最新記事
ミサイル

「極超音速」キンジャールはウソ、プーチンは開発者に騙された?──ロシア元対外情報庁長官

Kinzhal missile makers "deceived" Putin, says Ukrainian ex-intel chief

2023年5月23日(火)17時33分
エリー・クック

ロシアの科学者3人は、キンジャールが想定されたダメージをウクライナに与えられなかったために逮捕されたと、元対外情報長官のマロムシュは22日にウクライナのメディア「TSN」に掲載されたインタビューの中で指摘した。3人は、キンジャールを「ほかに類のない高性能兵器」と「はっきり謳って」いたと説明。「プーチンを欺いたのだ」とつけ加えた。

キンジャールが迎撃されたとすれば、攻撃が「完全な失敗」に終わったことを示していると、マロムシュはウクライナのメディア「TSN」に語った。「だからキンジャールの開発者たちの運命もまた完全な失敗に終わることになる。彼らはロシアの軍事力の戦略基盤を損なったからだ」

本誌はこの件について、ロシア国防省と理論応用力学研究所にメールでコメントを求めたが、返答はなかった。

逮捕された3人の科学者の同僚たちは公開書簡の中で、「(3人は)いずれも愛国的で良識のある人間であり、捜査当局が疑っているようなことができる人々ではない」と主張し、さらにこう続けた。「我々は、同僚である彼らの今後を案じているだけでなく、自分たちが今後どうやって仕事を続けていけばいいのか分からずにいる」

「空中発射式の弾道ミサイルにすぎない」

プーチンは2018年の年次教書演説で、新型兵器としてキンジャールを発表。2022年8月にはロシアのセルゲイ・ショイグ国防相が、キンジャールはウクライナで「素晴らしい特性」を発揮したと述べていた。

アメリカの軍事専門家デービッド・ハンブリングは以前本誌に、真に極超音速のミサイルであれば、防空システムでの迎撃はきわめて難しいはずだと指摘していた。キンジャールはあらゆる点から考えて、限定的な軌道修正能力しかない「空中発射式の弾道ミサイルにすぎない」と。

ニューズウィーク日本版 高市vs中国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号(1月20日発売)は「高市vs中国」特集。台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

欧州銀行連盟、EUに規制改革要求 競争力低下を警告

ワールド

アングル:米共和党、銃団体と亀裂で選挙リスク ミネ

ビジネス

ネトフリのワーナー買収案、英政治家らが厳正審査要求

ビジネス

日銀、25年度の役員給与を改定 総裁は4.8%増の
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中