最新記事

飛行機

ウクライナが誇る世界最大の航空機、ロシアの攻撃で破壊される

2022年3月2日(水)12時40分
青葉やまと

1980年代ソ連で、再使用型宇宙往還機「ブラン」を輸送するために計画され1機のみ製造された Vasiliy Koba-wikimedia

<首都郊外の空港でメンテナンス中、攻撃に遭遇。世界に1機しかない巨大貨物機が失われた>

ロシアの侵攻を受け、ウクライナのアントノフ航空が所有する世界最大の貨物機「An-225ムリーヤ」が破壊された。首都キエフ郊外のホストメリ空港で整備を受けていたところ、ロシア側ヘリによる攻撃に遭った。

An-225ムリーヤは世界最大の飛行機であり、全長は84メートル、翼を含めた全幅は88メートルを超える。米CNNは、航空の世界で親しまれるAn-25が「ほぼカルト的ともいえる存在であった」と述べ、破壊は「航空業界に不安と悲しみをもたらしている」と伝えている。

RTS38O9S.JPG新型コロナのための医薬品を中国からポーランドに運ぶAn-225ムリーヤ、2020年 REUTERS/Gleb Garanich


ウクライナの軍事産業を統括する国営防衛企業ウクロボロンプロム社の説明によると、An-225は2月24日、ホストメリ空港敷地内のアントノフ社施設にて修理と定期メンテナンスを受けていた。

空港が激しいミサイル攻撃にさらされるようになると、同機に対し退避指令が出された。しかし、当時はエンジン6発のうち1発が解体修理中であったことから、即座に空港を発つことは叶わなかった。その後、ヘリによる攻撃を受けた際、戦闘に巻き込まれたという。

再建への熱意

ウクライナの隣国・ルーマニアのニュースメディア『ZMEサイエンス』は、「このような航空機は史上1機が製造されたのみだが、今では修復が効かないほど完全に破壊された」と報じている。

しかし、ウクライナ側は今後、An-225の再建を試みる方針だ。その道のりは非常に困難となる可能性がある。ウクロボロンプロム社は「空港の管理権がロシアの占領軍に乗っ取られており、同機に接近できないことから、現状では機体の状況と修理の可能性、および修復コストを評価することは不可能となっています」と述べ、復旧計画すら立てられない状況だと説明している。

現時点で同社は、復元に30億米ドル(約3450億円)以上の費用を要し、相当な時間がかかるだろうと予測している。最大の航空機は、ウクライナの誇りであった。同社はまた次のように述べ、ロシア側の責任を追求する構えだ。

「ロシアがAn-225ムリーヤを破壊しましたが、同機は占領者の費用負担において修復されることになるでしょう。」「ウクライナはこの侵略国家に確実に補償させるため、ありとあらゆる努力を払っていきます。」

世界最大の飛行機 電車車両を丸ごと収容

An-225は、数々のユニークな記録を生み出した航空機であった。英BBCは過去、その貨物室の長さは、ライト兄弟の初飛行の距離よりも長いと紹介している。航空ニュースを伝える『エアロタイム・ハブ』によると、電車の車両を丸ごと収容することが可能だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ホルムズ海峡の商船保護決議案、安保理で来週採決=外

ワールド

中国、中東紛争沈静化でロシアと努力する意向表明 外

ワールド

ロシア産ガス輸送管近くで爆発物、ハンガリー「偽旗作

ビジネス

EU5カ国財務相、エネルギー企業に対する臨時課税の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「攻撃的知能」を解剖する
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 7
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 7
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 9
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中