最新記事
事故

気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロットが指摘する、墜落したインド航空機の問題点

Air India Flight 171 Crash: Veteran Pilots on What Could Have Gone Wrong

2025年6月16日(月)13時40分
ヘスス・メサ

「航空機を飛ばすのに必要な要素は2つある」と、英王立航空協会フェローのポール・エドワーズ(Paul Edwards)は語る。「1つは適切な対気速度で、もう1つは上昇速度だ。事故機にはどちらもなかった」

スミート・サブハルワル(Summeet Sabharwal)機長には、計8200時間以上の飛行経験があった。これだけのベテランなら、操縦ミスは考えにくいが、現段階では人的ミスの可能性も完全には排除できない。


フラップの設定は離陸前に操縦士がダブルチェックする重要な部分だと、ネバダ大学のバブは語る。「ドリームライナーのように重い機体の場合は、特にフラップの設定が重要になる」

離陸直後というタイミングだけに、鳥が衝突したバードストライクを疑う説も有力だ。アーメダバード空港は特に、鳥の衝突が多いことで知られる。英テレグラフ紙によると、23年にはインドで2番目にバードストライクが多い空港にランクインした。

本誌の独自調査では、事故機は十分なスピードが出るまで滑走していなかった可能性もある。171便は滑走路をわずか1900メートル走ったところで離陸したようだ。これは一般に推奨される滑走距離2500メートルを大幅に下回る。

特に気温が40度に達するアーメダバードでは、空気密度が低下するため、離陸速度に達するまでに、より長い距離が必要になるはずだ。「十分な速度や揚力がない状態で離陸を急ぐと、きちんと上昇できなくなる可能性がある」とバブは語る。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

FRBは当面政策維持を、生産性頼みは尚早=カンザス

ワールド

米雇用統計「素晴らしい」、米は借入コスト減らすべき

ワールド

米が制限順守ならロシアも同調、新START失効でラ

ビジネス

1月米雇用、13万人増と1年超ぶり大幅増 失業率4
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中