コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

人類の意識進化を促進。脳への直接刺激技術にブレークスルー、10年以内の実用化目指す＝TransTech2019から

2019年12月06日（金）14時20分

そうした生き方で満足できるのならいいが、もしそうした生き方に苦しさを感じるのであれば、そういう人には2つ目、3つ目の対処方法があるという。2つ目の対処方法は、「恐れ」「欠乏感」の存在を認め、それらとうまく付き合うという方法だ。Martin博士によると、うまく付き合う方法を研究するのがポジティブ心理学と呼ばれる比較的新しい心理学の研究領域。1990年代以降、この領域の研究は飛躍的に進み、既にいろいろな手法が編み出されているという。「（うまく付き合う手法に関する）情報が既に無数にある。この問題は既に解決済みと言ってもいいだろう」と言う。


Yukawa191206_2.jpg

ただ、ポジティブ心理学の手法を実行する人があまりいないという。なぜなら「感謝すべきことを毎朝5つ書き出す」、「過去の出来事を思い出し、ボジティブにとらえなおす」などといったポジティブ心理学のエクササイズで幸せになるには、毎日かなりの時間と努力が必要。「どうせ努力をするのなら、『車を買うために仕事をがんばる』というような1つ目の対処方法を選ぶ人が多い」とMartin教授は解説する。

テクノロジーで「自己超越」を可能に

3つ目の対処方法は、余計な「恐れ」「欠乏感」を超越した意識状態、つまりマズローの言うところの「自己超越」の状態に入るというものだ。心理学の研究領域で言うと、トランスパーソナル心理学と呼ばれる領域になる。「恐れ」「欠乏感」が存在することを許容し、うまく付き合っていくという二番目の手法ではなく、「恐れ」「欠乏感」のない意識状態になるよう脳の回路を組み替えてしまおうというやり方だ。

TransTechは、ポジティブ心理学とトランスパーソナル心理学の両方が目指す意識状態をテクノロジーで実現しようとするテクノロジーの領域だが、特にMartin教授のグループは、トランスパーソナル心理学が目指す「自己超越」をテクノロジーで可能にすべく研究を続けてきた。

Martin博士は4カ月間の瞑想などの訓練で自己超越を目指すプログラムを開発、約7割の受講者が意識の変容に成功したという結果を出している。（関連記事:瞑想4カ月で7割の人が悟りの領域に！？TransTech Conferenceから）

しかしそうした訓練なしに、テクノロジーを使ってより簡単に自己超越できないだろうか。それがここ数年の同博士の研究テーマで、電気や電磁波、近赤外線、超音波などを脳に直接照射する研究を続けていた。昨年のカンファレンスでは、「超音波だけが脳の深部に到達できるので期待が持てる」という発表があったが、今年に入って超音波による脳への直接照射にフォーカスして研究を続けたところ、超音波こそが自己超越の最有望技術であると確信したという。

次のページ1000円で商品化？
プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米特使、3日にイスラエル訪問　ネタニヤフ首相と会談
2026.02.03

ワールド

インド26年度予算案、財政健全化の鈍化示す　フィッ
2026.02.02

ビジネス

ウォーシュ氏のＦＲＢ資産圧縮論、利下げ志向と両立せ
2026.02.02

ワールド

シンガポール、宇宙機関を設立へ　世界的な投資急増に
2026.02.02
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 2
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは？
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 5
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 6
    エプスタイン文書追加公開...ラトニック商務長官、ケ…
  • 7
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタ…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    共和党の牙城が崩れた？　テキサス州で民主党が数十…
  • 10
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story