最新記事
絶滅種の復活

絶滅した氷河時代の巨大動物「マンモス」が2028年に地上に復活する【ゲノム編集最前線】

Bringing Back the Mammoth

2024年4月5日(金)18時55分
ベン・ラム(コロッサル・バイオサイエンシーズCEO・共同創業者)、エリオナ・ハイソリ(同社生物科学部門責任者)

newsweekjp_20240405035140.jpg

COLOSSAL BIOSCIENCES

マンモスを復活させたら、次の課題はレジリエンス、つまり野生で生き延び、繁殖する能力を与えること。

そのためには致命的な疾患であるゾウ内皮向性ヘルペスウイルス(EEHV)などの問題に対処しなければならない。象牙目的の密猟で大量に殺されないよう、牙を短くする遺伝子を組み込むことも課題の1つになるかもしれない。

ゾウの保護にも役立つ

私たちは同時並行的に諸課題に取り組んでいる。ゲノム編集を進めながら、生まれた赤ちゃんの飼育方法を研究するといった具合だ。「1つクリアしてから次に進む」やり方では、赤ちゃん誕生までに膨大な時間がかかるだろう。

第2世代では遺伝子操作で新たな特徴を持たせ、亜種や別種をつくるなど遺伝的多様性を実現し異系交配ができるようにしたい。私たちが目指すのは、持続可能で健全な個体群を野生に帰すことだ。

種の保存と絶滅種の復活に対する私たちの大きな貢献の1つに、ゾウの生殖の仕組みを深く探った基礎研究がある。私たちは学術機関と共同で進める研究開発に力を入れていて、大学の研究所などに勤務する50人超の博士研究員に助成を行っている。

EEHVはゾウの赤ん坊の20%を死に追いやる恐ろしいウイルスで、対策が必要だ。だが投資対象としては大きい市場が見込めるわけもなく、これまで十分な技術やリソースが投じられてきたとはいえない。そこで私たちの研究が役に立つかもしれない。

また、ゾウの死因としてEEHVに次いで多いのが、密猟や生息地の環境破壊といった人間由来の問題だ。その解決にも私たちは努めなければならない。

今後も人類は、ゾウの生息地を侵食し続けるだろう。一方でマンモスは更新世以降、亜寒帯の針葉樹林タイガや、さらに高緯度のツンドラで生息していた。

つまり、マンモスのゲノムや失われた遺伝子を使って現生種のゾウを寒冷地に適応させることができれば、タイガやツンドラといった場所でゾウを野に放つことも可能になるわけだ。

また、マンモスを復活させて増やすことができれば、生態系を補完し、生物多様性を高める効果も見込める。かつての豊かな生態系を取り戻す一助になるかもしれない。

コロッサルにとってケナガマンモスの復活は中核となるプロジェクトだが、その一方で、現生種のゾウの保全にももっと力を注がなければ、いつかゾウという種も失われてしまうかもしれない。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

香港高級オフィス市場底打ち IPO急増で本土・外資

ビジネス

ヘリウム、米国からの代替調達等で中東分と同程度確保

ワールド

豪、重要産業に10億豪ドル無利子融資提供へ 燃料高

ビジネス

投資ファンドの3D、カシオ計算機株を大量保有 5.
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中