最新記事
絶滅種の復活

絶滅した氷河時代の巨大動物「マンモス」が2028年に地上に復活する【ゲノム編集最前線】

Bringing Back the Mammoth

2024年4月5日(金)18時55分
ベン・ラム(コロッサル・バイオサイエンシーズCEO・共同創業者)、エリオナ・ハイソリ(同社生物科学部門責任者)

newsweekjp_20240405035215.jpg

コロッサルの共同創業者のベン・ラム(左)とジョージ・チャーチ。チャーチはハーバード大学の遺伝学者だ COLOSSAL BIOSCIENCES

マンモスのゲノム解析は非常に興味深い研究だ。マンモスについては基本的な生物学的事実がほとんど分かっていない。そこで実際のゲノムからひもといていくわけだ。

コロッサルではアジアゾウとアフリカゾウのゲノムの世界最大級のデータベースを構築中だ。ゾウの祖先である長鼻目の全ゲノムについてもデータベースに加えている。調べるほどに新たな事実が分かってきて、実に刺激的だ。

人工子宮の開発も進行中

研究の倫理面について言えば、科学的な問題や種の保全について検討する諮問委員会を立ち上げた。生命倫理学者のアルタ・チャロら、この分野のトップクラスの人材を会社に迎えてもいる。

ゾウの種の保全のために集められた資金がマンモス復活計画に流用されているとの批判を受けることもあるが、それは見当違いだ。

わが社はレオナルド・ディカプリオが立ち上げた環境保護団体「リ:ワイルド」と協力関係にあるが、それもわが社が保全活動に新たな資金と技術をもたらしているからだ。

ゾウの保護のために集めた寄付金を分けてくれと環境保護団体に頼んだりはしていない。コロッサルの場合、研究資金の調達にはテクノロジー系の投資家を頼っている。

それに私たちは、野生動物の種の保全に応用できる新技術は全て、無料で提供している。

つまり当社は、ケニアやボツワナなどに生息し、生息数の少ないキタシロサイやモモイロバト、ゾウの保護プロジェクトのために活動するとともに、種の保全のためのツールを開発しているのだ。

マンモス復活に力を注ぐ一方で、やはり絶滅種であるドードーとタスマニアタイガー(フクロオオカミ)の復活プロジェクトも進めている。復活させた個体を自然に戻すための計画の立案も始めた。これは時間のかかる作業だ。

タスマニアタイガーに関しては、先住民のリーダーや自治体幹部、地元住民と共にワーキンググループを立ち上げた。

3カ月ごとの会議でプロジェクトの進捗状況に関する情報提供をするところから始めて、環境への影響についても検討していく。慎重にプロセスを踏んでいるのだ。

技術的な面で言うと、マンモスの妊娠期間の長さから考えて、複数の群れが作れるくらいまで数を増やすには、さらなる技術革新が必要だ。

その中でも私たちが取り組んでいるのが、人工子宮の研究だ。SFみたいに思われるかもしれないが、コロッサルの17人からなる専任チームは、開発に向けて技術的に大きく前進しつつある。

実用化すれば、マンモスを人工子宮の中で育て、絶滅種の復活を現実のものにできるだろう。

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米政権、ハーバード大を提訴 「入試の人種考慮巡る捜

ワールド

五輪=CAS、「追悼ヘルメット」のウクライナ選手の

ワールド

ウクライナ、中国外相に招待申し入れ ロとの戦闘終結

ワールド

トランプ氏、ゼレンスキー氏に行動要求 和平機会逃す
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中