VOICES コラム&ブログ
COLUMN コラム

それでも外国人が東京暮らしを愛する理由

2010年10月28日(木)12時17分
  • このエントリーをはてなブックマークに追加

印刷

今週のコラムニスト:ジャレド・ブレイタマン

 「本当に東京の暮らしが好きなんですか?」としょっちゅう聞かれる。こんな質問をするのは日本人が謙虚だからか、それとも劣等感があるからか。アメリカの生活がどんなものか知らないだけなのか。東京に来て2年になるが、いまだに理由がわからない。

 日本のトップ企業の経営陣や大学教授、政府高官がそろって嘆くのもしょっちゅう耳にする。中国とインドの台頭で、アメリカ政府も、教育レベルが高く世界を行き来するようなアメリカ人も、日本への興味を失ってしまった――。いわゆる「中国シフト」が日本人を不安にさせているのだ。その不安には経済問題と外交問題が含まれるが、どうやらそれ以上の要素もあるらしい。

 日本に滞在する欧米人の数が日本経済と、変わりゆく世界における日本の地位を表すバロメーターだと日本人は考えているらしい。光栄だが、不可解なことでもある。日本という国のアイデンティティーにとって、私たちの存在はそれほど重要なのか。それとも、これもまたアメリカ人には理解しがたい日本人の礼儀正しさの一例なのか。

 アメリカの政府も国民も、外国における自分たちの評判などほとんど気にしていない。移民問題といえば、違法な非熟練労働者が入り込むことへの懸念が中心だ。世界の優れた人材がアメリカで教育を受け、キャリアをスタートさせることを望むかどうかなんて、たいして話題にもならない。

■不明高齢者が呼び覚ました不安感

 リーマンショック以降、縮小する世界経済の影響はあらゆる国に及んでいる。日本はその中でも特別で、経済、政治、文化すべてひっくるめた停滞に長期間苦しんでいるようだ。いわゆる「失われた10年」はすでに3回目の「10年」に突入し、政治は不安定感を増すばかりだ。

 少し前には、100歳以上のお年寄り23万人以上が所在不明という問題も発生。日本人は自らの文化を反省し、さらには強い失望と憤りを感じている。日本の高い生活レベルを証明するものと思われていた平均寿命の長さは、政府の不手際と高齢者の家族の裏切りの賜物だったのか、と。

 「本当に」東京の暮らしが好きかということのほか、日本人は私が仕事のために滞在しているのかどうかも知りたがる。それが嘘だとしても、「そうです」と答えてしまえば話は簡単だとようやくわかってきた。

 この2つの質問をされると、日本人はどうして自分たちの都会生活や文化の比類なき価値を認めようとしないのか、不思議になる。外国人にとって東京は魅力的な都市だとどうして分からないのか。自分たちは経済力でしか勝負できないと本当に思っているのだろうか。

 80年代のバブル経済時代には、今より多くの欧米人が日本にやって来た。それが銀行家であろうと建築家や書籍編集者だろうと、私が出会った長期滞在の外国人は文学や仏教、日本庭園などの日本文化に興味を持ってやって来た人がほとんどだった。今では、もっと多様な関心をもった外国人と出会う。アニメだけではない。マージャンに興味をもつ人もいれば、日本語やグラフィックデザインを学びたい、日本のバンドのファンだからという人もいる。

■素晴らしい日本人に大勢出会った

 世界における日本の立場は確かに変化しつつある。人口減少と長引くデフレは、高度成長時代には想像もできなかったような「将来への不安」を生んでいる。もはや世界が争って日本の企業経営スキルを模倣することもない。それでも、アイデアや文化の面で日本が世界に提供できるものはまだまだある。

 バブル以後の日本は目覚しい回復力と創造性を発揮し、先進国と途上国がともに直面する困難に立ち向かってきた。限られた自然資源でどう生きるべきか? 人口密度の高い都市を安全で楽しい場所にするにはどうしたらいいか? どうすれば伝統を殺さずに新しい考えを受け入れることができるのか?

