最新記事
イエメン

紅海で艦船攻撃、米軍をも脅かすイエメン・フーシ派の対艦弾道ミサイル

U.S. Navy Faces Houthi Anti-Ship Missile Threat 'Superior' to Most States

2023年12月5日(火)18時03分
エリー・クック
ガザ地区のパレスチナ人を支援に行くフーシ派部隊の新兵

ガザ地区のパレスチナ人を支援に行くフーシ派部隊の新兵(12月2日、イエメンの首都サヌア)  REUTERS/Khaled Abdullah

<紅海航行中の商船の攻撃に使われたと見られる対艦弾道ミサイルを持つのは、イランとイランが武器供与しているフーシ派だけ。その備蓄量は世界有数だという>

【動画】貨物船を急襲するフーシ派

 

米海軍は、イエメンを拠点とする武装組織フーシ派と紅海で対峙しているが、イランから支援を受けるフーシ派がどんな武器を持っているのか、正確なところはほとんどわかっていない。とはいえ、はっきりしていることがひとつある----状況さえ整えば、中東に展開する米軍の脅威となりうるだけの対艦ミサイルをためこんでいる、ということだ。

米国は12月3日、「紅海南部の国際水域を航行していた商船3隻」が、イエメンのフーシ派が支配する地域から4回の攻撃を受けたと発表した。米中央軍(CENTCOM)は声明のなかで、一連のミサイルはフーシ派支配地域から発射され、商船のうち2隻が損傷を受けたことから、米海軍の駆逐艦カーニーが、数機のドローン(無人機)を撃墜したと述べた。

ミサイルのうち1発は対艦弾道ミサイルだった、とCENTCOMは述べている。

フーシ派の報道担当者によれば、商船1隻を狙ったのは対艦ミサイル、もう1隻を狙ったのは海上ドローンだという。

足が付くニッチな兵器

フーシ派の「対艦ミサイルの備蓄は、ほとんどの競合国家に匹敵するばかりか、それを上回る」と語るのは、イギリスの民間研究機関、国際戦略研究所で中東防衛と軍事分析を専門とするリサーチフェロー、ファビアン・ヒンツだ。

フーシ派は密輸したりもらったりした兵器の情報を明らかにしていないため、数を特定するのはきわめて難しい、とヒンツは言う。

だが対艦巡航ミサイルと対艦弾道ミサイルは、「きわめてニッチな兵器で、イランかイランが武器供与しているフーシ派ぐらいしか保有していない」とヒンツは言う。

「そうした兵器を反政府勢力が持つことはきわめて異例だ」と語るのは、英国王立防衛安全保障研究所(RUSI)のリサーチフェロー、シッダールト・カウシャルだ。

ロンドンを拠点とするシンクタンク「カウンシル・オン・ジオストラテジー」の国家安全保障担当リサーチフェロー、ウィリアム・フリーアによれば、フーシ派は当初、イエメン政府から奪ったミサイルをためこんでいたが、ここ数年は、イランから提供されるミサイルを備蓄しているという。

イランはフーシ派に対して、少なくとも6種類の弾道ミサイル、3種類の巡航ミサイル、8種類の徘徊型兵器に加えて、3種類の対艦弾道ミサイルおよびロケットを提供している、とフリーアは本誌に語った。

日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

全米知事会、トランプ氏との会合中止 共和党のみ招待

ワールド

再送-中国首相がレアアース施設視察、対米競争での優

ワールド

再送-米ミネソタ州知事、トランプ政権の移民取り締ま

ビジネス

中国1月CPI、伸び0.2%に鈍化 PPIは下落率
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中