コラム

嫌イスラームの再燃を恐れるイスラーム世界

2015年01月09日(金)21時28分

 シャルリー・エブド誌襲撃事件は、世界を震撼させている。欧米諸国を、というより、世界中のイスラーム教徒を、だ。

 フランス版9-11事件ともいえるほどの衝撃を与えたこの事件に対して、イスラーム諸国は即刻、テロを糾弾し、フランスへの哀悼を示した。フランスと関係の深い北アフリカ諸国や、経済的なつながりの強い湾岸諸国はむろんのこと、ほとんどの中東の政府、要人が深々と弔意を示している。エジプトにあるスンナ派イスラームの最高学府たるアズハル学院も事件への非難声明を出したし、欧米諸国から「テロリスト」視されているレバノンの武装組織ヒズブッラーですら、惨殺されたフランスの漫画家との連帯を表明している。

 意地悪な見方をすれば、この事件がイスラーム教徒の「踏絵」と化しているともいえる。ちょっとでも犯人側をかばうような発言をして、今後吹き荒れるのではと懸念される欧米での嫌イスラーム風潮に巻き込まれて、「テロリストの一味」視されたらたまらないと、不安感が蔓延しているのだろう。

 それでも、少しは「でもやっぱりフランスにも責任があるじゃないか」的な(それなりに真っ当な)コメントは出てくる。実のところオランド政権になってフランスはブッシュも真っ青なほど徹底した「反テロ戦争」強硬政策を取っているとか、その関連で今でも仏兵3000人を駐留させているマリを始めとして西アフリカへの直接関与を強めているとか(本コラム2013年1月23日付を参照ください)、近年の選挙でフランスのみならず移民排斥を訴える極右が台頭しているとか、フランスは間接的にイスラーム国を支援してテロを助長するような政策をとってきたじゃないか、とか。

 トルコの有力紙ヒューリエット(ウェブ版)は、以下のような「フランスの事情」を背景として指摘している。襲撃事件のあった日は『降伏』という小説が出版された日だったが、これは「フランスでムスリム同胞団が与党となり、フランスにイスラーム法による統治が導入される」という内容の近未来小説。これが大論争になっていたというのだ。

 それでも、目につく部分では圧倒的に、フランスに対する全面的同情で覆われている。攻撃された週刊誌に同情し、表現の自由はテロに屈しないとの意思をこめて掲げられたスローガン「私たちはシャルリーだ」のツイッターには、多数のイスラーム教徒がフォローしていると言われる。

 この「シャルリー擁護」の広がりには、驚かされる。もともと急進的左翼系のシャルリー誌によるイスラーム侮辱論調は、2006年から続けられてきたが、その過激な批判精神はイスラームに対してだけではない。やりすぎではとの声は、国内外からしばしば挙げられてきた。

 2012年9月にシャルリー誌が預言者の裸を描いた漫画を掲載したとき(この号は、アメリカで製作された「イスラーム教徒の無知」という反イスラーム自主映画を取り上げた)、全世界のイスラーム教徒が怒って各国の大使館に押し掛けた。リビアで映画に怒った群衆がアメリカの領事を殺害したことは、記憶に新しい。それでも、このときホワイトハウスは、裸の預言者を描いたシャルリー誌に非難的対応をとった。

 これはどういう意味か。2012年には、イスラーム教徒が自然に怒り、欧米諸国が自制を呼びかける空気があったということだ。そして今、イスラーム世界は、「シャルリー擁護」論に賛同を示さざるを得ないほど、欧米諸国がイスラームに再び厳しくなっていることを実感しているということだ。

 この変化の背景に、「イスラーム国」があることは間違いない。ブッシュの戦争の後、オバマ大統領が就任後最初に行ったのは、「イスラームを敵に回しているのではない」ということを中東諸国に宣言してまわることだった。それが、「イスラーム国」の登場で逆戻りしつつある。イスラーム=アルカーイダ=テロ、との単純化を払拭しようとしてきたのに、今、再び欧米社会でイスラーム=イスラーム国=テロ、という単純化が主流となりつつある。