 私は仕事を通じて、明確なビジョンを持ち、自国や世界が抱える難題を解決しようとしている日本人に大勢出会った。芸術イベントの開催者と革新的な農家が、過疎化した農村を活性化させる素晴らしい企画を始めている。技術開発者たちはコミュニティーや商業、メディアのために新しいプラットフォームを作り上げている。健在なる社会や環境を目指して、都市に自然を取り戻す活動を行う企業や若者たちもいる。

 日本経済はもはや世界の羨望の的ではないし、外国人が手っ取り早く稼ぐために日本にやって来ることもなくなった。それでも日本の文化や人々は、新しい働き方や21世紀の生き方を探ろうと切望する外国人たちを引き付けてやまない。

 私たち外国人の多くが日本の暮らしを楽しんでいる。あのように礼儀正しく、しかし奇妙な質問をする日本人には東京の良いところがちっとも見えていないのではないだろうか。

ジャレド・ブレイタマン

COLUMNIST PROFILE

Jared Braiterman ジャレド・ブレイタマン

64年、米ボルティモア生まれ。デザイン人類学者。09年6月に日立CFRフェローシップ・プログラムで来日し、東京農業大学で緑地空間について研究。ブログ「Tokyo Green Space:東京の小さな緑」では、東京の小さな緑が「都会の森」へとつながる可能性を探求している。

最新ニュース

ビジネス

中国人民銀が追加利下げ、需要低迷とデフレリスクに対応

2015.03.01

ワールド

ロシア野党指導者ネムツォフ氏射殺される、元第1副首相

2015.02.28

ビジネス

米国株が下落、GDP下方修正を嫌気

2015.02.28

ビジネス

日本経済、「真の夜明け」可能性高く=日銀副総裁

2015.02.28

新着

インターネット

旅やレストランの口コミ、どこまで信じますか

トリップアドバイザーの虚偽情報が問題になっている。一流大学の研究者が事実に反する書き込みを見抜くコツをアドバイス [2015.2. 3号掲載]

2015.02.27
エジプト

「タフガイ大統領」がISIS空爆で抱えたリスク 

強権支配で国を守ると約束した軍事政権がテロを防げなければ国民の信頼を失う恐れも [2015.3. 3号掲載]

2015.02.27
欧州債務問題

社会的弱者を犠牲にしてギリシャは救えない 

ヨーロッパの政治と社会の安定のためには債務問題の処方箋を見直す必要がある [2015.3. 3号掲載]

2015.02.26
ページトップへ

Recommended

COLUMNIST PROFILE

東京に住む外国人によるリレーコラム

・マーティ・フリードマン(ミュージシャン)
・マイケル・プロンコ(明治学院大学教授)
・李小牧(歌舞伎町案内人)
・クォン・ヨンソク(一橋大学准教授)
・レジス・アルノー(仏フィガロ紙記者)
・ジャレド・ブレイタマン(デザイン人類学者)
・アズビー・ブラウン(金沢工業大学准教授)
・コリン・ジョイス(フリージャーナリスト)
・ジェームズ・ファーラー(上智大学教授)

MAGAZINE

特集:習近平の戦争

2015-3・ 3号(2/24発売)

果てしなく続く習近平政権の反腐敗キャンペーンは
ゆがんだ中国の社会と政治をただすのか、破壊するのか

  • 最新号の目次
  • 予約購読お申し込み
  • デジタル版
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

人気ランキング (ジャンル別)

  • 最新記事
  • コラム&ブログ
  • 最新ニュース
  1. 1

    ISISの背後にうごめく神秘主義教団の冷酷な影

    かつて清朝を滅ぼしソ連を敗退させた謎の集団が、…

  2. 2

    『アメリカン・スナイパー』射殺事件の真相は

    米海軍特殊部隊の伝説の狙撃兵クリス・カイルが非…

  3. 3

    ISIS「脱走兵増加」で新たなテロが幕を開ける?

