最新記事
アメリカ

「沈黙」する米潜水艦隊...本誌の調査報道が暴く「不十分すぎる」運用の実体

SUNK COST

2023年5月19日(金)12時30分
ウィリアム・アーキン(ジャーナリスト、元米陸軍情報分析官)

230523p18_Chart_01.jpg

米海軍広報室のジャクリーン・パウ中佐は、本誌の問い合わせに対し、米海軍の潜水艦隊は「世界で最も致死力が高く、世界の海で活動しており、迅速に粘り強い作戦を展開する準備がある」と答えた。米軍は「非対称の優位を利用して戦争を抑止し、抑止できない場合は敵を制圧する。海軍は、潜水艦隊を含め、アメリカの暮らしを守り、支えるために今夜も戦う準備ができている」。

22年5月末、コネティカット州ニューロンドンの海軍潜水艦基地で、攻撃型原子力潜水艦オレゴンの就役式が行われた。海軍の発表によると、オレゴンは全長約115メートルで、水深約250メートルまで潜水でき、潜水中は時速56キロで航行できる。また、長距離ミサイル発射管や、約4800キロ先の船舶も探知できるソナーなど最先端の装備を持ち、巡航ミサイルトマホークを12発、魚雷約40発のほか、機雷や対艦ミサイル、さらには無人潜水艇を搭載できる。

「オレゴンは近く、そのステルス性、柔軟性、優れた火力、継続的な潜航力を生かして、世界の海を潜航するだろう」と、フランク・コールドウェル海軍大将(原子炉管理局長でもある)は式典で高らかに語った。オレゴンは「戦闘に備え、必要とあらば迅速に、警告なく、深海から攻撃を行い、国家の要請に応える」。

ただし、それはそんなに「近く」実現というわけにはいかなかった。

就役から9カ月たっても、オレゴンは米東海岸で船員の訓練とシステムの試験を行っていた。その間、コネティカットの母港から短い訓練航行に22回出ただけだった。海軍第6艦隊に加わり、初めてヨーロッパまで航海したのは、ようやく今年2月13日のこと。シチリア島沖で毎年行われるNATOの対潜戦合同演習「ダイナミック・マンタ」に参加するためだ。ついに潜水して、そのステルス性を発揮したのは、就役から1年近くたった3月第2週のことだ。

「優れた能力やウオータージェット推進システムなどがあるといっても、(運用面では)オレゴンは既存の攻撃型潜水艦と何ら変わらない」と、先述の退役海軍将校は言う。

この人物によると、米軍の潜水艦は、就役期間の75%以上を定期的な保守整備と将来の航海に備えた「精密検査」に費やす。海軍の発表によると、オレゴンの30年間の就役期間中には、15回の長期配備が予定されている。合計すると90カ月で、確かに就役期間の25%程度しかない。

だが、潜水艦の運用とはそういうものだと、この元海軍将校は言う。「こうした潜水艦が前方展開されれば、優れた働きをするのは間違いない。だが、その運用は極めて複雑なプロセスを伴い、ハリウッド映画のようにはいかない」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米特使、3日にイスラエル訪問 ネタニヤフ首相と会談

ワールド

インド26年度予算案、財政健全化の鈍化示す フィッ

ビジネス

ウォーシュ氏のFRB資産圧縮論、利下げ志向と両立せ

ワールド

シンガポール、宇宙機関を設立へ 世界的な投資急増に
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 2
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 5
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 6
    エプスタイン文書追加公開...ラトニック商務長官、ケ…
  • 7
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタ…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    共和党の牙城が崩れた? テキサス州で民主党が数十…
  • 10
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中