最新記事

中国

右足のない人骨は古代中国「五刑」の犠牲者だった......身の毛もよだつその内容

2022年6月30日(木)18時05分
佐藤太郎

YouTube/Nutty History

1999年、中国の考古学者たちが、右足が欠損した人骨を発掘した。中国内西部、黄河中流域に位置する陝西省の遺跡から発見された、女性の骨......。最新の医学的分析により、彼女は、古代中国で犯罪者の足を切断する刑罰である「ユエ(足切り刑)」を受けていたことが判明した。

「足切り刑」は、帝政期以前の中国で千年近くにわたり、凶悪犯罪を犯した者に下された「五刑」の一つである。「五刑」は、極めて残酷なものであり、有罪とされた人物とその周囲の人々に最も強い肉体的苦痛と精神的苦痛を与えるように設計されている。

中国には、罪と罰を一致させる条文があるが、支配者の個人的な気まぐれや政治的配慮などで、被害者が受ける罰が決まることが多い。

刺青、鼻切、去勢...

「五刑」のうち、最も軽い罰は刺青だ。犯罪者の顔や体の見える部分に彫られ、通常、犯罪の内容や流刑地、強制労働収容所の場所などが記される。これは、目につきやすい形で、生涯にわたって元犯罪者であることを示すものであった。

そして、犯罪者の鼻を切り落とす「鼻切」が登場した。刺青と同じように、被害者は一生消えない傷を負うことになる。しかし、刃物を用い出血を伴うため、鼻切りと次に紹介する2つの刑罰は、傷口からの感染症で死に至るケースも少なくなかった。

「鼻切」の次に重い刑が冒頭で紹介した「足切り」である。時代によって多少違いが見られるが、重罪の場合は右足、軽罪の場合は左足を切断するというように、罪の重さによって切断する足が選ばれた。発掘された女性は30代前半を推測され、重罪を犯したと推測される。

四番目に残虐なのが、生殖機能を永久に失わせる「宮刑(去勢)」。陰茎、睾丸、陰嚢のすべてを切除する。男性器を機能不全にする刑で、家系繁栄を重んじる中国で子孫ができないことは重い恥辱になる。中国の歴史書の生みの親、司馬遷(紀元前145年-紀元前86年)が、武帝を批判した罪で死刑とされたものの、宮刑を受けて命を助けられたのは有名な話だ。


意図的に残虐に「死」を与えた

五刑の最後が「死」である。その方法は、絞殺、首切り、煮る、焼く、ミンチにする、塩漬けにする、など様々であった。「死」に至る過程は、被害者やその家族に最大限の苦痛を与えること、そして他の者にショックを与え犯罪の抑止力になることを狙い意図的に残虐に行われた。

幸いにも紀元前2世紀の漢の時代には、中国社会は発展し、五刑を新しい刑罰に置き換えることが適切と判断したのをきっかっけに数世紀をかけて改善した。新しい五刑は、鞭打ち、鞭打ち、重労働、流刑、死刑だ。死は時代に変わらず究極の罰であったが、異常なまでに残酷な死に方はもうない。

刺青は20世紀初頭の清朝末期まで続いたが、その罰が実行される頻度は大幅に減少した。鼻切や足切りは完全に姿を消した。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

英シェル、カザフ新規投資を一時停止へ 政府との係争

ビジネス

ECB、インフレ下振れリスク懸念 ユーロ高を警戒

ワールド

仏外務省、ラング元文化相を8日に呼び出し エプスタ

ワールド

米、新START失効受け新たな軍備管理合意呼びかけ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 8
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 9
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中