最新記事

日本社会

「現場に行くのがエリートの証」の時代へ──リモートワーク考

2022年5月13日(金)07時05分
山本昭宏(神戸市外国語大学総合文化コース准教授)
ビジネスマン

metamorworks-iStock

<コロナ禍でリモートワークが普及したが、「ハイブリッドワーク」が進むなかで仕事の意義が変わっていく>

変異を繰り返す新型コロナ・ウイルスだが、私たちの社会はずいぶんとコロナと向き合う日常に慣れてきたようだ。リモートワークを廃止しつつある企業が少しずつ増えており、対面授業を推奨する大学も増えた。

それに対して「せっかく定着したリモートワークをもとに戻すなんて時代錯誤だ」という反論がある。

オンライン会議ツールのおかげで、通勤時間はなくなり、長い会議も減った。リモートワークのためのシステムとタスク管理ツールさえあれば、もう大きなオフィスは必要ない。オフィスの賃料だって削減できる......。

こうしたに反論は確かに頷ける部分がある。しかし、リモートワークを対面に戻すのは、本当に「時代錯誤」なのだろうか?

2020年に実施された調査では、リモートによる在宅勤務はオフィス勤務よりも生産性が低いと感じている人が82%にのぼり、生産性はオフィス勤務の60~70%というデータがある(※1)。

オンライン会議やオンライン授業では集中力が続かず、結局良いアイデアも出ないまま、徒労感だけが残るという経験をした人は多いだろう。

事実、「生産性」にこだわる経営者・管理職の目線に立つならば、オンライン会議やリモートワークよりも、従来の対面式の方が良いとも言えるのだ。実際、オフィスへの投資を進める企業もある。

2020年春、新型コロナ感染拡大にともない、グーグルは在宅勤務へ切り替えを早急に行なった(※2)。しかし2021年9月にニューヨークのオフィスビルを約2300億円で購入したことが話題になった。同社は2022年1月にも、ロンドンで約1140億円をかけてオフィスを取得している。

もちろん、完全な対面か、完全なリモートかという二者択一ではない。リモートでの「生産性」を確保するための技術や工夫も編み出されており、こうした技術や工夫を駆使して、対面とリモートを使い分ける「ハイブリッドワーク」を進めていくのだろう。

しかし、技術や工夫だけでは永遠に補えないものが、対面にはある。それは、アイデア創出、人間教育、人脈構築など、価値を生み出すコミュニケーションである。

振り返ってみると、ユルい雑談からアイデアが生まれるということはよくあった。新人教育の場で、こちらが逆に新たな気付きを得ることや、食事会で築いた人脈が仕事につながることもあった。

また、無駄だと思われがちな通勤も、自分を「仕事モード」に調整する時間になっていたという人もいるのではないだろうか。

つまり、これは「間(あいだ)」があったということに尽きる。私たちは無駄だと思われていた「間」から、価値を生んできたのではないだろうか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ISM製造業景気指数、4月48.7 関税の影響で

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任へ=関係筋

ビジネス

物言う株主サード・ポイント、USスチール株保有 日

ビジネス

マクドナルド、世界の四半期既存店売上高が予想外の減
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中