    逃げ帰ったはずの外国人戦闘員が母国に牙をむく─…

  4. 4

    パリ観光業を襲うテロの「風評被害」

    風刺週刊紙の襲撃事件を機に、旅行者だけでなくビ…

  5. 5

    携帯使用で手を切り落とすISISの恐怖支配

    エジプト人21人の処刑で残虐性を見せつけたIS…

  6. 6

    残虐「石打ち死刑」目前のイラン女性

    「胸まで地中に埋め、石を投げつけてなぶり殺す」…

  7. 7

    ISIS支持の投稿だけで逮捕されるイギリスの治安事情

    イギリスのテロ対策がアメリカより厳しいのは、I…

  8. 8

    米雇用で太陽光が石炭を抜いた

    「すでに石炭産業を追い抜いた」という指摘に同業…

  9. 9

    ユダヤ人に「集団移住」を呼びかけるネタニヤフ

    「テロから逃げろ」という呼び掛けに在欧コミュニ…

  10. 10

    HSBC秘密口座で世界に激震

    脱税幇助の実態を記した機密文書「スイスリークス…

  1. 1

    映画『風立ちぬ』のヒロインが「菜穂子」である理由

    宮崎駿氏の最新作『風立ちぬ』を見ました(以降…

  2. 2

    【ウェブ対談:池田信夫×冷泉彰彦】慰安婦問題の本質とは何か<1>

    ニューズウィーク日本版公式サイトでコラム、ブロ…

  3. 3

    【ウェブ対談:池田信夫×冷泉彰彦】慰安婦問題の本質とは何か<3>

    ≪対談<1>はこちら≫ ≪対談<2>はこちら…

  4. 4

    【ウェブ対談:池田信夫×冷泉彰彦】慰安婦問題の本質とは何か<2>

    ≪対談<1>はこちら≫ 編集部(朝日新聞の誤…

  5. 5

    『永遠の0』の何が問題なのか?

    先月に一時帰国した際、評判の映画『永遠の0』…

  6. 6

    レイプ写真を綿々とシェアするデジタル・ネイティブ世代の闇

    ここ最近、読んでいるだけで、腹の底から怒りと…

  7. 7

    ネット時代にはNHKも有料放送にして民営化すべきだ

    総務省は、NHKの放送のインターネット同時配…

  8. 8

    安倍首相の米議会演説に期待できる内容とは?

    今年「戦後70年」の節目にあたって、安倍首相…

  9. 9

    使用ずみ核燃料の問題解決を阻む「11兆円の不良資産」

    日本学術会議の「高レベル放射性廃棄物の処分に…

  10. 10

    【ウェブ対談:池田信夫×冷泉彰彦】慰安婦問題の本質とは何か<1>

    ニューズウィーク日本版公式サイトでコラム、ブロ…

  1. 1

    「イスラム国」、シリア北東部でキリスト教徒150人を拉致

    シリアのキリスト教徒の活動家らは24日、過激…

  2. 2

    「アメリカン・スナイパー」射殺、元海兵隊員に終身刑

    米テキサス州の裁判所は24日、米海軍特殊部隊…

  3. 3

    韓国サムスン電子が従業員の給与凍結、2009年以来

    韓国のサムスン電子は今年、2009年以降初め…

  4. 4

    日本経済、「真の夜明け」可能性高く=日銀副総裁

    日銀の中曽宏副総裁は27日、日本経済は持続的…

  5. 5

    焦点:ホンダ再生に賭ける伊東社長、品質回復へ背水の陣

    度重なるリコール(回収・無償修理)に苦しむホ…

  6. 6

    「イスラム国」、エジプトのコプト教徒21人殺害の映像公開

    過激派組織「イスラム国」は15日、リビアで拘…

  7. 7

    米誌自動車ブランドランキング、「レクサス」が3年連続首位

    米有力消費者情報誌コンシューマー・リポートが…

  8. 8

    ムーディーズ、ロシアを投資不適格級に格下げ

    格付け会社ムーディーズ・インベスターズ・サー…

  9. 9

    インド、鉄道近代化に向け5年で1370億ドル投資

    インド政府は26日、今後5年で国内の鉄道向け…

  10. 10

    シリアの「イスラム国」、キリスト教徒220人を拉致

    英国拠点の非政府組織(NGO)シリア人権監視…