明という問題も発生。日本人は自らの文化を反省し、さらには強い失望と憤りを感じている。日本の高い生活レベルを証明するものと思われていた平均寿命の長さは、政府の不手際と高齢者の家族の裏切りの賜物だったのか、と。

 「本当に」東京の暮らしが好きかということのほか、日本人は私が仕事のために滞在しているのかどうかも知りたがる。それが嘘だとしても、「そうです」と答えてしまえば話は簡単だとようやくわかってきた。

 この2つの質問をされると、日本人はどうして自分たちの都会生活や文化の比類なき価値を認めようとしないのか、不思議になる。外国人にとって東京は魅力的な都市だとどうして分からないのか。自分たちは経済力でしか勝負できないと本当に思っているのだろうか。

 80年代のバブル経済時代には、今より多くの欧米人が日本にやって来た。それが銀行家であろうと建築家や書籍編集者だろうと、私が出会った長期滞在の外国人は文学や仏教、日本庭園などの日本文化に興味を持ってやって来た人がほとんどだった。今では、もっと多様な関心をもった外国人と出会う。アニメだけではない。マージャンに興味をもつ人もいれば、日本語やグラフィックデザインを学びたい、日本のバンドのファンだからという人もいる。

■素晴らしい日本人に大勢出会った

 世界における日本の立場は確かに変化しつつある。人口減少と長引くデフレは、高度成長時代には想像もできなかったような「将来への不安」を生んでいる。もはや世界が争って日本の企業経営スキルを模倣することもない。それでも、アイデアや文化の面で日本が世界に提供できるものはまだまだある。

 バブル以後の日本は目覚しい回復力と創造性を発揮し、先進国と途上国がともに直面する困難に立ち向かってきた。限られた自然資源でどう生きるべきか? 人口密度の高い都市を安全で楽しい場所にするにはどうしたらいいか? どうすれば伝統を殺さずに新しい考えを受け入れることができるのか?

 私は仕事を通じて、明確なビジョンを持ち、自国や世界が抱える難題を解決しようとしている日本人に大勢出会った。芸術イベントの開催者と革新的な農家が、過疎化した農村を活性化させる素晴らしい企画を始めている。技術開発者たちはコミュニティーや商業、メディアのために新しいプラットフォームを作り上げている。健在なる社会や環境を目指して、都市に自然を取り戻す活動を行う企業や若者たちもいる。

 日本経済はもはや世界の羨望の的ではないし、外国人が手っ取り早く稼ぐために日本にやって来ることもなくなった。それでも日本の文化や人々は、新しい働き方や21世紀の生き方を探ろうと切望する外国人たちを引き付けてやまない。

 私たち外国人の多くが日本の暮らしを楽しんでいる。あのように礼儀正しく、しかし奇妙な質問をする日本人には東京の良いところがちっとも見えていないのではないだろうか。

ジャレド・ブレイタマン

COLUMNIST PROFILE

Jared Braiterman ジャレド・ブレイタマン

64年、米ボルティモア生まれ。デザイン人類学者。09年6月に日立CFRフェローシップ・プログラムで来日し、東京農業大学で緑地空間について研究。ブログ「Tokyo Green Space:東京の小さな緑」では、東京の小さな緑が「都会の森」へとつながる可能性を探求している。

最新ニュース

ビジネス

米国株まちまち、クアルコム決算振るわず

2015.01.30

ワールド

ヨルダンがパイロット生存証拠要求、後藤さん解放へ日本と調整

2015.01.29

ビジネス

日銀の追加緩和は当面不要、政府見解固まる=関係筋

2015.01.29

ワールド

ヨルダン、後藤さん名乗る音声メッセージの信憑性確認中

2015.01.29

新着

アメリカ社会

サブプライム自動車ローン急増の背景にある格差

焦げ付く心配なしとみて、ウォール街が信用度の低い借り手に高金利ローンを貸し付ける矛盾 

2015.01.29
イスラム過激派

残忍ISISの支配の実態は 

残虐非道で知られるISISが、混沌としていた地域に独自の秩序を確立。支配下の住民はどう受け入れるのか [2015.2. 3号掲載]

2015.01.29
中東

コバニ奪還で揺らぐ「イスラム国」の支配

国籍を越えて団結したクルド人と「有志連合」の空爆がもたらした大きな勝利 

2015.01.28
ページトップへ

Recommended

COLUMNIST PROFILE

東京に住む外国人によるリレーコラム

・マーティ・フリードマン(ミュージシャン)
・マイケル・プロンコ(明治学院大学教授)
・李小牧(歌舞伎町案内人)
・クォン・ヨンソク(一橋大学准教授)
・レジス・アルノー(仏フィガロ紙記者)
・ジャレド・ブレイタマン(デザイン人類学者)
・アズビー・ブラウン(金沢工業大学准教授)
・コリン・ジョイス(フリージャーナリスト)
・ジェームズ・ファーラー(上智大学教授)

MAGAZINE

特集:「イスラム国」残虐性の原点と実態

2015-2・ 3号(1/27発売)

日本人2人を人質に身代金を要求した「イスラム国」
暴力で世界を戦慄させる過激集団の知られざる原点と行く末

  • 最新号の目次
  • 予約購読お申し込み
  • デジタル版
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

人気ランキング (ジャンル別)

  • 最新記事
  • コラム&ブログ
  • 最新ニュース
  1. 1

    アルカイダは「ISISを容認せず」

    アルカイダ系で最大の組織の指導者が、斬首の撮影…

  2. 2

    聖戦を煽る「イスラム国」指導者が空爆で負傷?

