最新記事

SNS

ホワイトハウスに招かれたエール大学出身の歴史TikToker、サキ報道官に異議申す!

“I’m a TikTok Influencer”

2022年5月13日(金)17時35分
カリル・グリーン(TikTokインフルエンサー)
インフルエンサー

SNS上での情報共有はさまざまな事実や意見を紹介することが重要 KAHLIL GREENE

<TikTokはダンスやバック転動画だけではない。今ではジャーナリストや学者もこのプラットフォームで情報発信している。プロパガンダと国益とインフルエンサーとしての責任とは?>

僕のTikTokのユーザー名は「Z世代の歴史家」だ。大学では歴史を学んだし、自分も「ほぼ21世紀人」を意味するZ世代の仲間だからだ。

エール大学では、黒人として初めて学生団体の代表を務めた。人権擁護のいろんな活動にも取り組んだ。昨年のキング牧師記念日には、彼の功績についてTikTokに初めて動画を投稿した。

この動画は140万回以上も再生された。以来、ずっと教育的なコンテンツをアップしてきた。ほかにも仕事はしているが、今の僕にとってはソーシャルメディアが社会貢献の主な手段だ。

3月9日、ホワイトハウスからメールが届いた。翌10日にTikTokのインフルエンサー向けに、ウクライナ情勢についての説明会をズームで行うという案内だった。

説明会では、国家安全保障会議のメンバーやホワイトハウスのジェニファー・サキ報道官が、ウクライナ情勢の最新情報を(もちろんアメリカの視点から)説明した。ウクライナ危機に関しては、TikTok上に不満の声が多くあった。

例えば奴隷制に関する補償などの国内問題よりずっと大きく報じられ、手厚い支援の対象になっていると。僕はその声を政府に伝え、ウクライナ支援について、どうすれば国民の支持を得られると思うかと質問した。

サキ報道官らは、今回の危機は第2次大戦以降で最大規模の侵略だと説明した。ウクライナで起きていることが世界中に、ひいては全ての米国民に影響を及ぼすと述べ、ウクライナを支援することはアメリカの国益になると繰り返し強調した。

正直な答えだと思ったが、その後、彼らがさらに言葉を重ね続けたことには違和感を覚えた。それ以外の危機に目を向ける余力はないとほのめかし、論点をずらすような発言もあった。

異なる事実や意見は省略

参加したインフルエンサーの多くは、普段から政治の話をしている面々だった。だが説明会に関する彼らのその後の報告は、多くがきちんとした分析や批評を欠き、政府の言い分を繰り返しているだけのように思えた。歴史を学び、プロパガンダの機能を熟知している者としては、「事実や異なる意見の省略」が気掛かりだった。

情報を共有する際は、あらゆる異なる事実や意見を共有すべきだし、ホワイトハウスで当局者が戦争について話すのを聞く機会を得た者には、それだけの責任が伴うと思う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

マクロスコープ:日米会談、高市氏は「グレーゾーンの

ワールド

焦点:崩れた日米首脳会談の「青写真」、中東情勢が最

ワールド

米ゴールデンドーム構想、費用1850億ドルに拡大 

ビジネス

アマゾンのクラウド部門売上高、AI追い風に6000
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在の価値でどれくらい? 誰が何のために埋めた?
  • 3
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったのか?
  • 4
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    「危険な距離まで...」豪ヘリに中国海軍ヘリが異常接…
  • 8
    ガソリン価格はどこまで上がるのか? 専門家が語る…
  • 9
    「目のやり場に困る...」グウィネス・パルトロウの「…
  • 10
    戦争反対から一変...湾岸諸国が望む「イランの脅威」…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 7
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 8
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中