最新記事

北欧

NATO加盟申請で「総点検」...フィンランドが誇る巨大「核シェルター」の充実度

Finns Stock Up on Food, Check Bomb Shelters After NATO Move

2022年5月14日（土）19時22分
イザベル・バン・ブリューゲン
マティンキュラ駅

首都ヘルシンキの地下鉄駅は核シェルターとしても機能するという（マティンキュラ駅）　Lev Karavanov-iStock

＜政府がNATO加盟の方針を打ち出したことを受け、ロシアと国境を接するフィンランドでは市民の買いだめや防空壕の点検などが急ピッチで進んでいる＞

ロシアのウクライナ侵攻を受け、これまで保ってきた「中立」の立場を捨ててNATO加盟申請を方針を示したフィンランド。当然、これにロシアは「報復措置する」と反発し、ロシアとの国境地帯に住む住民たちの間では食料の買いだめやシェルターの点検など「戦争」に備えた動きが起きている。

フィンランドのサウリ・ニーニスト大統領とサンナ・マリン首相はNATO加盟について「遅滞なく申請しなければならない」との声明を出したが、これにロシア外務省は「（ロシア政府は）対応せざるを得ない」と反応。「安全保障上の脅威の発生を阻止するため、軍事技術的の面でもほかの面でも、報復措置を取らざるを得ない」とした。

そのためフィンランドの一部の住民の間では食料の買いだめなど、1000キロメートルを超える国境を接するロシアとの戦争に備えた動きが始まっている。

ロシア国境から約30キロに位置する南カルヤラ県の都市ラッペーンランタのキモ・ヤルバ市長は「多くの人々が72時間分の食料を買い込んでいる。市としては市内の防空壕を点検し、ハイブリッド攻撃の可能性に備えている」と語った。ヤルバが言うには、フィンランド人は恐れてなどいないが、準備はしているということだ。

核シェルターにはサッカー場も完備

プーチンが報復措置として「軍事技術的」な性質のものを選んだ場合、フィンランド人は国内に5万4000以上もある避難所に逃げ込むことになる。フィンランドは世界有数の地下シェルター網を誇っており、合計で440万人を保護することが可能。ヘルシンキだけで5500カ所以上も存在するという。

ヘルシンキの巨大な防空壕には室内サッカー場やスポーツジム、カフェテリア、子供の遊び場など何でもそろっており、核爆発からも人々を守ることができると当局は説明している。また市内の地下鉄は地下深くに位置しており、こちらも有事の際には全市民を収容できる核シェルターとして機能するという。

ロシアによるウクライナ侵攻は、この国の人々に否応なく「自分と家族の備え」について考えさせるきっかけとなった。だが、この国はずっと以前から、「有事」を想定した備えを築いてきていたようだ。

【関連記事】
フィンランドのNATO加盟はプーチンに大打撃──ウクライナ侵略も無駄骨に
フィンランドの36歳女性首相が、独裁者プーチンの恫喝に「ひるまない」わけ

次のページ【動画】市民を攻撃から守る巨大シェルター
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英住宅ローン融資、3月は4年ぶり大幅増　優遇税制の
2025.05.01

ビジネス

ＬＳＥＧ、第1四半期収益は予想上回る　市場部門が好
2025.05.01

ワールド

鉱物資源協定、ウクライナは米支援に国富削るとメドベ
2025.05.01

ワールド

米、中国に関税交渉を打診　国営メディア報道
2025.05.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた？
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 9
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 10
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中