 忘れるべきではないのは、シャルリー擁護かテロ擁護か、の2項対立で抜け落ちるものの重要性である。何が抜け落ちるのか。まず第一に、フランスを始めとして、欧米社会で差別を受け辺境に追いやられてきたイスラーム教徒の移民社会の憤懣を、合法的な手段に訴え解決を図ってきた、在欧米社会のイスラーム教徒の地道な努力である。

 シャルリー誌の、ほぼヘイトスピーチともいうべきイスラームに対する侮辱表現が、多くの欧米在住のイスラーム教徒を傷つけてきたことは事実である。そしてそれを合法的な形で止めさせようと、イスラーム教法曹界はさまざまに努力してきた。

 2014年2月のムスリム法的擁護連盟の試みが、その一例だ。彼らはシャルリー誌を、フランス法ではなくドイツ法を継承したアルザス州、モーゼル洲で、「神への冒涜罪」に当たるとして訴えた。フランス法には神への冒涜罪がない。だが両州は大戦後にドイツから編入されたためフランス法が適用されておらず、「神への冒涜罪」があるのだ。その対象はユダヤ教、キリスト教しかないのだが、あくまでも法を冒さないという姿勢が、このような行動に繋がっている。

 もうひとつ零れ落ちるものが、表現の自由を求めているのはイスラーム諸国でも同様だという認識である。むしろ、イスラーム諸国のジャーナリストこそが、表現の自由に対する制限に最も苦しめられてきたともいえる。エジプトで「アラブの春」が起きた際、その火種のひとつとなったのが、官憲の拷問によって惨殺されたブロガー、ハーリド・サイードに対する共感意識の広がりだった。2013年3月、当時のムルスィー政権下で、風刺の効いた辛口ジョークで人気のエジプトのテレビタレント、バッサム・ユーセフが逮捕されたことは、エジプト社会で大問題になった。

 シャルリー誌の侮辱は許せない、だが表現の自由をテロで奪うのはケシカラン、というごく真っ当な感覚を、イスラーム教徒も当然持っているのだ、と認識すること。そのことを、テロの痛みのなかで欧米社会が失わずにいられるかどうか。

プロフィール

酒井啓子

千葉大学法政経学部教授。専門はイラク政治史、現代中東政治。1959年生まれ。東京大学教養学部教養学科卒。英ダーラム大学(中東イスラーム研究センター)修士。アジア経済研究所、東京外国語大学を経て、現職。著書に『イラクとアメリカ』『イラク戦争と占領』『<中東>の考え方』『中東政治学』『中東から世界が見える』など。最新刊は『移ろう中東、変わる日本 2012-2015』。

ニュース速報

ワールド

ユンケル欧州委員長、6月ロシア訪問へ 経済フォーラ

ビジネス

欧州委員長、EU首脳にTTIP支持あらためて要請へ

ビジネス

独5月のCPIは前年比変わらず、物価圧力なお弱く

ワールド

北朝鮮のミサイル発射計画の兆候確認=韓国国防省当局

MAGAZINE

特集:中国 方向転換を迫られる巨龍の行方

2016-6・ 7号(5/31発売)

この40年近く成長を謳歌してきた中国が直面する内憂外患。政治、経済、外交で岐路に立つ習近平政権はどう舵を切るのか

人気ランキング (ジャンル別)

