最新記事
事件

ヘビにかまれた男性、2度かみ返して逆に死なせる...「倍返し」に動いた驚きの理由とは?

Man Bites Snake to Death After It Attacked Him

2024年7月9日(火)18時30分
ジェス・トムソン
ヘビ

(写真はイメージです) reptiles4all-Shutterstock

<男性は病院に運ばれるも翌日には退院>

インドでヘビに襲われた男性がそのヘビをかみ返し、死に至らしめた。

【動画】倍返し...ヘビにかまれるも、2度かみ返して殺してしまった男性

この事件が起きたのは7月2日の夜のこと。35歳の鉄道労働者サントシュ・ロハールは、ビハール州ナワダ近郊の森林地帯で働いていた。ロハールが寝ていたところ、突然ヘビが襲ってきた。彼はとっさにヘビをつかむと、2度かみ返して殺した。

インドの一部の地域には、かみ返せば毒がヘビに戻るという迷信がある。

ロハールはインディア・トゥデイの取材に対し、「私の村では、ヘビにかまれたら毒を中和するために2度かみ返さなければならないと信じられている」と説明している。ロハールをかんだヘビの種類は分かっていない。

ロハールはヘビにかまれた後、同僚たちによって病院に運ばれた。タイムズ・オブ・インディアによれば、ロハールは一晩入院し、治療に良好な反応を示したという。抗毒素を投与されたとみられ、翌日には退院した。

恐ろしいインドの「ビッグ・フォー」とは?

インドには多種多様なヘビが生息しており、非常に強い毒を持つヘビもいる。インドで最も危険なのは、インドコブラ(メガネヘビ)、アマガサヘビ、ラッセルクサリヘビ、カーペットバイパー(ノコギリヘビ)だ。この4種は特に毒が強く、咬傷被害が多いため、インドの「ビッグ・フォー」とも呼ばれる。インドには他にも毒性の強いキングコブラやマルオアマガサもいる。

2020年の調査によれば、2000年から2019年の間にインドで起きたヘビ咬傷のうち、ラッセルクサリヘビによるものが43%を占め、アマガサヘビが18%、コブラが12%だった。農業従事者、農村部の住民、ヘビの生息地の近くに暮らす人々が毒ヘビにかまれる高いリスクにさらされている。この調査によると、同時期のヘビ咬傷による死者は120万人(年平均5万8000人)にも上るという。

これらのヘビの毒には通常、目のかすみ、まぶたの垂れ下がり、呼吸困難などを引き起こす神経毒と、痛み、腫れ、あざ、出血などを引き起こす血液毒(出血毒)が含まれる。

(翻訳:ガリレオ)

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イラン新指導者が停戦要請、ホルムズ海峡開放されれば

ビジネス

米ADP民間雇用、3月予想上回る6.2万人増 前月

ワールド

ロシア 、 ドンバス地域のルハンスク州完全掌握と発

ワールド

日仏首脳会談、イラン情勢「早期沈静化に向けた意思疎
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中