最新記事
イエメン

紅海で艦船攻撃、米軍をも脅かすイエメン・フーシ派の対艦弾道ミサイル

U.S. Navy Faces Houthi Anti-Ship Missile Threat 'Superior' to Most States

2023年12月5日(火)18時03分
エリー・クック
ガザ地区のパレスチナ人を支援に行くフーシ派部隊の新兵

ガザ地区のパレスチナ人を支援に行くフーシ派部隊の新兵(12月2日、イエメンの首都サヌア)  REUTERS/Khaled Abdullah

<紅海航行中の商船の攻撃に使われたと見られる対艦弾道ミサイルを持つのは、イランとイランが武器供与しているフーシ派だけ。その備蓄量は世界有数だという>

【動画】貨物船を急襲するフーシ派

 

米海軍は、イエメンを拠点とする武装組織フーシ派と紅海で対峙しているが、イランから支援を受けるフーシ派がどんな武器を持っているのか、正確なところはほとんどわかっていない。とはいえ、はっきりしていることがひとつある----状況さえ整えば、中東に展開する米軍の脅威となりうるだけの対艦ミサイルをためこんでいる、ということだ。

米国は12月3日、「紅海南部の国際水域を航行していた商船3隻」が、イエメンのフーシ派が支配する地域から4回の攻撃を受けたと発表した。米中央軍(CENTCOM)は声明のなかで、一連のミサイルはフーシ派支配地域から発射され、商船のうち2隻が損傷を受けたことから、米海軍の駆逐艦カーニーが、数機のドローン(無人機)を撃墜したと述べた。

ミサイルのうち1発は対艦弾道ミサイルだった、とCENTCOMは述べている。

フーシ派の報道担当者によれば、商船1隻を狙ったのは対艦ミサイル、もう1隻を狙ったのは海上ドローンだという。

足が付くニッチな兵器

フーシ派の「対艦ミサイルの備蓄は、ほとんどの競合国家に匹敵するばかりか、それを上回る」と語るのは、イギリスの民間研究機関、国際戦略研究所で中東防衛と軍事分析を専門とするリサーチフェロー、ファビアン・ヒンツだ。

フーシ派は密輸したりもらったりした兵器の情報を明らかにしていないため、数を特定するのはきわめて難しい、とヒンツは言う。

だが対艦巡航ミサイルと対艦弾道ミサイルは、「きわめてニッチな兵器で、イランかイランが武器供与しているフーシ派ぐらいしか保有していない」とヒンツは言う。

「そうした兵器を反政府勢力が持つことはきわめて異例だ」と語るのは、英国王立防衛安全保障研究所(RUSI)のリサーチフェロー、シッダールト・カウシャルだ。

ロンドンを拠点とするシンクタンク「カウンシル・オン・ジオストラテジー」の国家安全保障担当リサーチフェロー、ウィリアム・フリーアによれば、フーシ派は当初、イエメン政府から奪ったミサイルをためこんでいたが、ここ数年は、イランから提供されるミサイルを備蓄しているという。

イランはフーシ派に対して、少なくとも6種類の弾道ミサイル、3種類の巡航ミサイル、8種類の徘徊型兵器に加えて、3種類の対艦弾道ミサイルおよびロケットを提供している、とフリーアは本誌に語った。

資産運用
「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒れる今こそ投資家が目を向ける「世界通貨」とは
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

アングル:米相互関税に違憲判決、世界経済の先行き依
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中