コラム

日米豪印のインド太平洋戦略が、中国の一帯一路より愛される理由

2018年03月05日(月)10時30分

中国の一帯一路構想に2つの大海がたちはだかる Fpdress/iStock.

<地政学を塗り替えるシーパワーの衝突。日本海をものみ込む中国の海洋進出の勝算は?>

中国から海と陸とでアフリカやヨーロッパまで延伸する巨大な政治的かつ経済的な「一帯一路」構想。それに対抗しようと、アメリカと日本、オーストラリア、インドが結束して、2つの大海を結び付けようと「インド太平洋戦略」を練り出した。

新たなシーパワー(海洋国家)同士の衝突が21世紀の地政学の勢力図を描き直そうとしている。中国には就役中の空母は1隻しかなくても、初歩的な海図の作成法を学びながら、「広大な太平洋には中国とアメリカの2国を受け入れる空間がある」と主張。また、南シナ海に複数の人工島を造営して軍事施設を建設。マラッカ海峡を押さえて太平洋とインド洋を行き来する艦船に対して軍事力を誇示しようとしている。

1月26日には「北極政策白書」を発表し、北極圏内での活動の権利と自由を主張しだした。北極航海路の開拓に伴って、中国海軍は自由に対馬海峡を抜けて北上。オホーツク海を通過して西・北太平洋への進出を図るだろう。日本の西に広がる海も名実ともに「日本海」と呼べなくなる恐れが高まる。

だが実際、中国の海洋進出はそんなにうまくいくのだろうか。まずは歴史を振り返ってみよう。

人類の近代はヨーロッパ人が大西洋を横断し始めた頃から幕開けした。その始まりは13世紀に東方から突如出現した遊牧民が生んだモンゴル帝国への冒険だった。コロンブスはマルコ・ポーロの『東方見聞録』を船長室に置き、「大ハン(君主)の国」までの航海を夢見ていた。

生物地理学者ジャレド・ダイアモンドが説くように、やがてヨーロッパはアフリカとアメリカという2つの世界を「発見」し、「銃・病原菌・鉄」を運び、奴隷貿易を行って、大西洋を「植民地の海」にしていった。

喜望峰を経由して船でインド洋に乱入した武装商人はアジアの香辛料をヨーロッパに持ち帰ると同時に、新世界の金銀とイギリスの羊毛製品などを運んで、海洋世界の貿易圏を形成した。その後、イギリスから独立したアメリカは内向きの国家経営と対外冒険を繰り返しながら、西海岸からハワイを併合。太平洋を勢力範囲に組み込んでいった。

アメリカが成功した一因は、漁師あるいは倭寇として海に関する豊かな知識を持っていた日本が、列島の東方にさほど関心を抱かなかったからだ。日本の目はもっぱら西に向き、防塁を築かなければならなかった。というのも、かのモンゴル帝国は2度も日本に襲い掛かってきたからだ。「外敵は西から来る」という認識が日本人の心の奥に定着したのかもしれない。

「外敵は西から」と認識

そうした恐れを抱きながらも、日本は20世紀前半に懸命に東進した。ハワイ沖でアメリカと戦火を交えた末に失敗して以降は、日本はアメリカの最も信頼できる同盟国になって今に至る。

プロフィール

楊海英

(Yang Hai-ying)静岡大学教授。モンゴル名オーノス・チョクト(日本名は大野旭)。南モンゴル(中国内モンゴル自治州)出身。編著に『フロンティアと国際社会の中国文化大革命』など <筆者の過去記事一覧はこちら

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有=日韓対

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給 8600

ビジネス

日立とGEベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導

ワールド

米商務省、AI半導体輸出の新規則案を撤回 公表から
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切りは常軌を逸している」その怒りの理由
  • 3
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド太平洋防衛
  • 4
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈…
  • 7
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 8
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 9
    『ある日、家族が死刑囚になって』を考えるヒントに…
  • 10
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 7
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 8
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story