最新記事

医療

治験中のがん新療法、18人全員の腫瘍が6ヶ月で消失 専門医「前代未聞」

2022年6月15日(水)15時30分
青葉やまと

がん細胞が消えた...... 写真は、ヒト結腸がん細胞 NCI Center for Cancer Research/Urbain Weyemi, Christophe E. Redon, William M. Bonner

<手術の必要もなく、薬の服用だけですべての患者が寛解に至った>

アメリカで行われた小規模な臨床試験において、参加者全員のがんが消失する結果が確認された。研究に直接参加していないがん専門医も、「前代未聞」の効果だと述べ驚きをあらわにしている。

この臨床試験は、特定のタイプの直腸がんの患者を対象としたものだ。より多くの患者に適用するため現在も治験が続けられており、現在のところ18名に対して実施が完了している。治療薬のドスタリマブを従来よりも早い段階で投与したところ、これら18名において、投薬開始から6ヶ月後までに100%のケースで腫瘍が消失していることが確認された。

患者たちにとっても思いがけない吉報となったようだ。患者たちは当初、服薬のみならず、放射線療法や手術など複合的な手法で治療を進めると説明されていた。一般に、侵襲的な放射線治療や手術では、腫瘍の縮小を期待できる一方、身体機能の一部を喪失するリスクが伴う。投薬のみでの寛解を知った患者らは完治に驚き、正常な身体機能が今後も維持できると喜んでいるという。

臨床試験はニューヨークのメモリアル・スローン・ケタリング・がんセンター(MSTがんセンター)が主導し、製薬会社のグラクソ・スミスクラインが資金を支援している。うち12人の患者についての試験結果をまとめた論文が6月5日、医学ジャーナル『ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディスン』に掲載された。

複数の検査で消失を確認 2年経っても再発せず

18人全員の腫瘍がなくなる展開は、治験を担当した医師たちの予想を超えるものだった。直腸がんを患うこれらの患者たちは、ドスタリマブを3週間隔で6ヶ月間投与されたのみだ。治験終了時に、診察、内視鏡、精密検査のPET、MRIスキャンを実施したが、いずれの手法でも腫瘍の存在が確認されなかったため完治と判断された。

治験は2019年から順次行われ、現在までに18名の患者が実施期間を完了している。投薬終了から最長で2年が経過しているが、どの患者にも腫瘍の再発は確認されていない。論文著者であるMSTがんセンターのルイス・A・ディアス Jr.博士は、ニューヨーク・タイムズ紙に対し、「がんの歴史上、はじめての出来事だと考えています」と説明している。博士の認識する限り、すべての患者のがんを完全に消滅させた研究はこれまでにないという。

研究に直接関与していない第三者も、治験の成果に驚きの表情を浮かべる。カリフォルニア大学サンフランシスコ校で大腸がんを専門に研究しているアラン・P・ヴェノーク博士は、患者全員で完治が確認されたのは「前代未聞」だとコメントしている。

今回は特定の直腸がんで確認 応用に期待

治験の対象となったのは、ミスマッチ修復欠損型(MMRd)とよばれる種類の直腸がんだ。細胞分裂時などにDNAの鎖のうえに不正な塩基対が発生することがあるが、このエラーを除去する機能が働かないことで遺伝子が不安定になり、腫瘍が発生しやすくなる。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

独国防相、トランプ氏に謝罪要求 アフガン紛争巡る発

ビジネス

23日の円買い介入「考えにくい」と市場筋 日銀27

ワールド

EU加盟国、ロシア産ガス輸入停止を承認 ハンガリー

ワールド

中国外務省、春節休暇中の日本渡航自粛呼びかけ=新華
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 10
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中