「多様性」「持続可能性」を促進...F1ステファノ・ドメニカリCEOに聞く、若い新規ファンの獲得戦略

DRIVE TO WIN

2023年6月22日(木)15時30分
ポール・ローズ(ジャーナリスト)

230627p18_F1H_05.jpg

スペインGPでピットインするカルロス・サインツ DAN ISTITENEーFORMULA 1/GETTY IMAGES

ドメニカリは、F1全体の二酸化炭素排出量を30年までに最低でも50%削減する計画「ネットゼロ2030」に取り組んでいる。

この目標を達成するために最も重視しているのは、世界各地を転戦する主催者と参加チームの機材や人員の総量を減らすことだ。F1グループの環境報告書によれば、18年実績でF1全体の二酸化炭素排出量は25万6551トンで、内訳は移動・物流部門が約73%、施設・工場が約20%、レース運営部門が7%強とされる。またオフィスやレース場での再生可能エネルギーの利用などで、21年には排出量を17%削減できたという。

既にエンジンは電動ハイブリッドに転換しているが、サウジアラビアの国営石油会社アラムコなどの協力を得て、合成燃料の「eフュエル」を導入する計画も進んでいる(ただし現状でも、レース用車両の排出する二酸化炭素はF1グループ全体の1%に満たないという)。

eフュエルは水素と二酸化炭素を工業的プロセスで結合させたもので、二酸化炭素排出量を実質ゼロにできる。ドメニカリによれば、eフュエルはF1だけでなく航空機や船舶の燃料にも使えるし、もちろん一般の乗用車や商用車にも使える。また自動車用ハイブリッドエンジンの改良には、F1で培われた技術が大きく貢献してきた。ただし現状のeフュエルは値段が高すぎて一般の利用には向かないという。

それでも「私たちは持続可能性を非常に重視している」とドメニカリは言う。「26年シーズンから持続可能な燃料を混ぜて使うことは既定路線だ。30年のカーボンニュートラル達成にも懸命に努力している」

F1だけではない。他のスポーツ団体、例えばバスケットボールのNBAも30年までに排出量を半減させ、40年にはネットゼロ(実質ゼロ)を実現するとしている。

ただし「ネットゼロ」は曲者だ。いわゆる「カーボンクレジット」の利用が含まれるからだ。カーボンクレジットは、植林や湿地帯の再生などを通じて大気中から吸収する二酸化炭素の量を増やす各種プロジェクトに資金を提供し、それによって自社の排出量を相殺する仕組みだ。しかし、こうしたプロジェクトの有効性には疑問符が付く。

だからF1のESG(環境・社会・企業統治)担当者エレン・ジョーンズも、まずは自らの排出量削減に取り組んでいると強調する。ただし「どうしても削減できない分についてはクレジットによる相殺も検討せざるを得ない」と言う。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米株式市場の「ソフトウェアマゲドン」、買い機会か見

ビジネス

ソニーG、純利益3回目の上方修正 メモリー「最低限

ビジネス

独鉱工業受注、12月は予想外の増加 大型受注が寄与

ビジネス

ノボノルディスクの糖尿病薬、大中華圏で初の売上減 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 4
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 5
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 6
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 9
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 10
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中