最新記事

NASA

「極めて理に適っている...」遠心力でロケットを「放り投げる」新方式、試験に成功

2022年10月18日(火)18時55分
青葉やまと

従来方式と比較し、打上げに要する燃料とコストの大幅な節減が見込まれている...... credit: SpinLaunch

<大量の燃料を必要としていた従来の打ち上げ方式に代わり、遠心力で「放り投げる」案が実用化へ向かっている>

米宇宙開発ベンチャーのスピンローンチ社が、ロケットを新方式で宇宙へと打ち上げる実験に成功した。地上に設置した大型装置で遠心力を発生させ、ロケットを上空へと射出する。

ロケットは高高度へと達したのち、残りの距離を自力で航行するしくみだ。従来方式と比較し、打上げに要する燃料とコストの大幅な節減が見込まれている。

同社はこの方式のテストを昨年から行なっている。最新となる10回目のテストが9月下旬に行われ、NASAなどのペイロード(積荷)を乗せた発射試験に成功した。

1万Gを受けて上空へ

試験ロケットは、ニューメキシコ州の民間宇宙港である「スペースポート・アメリカ」から発射された。

この施設は高さ33mの鉄製で、白い円盤を縦に置いたような形状をしている。内部には巨大なアームが備わっており、打ち上げ時には先端にロケットを掴んだまま高速で回転する。然るべきタイミングでロケットをリリースすると、遠心力によって上方へと放たれるという原理だ。

スピンローンチ社が公開した本テストの動画では、カウントダウンが0に達すると同時に、打ち上げ施設の上に設けられた煙突状の射出口からロケットが勢いよく飛び出す様子を確認できる。ロケットは地表の重力の1万倍となる1万Gを受けながら大気圏内に放たれ、その後再び地表へと落下した。

同社がロケットの試験を開始したのは昨年のことだ。同社のジョナサン・ヤニーCEOは動画を通じ、わずか11ヶ月間で10回目となるテストを成功させ、打ち上げの信頼性を確認することができたと自信をみせた。

>>■■【動画】新方式のロケット打ち上げ試験に成功、遠心力で宇宙へ ■■

帰還時は地面に完全にめり込む

今回射出したロケットは、「サブオービタル加速飛行試験機」と呼ばれるものだ。

サブオービタルとは、周回軌道へ乗せることを目的としていないことを意味する。試験でロケットは遠心力によって打ち上げられたのち、そのまま地表へと自由落下した。なお、スピンローンチ社のロケットは再利用型であり、本運用においても地表へと帰還することになる。

今回の落下時の衝撃は凄まじく、ロケットは地中深くに埋まることとなった。スピンローンチ社はロケットを掘り起こすのに重機を必要としたほどだ。打ち上げは9月27日であったが、試験成功の発表までに1週間以上を要した。これは地中からロケットを回収するのに時間を要し、搭載機器の無事の確認が遅れたためだとみられる。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

PayPay、米ナスダックに新規上場申請 時価総額

ワールド

トランプ氏、ベネズエラと「並外れた」関係 石油富豪

ワールド

トランプ氏のイラン合意状況整備に期待、軍事行動回避

ワールド

ロシア、米との経済協力分野選定 ウクライナ戦争後見
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題
  • 10
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中