    過去に報じられた負傷説や死亡説は本人が否定して…

  3. 3

    超リッチ層の富の独占が止まらない!

    世界の上位1%の最富裕層が世界の富の半分以上を…

  4. 4

    原油暴落でイスラム原理主義のヒズボラが破産?

    レバノンを支配する過激派に思わぬ大ピンチ。イラ…

  5. 5

    7兆ドルをどぶに捨てた中国に明日はあるか

    世界第2位の経済大国になった中国がこのままトン…

  6. 6

    アフガニスタンを脅かすISISの戦線拡大

    地球規模でのジハードを叫ぶテロ組織の新たな前線…

  7. 7

    反イスラム団体代表、ヒトラーに扮した罪

    フランスのシャルリ・エブド襲撃事件以来、勢力を…

  8. 8

    オーストラリア「招かれざる客」を追い払え!

    「国境を守る」ため打ち出したのは、人権を脇に置…

  9. 9

    中国、巨額の景気刺激策は焦りの表れ

    今年のGDP成長率は7%割れも、という予想を覆…

  10. 10

    水素燃料電池車の時代は本当に来るか

    トヨタが決断した特許の無償提供で開発競争に拍車…

  1. 1

    黒田総裁の「敗北宣言」で日銀は白川時代に戻った

    日本銀行が1月21日に公表した展望レポートの…

  2. 2

    オバマが「無料化」を提案したコミュニティ・カレッジとは?

    今週20日の晩にオバマ大統領は「年頭一般教書…

  3. 3

    レイプ写真を綿々とシェアするデジタル・ネイティブ世代の闇

    ここ最近、読んでいるだけで、腹の底から怒りと…

  4. 4

    嫌韓デモの現場で見た日本の底力

    今週のコラムニスト:レジス・アルノー 〔7月…

  5. 5

    嫌イスラームの再燃を恐れるイスラーム世界

    シャルリー・エブド誌襲撃事件は、世界を震撼さ…

  6. 6

    間違い電話でわかった借金大国の悲しい現実

    ニューヨークに住み始めた僕は、まず携帯電話を手…

  7. 7

    パリ連続テロ、分裂するアメリカのリアクション

    先週パリで発生した、風刺雑誌『シャルリ・エブ…

  8. 8

    「日本は5年で破綻」藤巻健史氏の警告に対しての「解」はあるのか?

    6月14日に米ブルームバーグが配信した藤巻健…

  9. 9

    中国の「反日暴動」がアメリカでほとんど報道されない理由とは?

    先週末から今週はじめにかけて、中国の各地では…

  10. 10

    「正社員」の幻想を捨てればイノベーションが生まれる

    民主党の代表選挙が始まったが、3人の候補者が…

  1. 1

    湯川遥菜氏が殺害されたとみられるビデオ投稿、言語道断の暴挙=官房長官

    菅義偉官房長官は25日午前零時10分から緊急…

  2. 2

    イラク軍の対イスラム国地上戦、開始には数カ月かかる=英外相

    ハモンド英外相は22日、イラク軍が過激組織「…

  3. 3

    湯川さんとみられる殺害画像を投稿、安倍首相「許しがたい暴挙」

    「イスラム国」とみられる過激派組織に拘束され…

  4. 4

    イスラム国人質事件に関する安倍首相声明

    イスラム国による邦人人質事件に関する25日未…

  5. 5

    東電と中部電、ビトル・仏GDFスエズからLNG調達へ=貿易筋

    東京電力と中部電力が、石油商社ビトル[VIT…

  6. 6

    人質事件に自衛隊派遣可能か、政府が新安保法制の想定問答集=関係筋

    過激派組織「イスラム国」による日本人人質事件…

  7. 7

    東芝、中国への原子炉機器供給で交渉=会長

    東芝の室町正志会長は22日、中国の原子炉向け…

  8. 8

    米マクドナルドの第4四半期は減収減益、2015年上期も苦戦と予想

    米マクドナルドが23日発表した第4・四半期決…

  9. 9

    後藤健二さんの母が解放を訴え、「イスラム国の敵ではない」 

    イスラム国とみられる過激派組織に拘束されたジ…

  10. 10

    NY市場サマリー(23日)

    <為替> ユーロが対ドルで11年ぶりの安値を…