最新記事
ウクライナ戦争

注目すべき変化「ゼレンスキーが軍事に口出しし始めた」 小泉悠×河東哲夫

THE DECISIVE SEASON AHEAD

2023年4月3日（月）18時15分
小泉 悠（軍事評論家）、河東哲夫（本誌コラムニスト、元外交官）、ニューズウィーク日本版編集部
ゼレンスキー

これまで軍事に口出ししなかったゼレンスキーだが、その態度に変化も見られる　UKRAINIAN PRESIDENTIAL PRESS SERVICE-REUTERS

＜西側提供の戦車は「ゲームチェンジャー」にならない？　日露戦争の日本軍の戦略が参考になる？　日本有数のロシア通である2人が対談し、ウクライナ戦争を議論した＞

※本誌2023年4月4日号「小泉悠×河東哲夫 ウクライナ戦争 超分析」特集に掲載した10ページに及ぶ対談記事より抜粋。対談は3月11日に東京で行われた。

※対談記事の抜粋第3回：ロシア・CIA・親ウクライナ派、ノルドストリーム爆破は誰の犯行か 河東哲夫×小泉悠　より続く。

――戦争のディテールについて伺いたい。小泉さんは先ほど、クリミア奪還のためには最新型の戦車が必要だとおっしゃいました。ドイツのレオパルト2、イギリスのチャレンジャー。いずれもウクライナに供与され現在訓練中ですが、この最新戦車はこの戦争を変える「ゲームチェンジャー」になるでしょうか。

■小泉　私はあまりゲームチェンジャーという言葉が好きではないんです。この戦争でますます好きじゃなくなった（笑）。新兵器が入って戦況が変わるということはあまりない。

野球で考えれば、草野球チームに大谷翔平を連れてきたらどうなるか。あまりにもアンバランスすぎます。バッテリーの相性があって、守備陣がいて、監督の采配があって、コーチ陣がいて......と全体で戦うわけです。

ウクライナへの兵器供与については、どういう能力が与えられ、ウクライナ軍がどういう能力をつくれているのか、という観点で分析したほうがいいと思っています。

そういう意味で別にレオパルト2であってもなくてもいいんです。きちんとした性能の第3世代戦車がまとまった数入ってきて、それをロシア軍の攻撃を受ける恐れがない場所でしっかり訓練をする時間が取れる。それにより3個戦車旅団をつくれれば、ロシアの南の防衛線にくさびを打ち込む十分な力になる。

後は、できればその戦車旅団を支援する航空戦力。特にロシアの防空システムを制圧できる能力を持った戦闘爆撃機がまとまった数必要です。そしてロシア軍の火力発揮を制約するために、相当（ロシア軍陣地の）奥の地域をたたける射程の長い火力。これらが3点セットでそろって、さらに、それなりに訓練できた兵隊が何万人かいれば、これこそゲームチェンジャーです。

おそらくウクライナ軍はこういう能力を近々持とうとしており、今その準備中だろうと思います。

それが本当に効果を発揮できるかどうかは、ロシア軍をどのくらい弱らせられるかということと、バフムートの戦いでウクライナ軍自身が弱ってしまわないようにすること。この2つが肝要で、その意味でも今のバフムートの戦いは非常に注目される。

ただ最近、これも独ビルト紙が報じていますが、バフムートを守るかどうかでゼレンスキー大統領と（ウクライナ軍のワレリー・）ザルジニー総司令官が対立しているという。

次のページ「これまでの有能なウクライナ軍であり続けるだろうか、と怪しくなってくる」
資産運用
「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒れる今こそ投資家が目を向ける「世界通貨」とは
2026.02.10PR
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

26年度の米財政赤字は1.853兆ドルに拡大の見通
2026.02.12

ワールド

ロシア、米主導「平和評議会」初の首脳会合に不参加＝
2026.02.12

ビジネス

ＦＲＢの利下げ観測後退、堅調な雇用統計受け　4月ま
2026.02.12

ワールド

トランプ氏、イスラエル首相と会談　イラン問題が焦点
2026.02.12
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中