最新記事
F-16戦闘機

ルーマニアを飛び立ったF-16戦闘機がロシア軍を空爆?

NATO Ally Responds to Rumors of Secret F-16 Combat Mission in Ukraine

2024年1月31日(水)18時25分
デービッド・ブレナン
ルーマニア軍のF-16戦闘機

ルーマニア軍のF-16戦闘機(2023年11月) Inquam Photos/George Calin via REUTERS

<ロシア軍機の謎の撃墜が相次ぐため、既にアメリカ製のF-16戦闘機がウクライナ軍のてに渡っているのではないかと、様々な憶測が飛び交っている。果たして真相は>

NATO加盟国のルーマニアは、同国にある基地から飛び立ったF-16戦闘機が、ウクライナ南部を占領するロシア軍を空爆したとする真偽不明の情報を否定した。米国製のF-16戦闘機が数十機、ウクライナへと引き渡されるのを間近に控え、憶測や噂が飛び交うなかでのことだ。

NATO加盟国は、ウクライナ空軍の強化を支援するべく、F-16を供与する準備を進めている。F-16をめぐるこの最新の虚偽情報の出どころは、X(旧ツイッター)アカウント「Ukraine Front Lines」のようだ。

 

Ukraine Front Linesは何の証拠も提示せずに、ロシア連邦軍参謀本部はロシア連邦安全保障会議に対し、黒海の港湾都市コンスタンツァに近いルーマニアの空軍基地から発進したF-16Cが、ロシアに一部占領されているウクライナ南部のヘルソン州にあるロシア軍兵站地に「空爆した」と報告したという。

「モスクワは戦々恐々としている」と同アカウントは述べている。「ウクライナ国内の基地がF-16を配備する可能性はまだないが、準備が整った同盟国の基地と地上要員は早速、使われている」

【動画】F-16はなぜロシアに恐れられるのか──性能のすべて

Ukraine Front Linesの主張に対し、ルーマニア国防省は、みずからのXアカウント上で即座に異を唱えた。

「Xプラットフォーム上のアカウントに投稿されたフェイクニュースに注意してほしい。F-16C戦闘機が1月27日にコンスタンツァの第86空軍基地から発進し、ヘルソン市近くのロシア軍の集団を3時22分に空爆したと主張したというのはフェイクだ」

ウクライナ空軍のユーリ・イフナト報道官も1月30日、本誌に対して、この主張は誤りだと話した。

F-16が、ウクライナの空ですでに稼働していることを示す証拠はない。供与の第一弾がウクライナ国内に到着したことを示す証拠さえ存在しない。

だが、とりわけここ数か月、前線地帯において複数のロシア戦闘機が撃墜されていることから、憶測が広がっている。専門家が1月に本誌に語ったところによれば、そうした撃墜の説明としては、ウクライナが使用している地対空ミサイルシステム「パトリオット」のほうが可能性が高いという。

ウクライナ政府と支援国はF-16について、欧米が供与した他の兵器システムと同様に、ウクライナへの到着を隠しておきたいと考えている可能性がある。ロシア軍に対して最初に使用する際に、不意打ちの要素を確保するためにだ。ウクライナ軍のワレリー・ザルジニー総司令官の特別顧問を務めていたダニエル・ライスは12月にニューズウィークに、「ウクライナが新兵器を使ったときに初めて、ロシア軍はその威力を『痛感』することになる」と語っている。

ウクライナの操縦士と地上要員は現在、NATO加盟国からなる多国籍の支援連合の指導のもと、国外でF-16に関する訓練を受けている最中だ。最初のF-16戦闘機は、今後数週間もしくは数か月のうちに、ウクライナの管理下に引き渡されると見られている。

ウクライナ空軍のイフナトが1月に述べたところによれば、現在、ウクライナの操縦士6名がデンマークで訓練を受けており、春には戦闘に加わる予定だという。また、米国で訓練を受けているグループは、春以降には飛行任務の準備を終えると見込まれている。ただし、英国で訓練を受けている最も経験の浅いグループの準備が整うのは、2025年までかかる可能性がある。

(翻訳:ガリレオ)

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米主導のベネズエラ原油販売、数カ月で50億ドルの見

ワールド

バングラ政変後初の総選挙、主要野党が勝利 過半数確

ワールド

ネタニヤフ首相に「恩赦を」、トランプ氏主張 汚職疑

ワールド

米台、関税引き下げと米国製品の購入拡大で最終合意
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中