コラム

マーク・ザッカーバーグ氏インタビュー「なぜAIを無料公開するのか」

2024年05月14日(火)16時00分
マーク・ザッカーバーグ REUTERS/Carlos Barria//File Photo

マーク・ザッカーバーグ REUTERS/Carlos Barria//File Photo

<オープンソースでソフトウエアを公開する理由とは? AI新聞編集長の湯川鶴章氏が解説する>

*エクサウィザーズ AI新聞から転載

2、3週間前のインタビューなんですが、その後シリコンバレーの複数のポッドキャストで話題になっていたので、詳しくメモをとることにしました。

Llama3が大きな話題になったことでMark Zukerberg氏の言動は、Sam Altman氏の言動と同じくらい注目を集めるようになってきたようです。

おもしろかった最大のポイントは、オープンソースでソフトウエアを公開する理由です。過去にもZukerberg氏がその理由に言及したことはありますが、改めて詳しく説明しています。

理由は2つ。1つは、そのほうが結局コスト削減につながるから。基幹ソフトをオープンソースで無料公開すれば、そのソフトが事実上の業界標準となり、サードパーティが関連する周辺ハードやソフトを開発するようになって、結局10%ほどのコスト削減につながったという過去の経験があったようです。

2つ目は、広告収入があるので基盤モデルを収入源にする必要がないこと。

Facebook、Instagramなど、広告をビジネスモデルとするビジネスが存在するため、AIの基盤モデルから収益を確保する必要性がないということです。基盤モデルの使用料から生計を立てなければならないOpenAIと、その点が大きく異なります。

OpenAIが、まもなくリリースされると噂されている次期モデルGPT-5で、Llama3をどれだけ引き離せることができるか。大きく引き離せないようなら、AI業界のトップランナーの地位をMetaに奪われるようになるかもしれません。

メモは妙訳であり、直訳ではありません。分かりやすさを重視して、表現をかなり変えています。より正確な表現を知りたい方は、秒数を記載していますので、YouTube動画にアクセスしていただき、該当の秒数のところの発言をご確認ください。

【動画】マーク・ザッカーバーグ氏インタビュー「なぜAIを無料公開するのか」

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

欧州委、XのAI「Grok」を調査 性的画像生成巡

ワールド

中国、春節中の日本渡航自粛勧告 航空券無料キャンセ

ワールド

OPECプラス有志国、3月の据え置き方針維持か 2

ワールド

インドネシア中銀理事に大統領のおい、議会委員会が指
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 10
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story