最新記事
日本社会

ジャニーズ性加害問題とメディアの責任...テレビ界からはどう見える？デーブ・スペクターに聞く

The Exploded Open Secret

2023年5月20日（土）20時00分
小暮聡子（本誌記者）

80年代から日本のワイドショーでコメンテーターを務め、国内外のテレビ事情に詳しいデーブ・スペクター　HAJIME KIMURA

＜「テレビ局のだらしない面もあれば、文化の違い、恥の文化、訴えない文化、忖度の文化もある」――デーブが読み解く「複雑な背景」とは＞

今年3月、英公共放送のBBCがジャニーズ事務所の創業者兼社長を務めた故・ジャニー喜多川（2019年に87歳で死去）の所属タレントへの性加害問題をドキュメンタリー番組で報じて以降、複数の被害者が実名・顔出しで告発し、5月14日にはジャニーズ事務所の藤島ジュリー景子社長が謝罪動画を公開するなど波紋が広がっている。

喜多川の性加害疑惑については、1980年代後半に元所属タレントが自著などで明かし、99年に週刊文春が被害者の証言を得てキャンペーン報道を展開。ジャニーズ事務所側は発行元の文藝春秋を名誉毀損で訴えたが、03年、東京高裁は「セクハラに関する記事の重要な部分については真実」と認定した。

しかし今年4月12日、元ジャニーズJrのカウアン・オカモト（26）が会見し、「2012～16年に15～20回ほど被害を受けた」と告発。判決後も喜多川の性加害疑惑について日本メディアが積極的に報じてこなかった結果として、今回のようには社会問題化せず、新たな被害者を生んでいた可能性がある。

長年にわたって未成年への性加害が放置される事態を招いたことについて、ジャニーズ事務所とメディアの責任が問われるなか、テレビ業界の内部から現在の状況はどう見えるのか。米ABCテレビの元プロデューサーで、80年代から日本のワイドショーでコメンテーターを務めるデーブ・スペクターに、本誌・小暮聡子が聞いた。

◇　◇　◇

――故・ジャニー喜多川の性加害問題について、国内外のテレビ界に詳しいデーブさんはどうみているか。

BBCのレポーターは真面目に報じたとは思うんだけど、今回報じられていることはみんな知ってるくらい有名な話で、驚きすぎ。冷静さがなくて、これは僕、ツイッターでも言ったことですが、欧米の価値観の押し付けだと思った。

欧米は、特にアメリカは訴訟好きで、すぐに訴える。日本には事実が正しくても、根拠があっても、すぐには訴えない文化がある。それに、恥ずかしいという文化もある。被害に遭ったら、それをあまり知られたくないという気持ちがある。日本では被害者の顔出し、名前出しの告白というのは極めて少ない。

比較として1つ分かりやすいのは、監禁事件。日本でも過去に事件があったが、被害者の女の子は表に出てこない。アメリカは逆で、こんな目に遭ったわよ！って、メディアにもどんどん出てくる。それはヒーリングの一環でもあるし、開き直るというか。「私の人生、あなたに何されようと幸せになってやるわよ」と、犯人に屈服しないところがある。だけど、日本にはそういう文化がない。

次のページなぜ今回はテレビも報じたのか
試写会
『クィア／Queer』 ニューズウィーク日本版独占試写会　45名様ご招待
2025.04.15PR
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

日銀、政策金利を現状維持：識者はこうみる
2025.05.01

ビジネス

ＳＨＥＩＮ、米事業再編を検討　関税免除措置停止で＝
2025.05.01

ビジネス

中国中古住宅価格、4月は前月比0.7％下落　売り出
2025.05.01

ビジネス

米関税で見通し引き下げ、基調物価の2％到達も後ずれ
2025.05.01
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 2
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた？
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    中居正広事件は「ポジティブ」な空気が生んだ...誰も…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 10
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中