コラム

開発するなら今 AIツール戦国時代とその勢力図

2023年09月26日(火)11時00分
AIツール

Deemerwha studio-Shutterstock

<米著名VCアンドリーセン・ホロウィッツのランキングでChatGPTが首位、新興のcharacter.aiが2位に。Google開発のBardは?>

*エクサウィザーズ AI新聞から転載

生成AIを活用したサービスやツールが雨後の筍のように生まれてきている。米調査会社The Rundown AIのツールデータベースには既に数千のAIツールが記録されている。このデータベースに記録されていないツールの存在を考えると、今年になって登場したAIツールは全部で1万個を超えるのかもしれない。

米シリコンバレーの著名ベンチャーキャピタル、アンドリーセン・ホロウィッツはこのほど、こうしたAIツールの月間アクセスランキングを発表した。若者の間でチャットボットと対話することが新たな娯楽になっているなど、生成AIが引き起こす社会変化の兆しを読み取ることができる興味深いランキングになっている。

首位はやはりChatGPTだが、注目はcharacter.ai

それによると、首位は圧倒的な強さでChatGPT。まあこれは想定の範囲内。興味深いのが、AI新聞の記事「キャラクター型チャットAIという新メディア」で取り上げたcharacter.aiが2位にランクインしたこと。ローンチ後まだ数カ月だというのにChatGPTの3分の1ぐらいのアクセス数を叩き出している。

Character.aiは、有名人やアニメのキャラクターなどのチャットボットをユーザーが自由に作れるプラットフォームで、数百万人のユーザーが一日平均約2時間もチャットボット相手に遊んでいる。一人当たりの月間アクセス数は38回で、これはInstagramやFacebook、TikTokを上回っているという。ユーザーはほとんどが10代から20代の若者で、チャットボットとの会話が、若者の新しい娯楽になってきているのかもしれない。

3位はGoogleのBard。Poe、Qullbotとその後に続く。この辺りは妥当なところ。

利用者はまだ少数派

一方ビジネス系のメディアなどではAIの話題が多いものの、一般消費者のAIツールの利用頻度はまだまだ低いようだ。一般的なWebサービスと月間アクセス数で比較したところ、海外で人気のメッセージングサービスのWhatsAppが首位で、YouTube、Facebook、Instagramとそれに続く。

AIツールの代表格のChatGPTは、このリストではなんとか16位に入っている程度だ。まあほとんどのAIツールがリリースされてから1年未満なので、無理もない話かもしれない。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イスラエル軍、ベイルート空爆でヒズボラ南部戦線司令

ビジネス

米2月小売売上高0.6%増、予想上回る エネ高騰が

ワールド

トランプ氏、イランから「かなり早期」に撤退へ NA

ワールド

イラン新指導者が停戦要請、ホルムズ海峡開放されれば
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story