  • 最新記事
  • コラム
  • ニュース速報
  1. 1

    「オバマ大統領27日広島訪問、原爆投下謝罪せず」ホワイトハウスが発表

    伊勢志摩サミットで来日時に現職の米大統領として…

  2. 2

    自撮りヌードでイランを挑発するキム・カーダシアン

  3. 3

    「国家崩壊」寸前、ベネズエラ国民を苦しめる社会主義の失敗

  4. 4

    サンダースが敗北を認めない民主党の異常事態

  5. 5

    荒れる米大統領選の意外な「本命」はオバマ

    共和党の醜い舌戦のおかげで人気回復のオバマがい…

  6. 6

    歴史を反省せずに50年、習近平の文化大革命が始まった

  7. 7

    米大統領選挙、「クリントンなら安心」の落とし穴

    アウトサイダー待望論が吹き荒れるなか消去法で当…

  8. 8

    【動画】ドローンを使ったマグロの一本釣りが話題に

  9. 9

    全国の企業で遅れるエアコン点検義務への対応

    担当者も対象機種や具体的な実務を理解していない…

  10. 10

    行動経済学はマーケティングの「万能酸」になる

  1. 1

    オバマ大統領の広島訪問が、直前まで発表できない理由

    ジョン・ケリー米国務長官は今月11日、G7外…

  2. 2

    安倍首相の真珠湾献花、ベストのタイミングはいつか?

    <オバマ米大統領の広島訪問に対応する形で、安倍…

  3. 3

    中国が文革の悪夢を葬り去れない理由

    今年で文化大革命が始まって50年だが、中国政府は…

  4. 4

    「ケリー広島献花」を受け止められなかったアメリカ

    今週11日、G7外相会議で広島を訪れたアメリ…

  5. 5

    伊勢志摩サミット、日本文化の真髄として伊勢神宮の紹介を

    首相夫人の安倍昭恵氏が先月末に三重県を訪れ、…

  6. 6

    現実味を帯びてきた、大統領選「ヒラリー対トランプ」の最悪シナリオ

    共和党に2カ月遅れて、民主党もようやく今週1…

  7. 7

    パナマ文書問題、日本の資産家は本当に税金逃れをしているのか?

    〔ここに注目〕日本の企業活動、税法の特徴…

  8. 8

    AI時代到来「それでも仕事はなくならない」...んなわけねーだろ

    「AIやロボットが人間の仕事を奪うようになる」とい…

  9. 9

    出版不況でもたくましいインディーズ出版社の生き残り術

    日本と同様、出版不況に直面するアメリカの出版業界…

  10. 10

    共和党と民主党どこが違う

    米大統領選挙は共和党、民主党いずれも党大会を…

  1. 1

    米テキサス州、地震急増の原因はシェール採掘か=研究

    米テキサス大学オースティン校の地質学者クリフ…

  2. 2

    中国戦闘機2機が米機に異常接近、南シナ海上空で=米国防総省

    米国防総省は、南シナ海上空で17日、中国軍の…

  3. 3

    パリ発のエジプト航空機が消息絶つ、海に墜落か 66人搭乗

    エジプト航空の乗員・乗客66人を乗せたパリ発…

  4. 4

    行儀悪い売り方やめた、「白物家電の二の舞い」懸念=スズキ会長

    スズキの鈴木修会長は10日に開いた決算会見で…

  5. 5

    米テスラ、株式発行などで2200億円調達へ 「モデル3」開発加速で

    米電気自動車(EV)メーカーのテスラ・モータ…

  6. 6

    訂正:三菱自の燃費不正は経営陣の圧力 国交省、スズキには再報告要請

    会見内容などを追加しました[東京 18日 ロイ…

  7. 7

    ECB追加措置の検討は秋に、必要なら新規買入可能=リトアニア中銀総裁

    リトアニア中央銀行のバシリアウスカス総裁は、…

  8. 8

    焦点:南シナ海仲裁裁判に台湾が横やり、裁定遅延の恐れも

    台湾の当局に近い団体が、南シナ海の領有権をめ…

  9. 9

    訂正:三菱自、相川社長が6月引責辞任 益子会長は新体制発足まで続投

    三菱自動車は18日、相川哲郎社長と中尾龍吾副…

  10. 10

    インタビュー:トランプ氏、核阻止へ金正恩氏との会談に前向き

    米大統領選で共和党候補指名を確実にしたドナル…

Newsweek特別試写会2016初夏「疑惑のチャンピオン」
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

0歳からの教育 育児編

絶賛発売中!

コラム

辣椒(ラージャオ、王立銘)

中国が文革の悪夢を葬り去れない理由