コラム

次期ダライ・ラマに高まる関心 「15世」候補者は世界で探せ

2017年09月16日(土)12時30分

アメリカでも人気のダライ・ラマ14世(カリフォルニア) Mike Blake-REUTERS

<現在のダライ・ラマ14世の健康不安でささやかれる転生の行方。有力候補はバロン君、それともメイドイン中国か?>

米シアトルのアメリカ人夫妻の元にある日、チベット仏教の僧侶が訪ねてくる。夫妻の息子が高僧の転生だと告げられ、クリスチャンとして疑問を抱きながらブータンにあるチベット仏教の寺院にわが子を連れて行く。夫妻は少年僧に囲まれて楽しそうなわが子を見て、人種や宗教差別を乗り越えようとする僧侶たちの真意に気付く......。

ベルナルド・ベルトルッチ監督の映画『リトル・ブッダ』は、上映を禁止した中国以外では世界的にブームとなった異色作だ。

いまチベット高原を挟んで、チベット亡命政府のあるインド北部ダラムサラと北京との間で、『リトル・ブッダ』よりも熾烈な駆け引きが行われている。チベット仏教の最高指導者ダライ・ラマ14世の健康状態が注視されるようになったからだ。82歳と高齢の法王は、8月中旬にはアフリカのボツワナ訪問を静養を理由にキャンセル。膀胱癌の再発を懸念する報道もある。

不謹慎だが15世はどこで生まれ変わるか――。チベットや中国、仏教に関心を持つ識者の共通の関心事となっている。今や芸能界と政財界で多くの熱心なチベット仏教徒を有するアメリカも例外ではない。

あるアメリカ人政治学者は今春、「トランプ米大統領の御曹司、11歳のバロン君が15世に最適」と私に語ったことがある。そうなれば、アメリカのチベットへの関心は高まり、中国による不法侵略と占拠の問題も解決できるから、というわけだ。

「モンゴルで生まれ変わる可能性も十分にある」と、モンゴルの首都ウランバートル在住の高僧は私に何回も語ったことがある。ダライ・ラマ自身もモンゴルに来るたびに、チベットとの歴史的な縁を強調する。「海のごとき師」を意味するダライ・ラマの称号は16世紀にチンギス・ハンの直系子孫から与えられたもので、ダライ・ラマ4世もモンゴル人だった。

【参考記事】焼身しか策がないチベット人の悲劇

賢そうな子供をリストに

チベットもモンゴルも後に満州人に征服されたが、20世紀初めに清朝が崩壊すると、自立したばかりのモンゴルは真っ先にチベットの独立宣言を歓迎するなど、対中国で常に共同戦線を張ってきた。そのモンゴルは100年以上たった現在、随分軟弱になった。仮にモンゴルから次の法王が誕生したら、中国は軍隊を派遣するのではないか、とモンゴルの政治家は危惧する。

プロフィール

楊海英

(Yang Hai-ying)静岡大学教授。モンゴル名オーノス・チョクト(日本名は大野旭)。南モンゴル(中国内モンゴル自治州)出身。編著に『フロンティアと国際社会の中国文化大革命』など <筆者の過去記事一覧はこちら

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任し国連大使に指

ビジネス

米マスターカード、1─3月期増収確保 トランプ関税

ワールド

イラン産石油購入者に「二次的制裁」、トランプ氏が警

ワールド

トランプ氏、2日に26年度予算公表=報道
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story