最新記事
戦闘機

F-16がロシアをビビらせる2つの理由──元英空軍司令官

Russia Will Be 'Nervous' Over F-16s for Two Reasons: Retired Air Marshal

2023年5月23日(火)19時21分
エリー・クック

F-16は戦いの土俵そのものを変えてしまう? TV5MONDE/YouTube

<F-16戦闘機に最先端兵器がついてくるだろうことはもちろん、F-16が将来配備されるだろうと思うだけでこれまでのロシアの軍事計画すべてが狂い、それがロシアを削って敗北させる>

ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領は以前から、西側諸国に戦闘機の供与を求めてきたが、G7広島サミットでついにジョー・バイデン大統領のお墨付きを得た。元イギリス空軍の上級司令官で中将だったグレッグ・バグウェルによれば、ウクライナがF-16戦闘機を持つ利点の第一は、優れた航空電子機器を搭載するより現代的な戦闘機を手にする「戦術的利点」だ。これには強力な兵器システムがついてくる可能性も高い。

「(F-16)戦闘機と共に兵器システムが導入されれば、ウクライナはまったく新しく高度で射程も長いさまざまな武器を持つことになる」と、バグウェルは述べた。

イギリス国防省は5月11日、空中発射巡航ミサイル「ストームシャドウ」をウクライナに搬送したことを認めた(数は明らかにしなかった)。これによりウクライナ軍は、現時点で最も射程が長いミサイルを手に入れた。ウクライナ軍がより長距離の攻撃能力を手に入れるということはそれだけで、「ウクライナ国内におけるロシア戦力の配置や作戦のあり方を変えることになる」とバグウェルは指摘する。

英ロンドン大学キングスカレッジ・フリーマン航空宇宙研究所の共同ディレクター、デービッド・ジョーダンは、F-16にはさまざまな空対地兵器を搭載することができると指摘する。中距離空対空ミサイル「AIM-120」や、統合直接攻撃弾(JDAM)、空対地の対レーダーミサイル「AGM-88 HARM」などだ。

配備前からロシアの神経を削る

もちろん、ウクライナ空軍が直面する課題も少なくない。F-16の運用に必要な人員すべてを訓練するには時間がかかるうえ、輸送や整備についても考慮すべき点が多々ある。ロシアのアナトリー・アントノフ駐米大使は5月22日、テレグラムへの投稿で、「ウクライナには、F-16を使うためのインフラが存在しない。パイロットや整備要員も不十分だ」と書いた。

それでも、ウクライナにとってF-16は長期的な国家防衛のために必要だと、専門家たちは考えている。

F-16をもつもう1つの利点は、ウクライナ側が新たに手に入れる長距離攻撃能力に、ロシアが「配備前から神経を尖らせる」点だとパグウェルは言う。「ロシアは、F-16配備で起き得る変化や、それが戦闘にもたらす影響について、配備前から神経を尖らせるだろう」

もちろんF-16の供与は、それだけでウクライナ側の勝利を約束するものではない。それでも、ロシアはこれまでと同じ戦略は使えなくなる。計画変更を迫られたロシア政府は、最終的に「劣勢に陥る」だろう、とバグウェルは語った。
(翻訳:ガリレオ)

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米NEC委員長「利下げの余地十分」、FRBの政治介

ワールド

ウクライナ、和平計画の「修正版」を近く米国に提示へ

ビジネス

米10月求人件数、1.2万件増 経済の不透明感から

ワールド

スイス政府、米関税引き下げを誤公表 政府ウェブサイ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキング」でトップ5に入ったのはどこ?
  • 3
    中国の著名エコノミストが警告、過度の景気刺激が「財政危機」招くおそれ
  • 4
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 5
    「韓国のアマゾン」クーパン、国民の6割相当の大規模情…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「1匹いたら数千匹近くに...」飲もうとしたコップの…
  • 8
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    ゼレンスキー機の直後に「軍用ドローン4機」...ダブ…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中