最新記事

フード

アメリカの子供たちの大定番「お手軽ランチ」がコロナで大ピンチ!

Luncheables Wanted!

2021年10月15日(金)20時36分
エレノア・リース
ランチャブル

パック済みランチは忙しい親の強い味方だがコロナの余波で品薄に MICHAEL S. WILLIAMSONーTHE WASHINGTON POST/GETTY IMAGES

<サプライチェーンに問題続出で、手軽で便利な学校ランチとして愛される定番商品「ランチャブル」が品薄危機に>

チーズやクラッカーやキャンディー、ミニサイズのピザやホットドッグなどを1つにパックした「ランチャブル」。手軽で便利なので、アメリカでは親が学校に行く子供に持たせる「お手軽ランチ」の定番だ。ところが、学校が再開して、こうした人気商品が品不足に陥っている。

近所の食料品店を探し回っても、ランチャブルが置いてあるはずの棚は空っぽ。SNSにはその画像や親たちの嘆きの声が。「3店はしごして、どこにもなかった」「いつ行っても全然ない」

製造元のクラフト・ハインツによれば、ランチャブルの需要は過去最大に達し、売り上げは5年ぶりに2桁増加。「今年第2四半期に当社ブランドの商品を購入した世帯の数は、2019年比で200万近く増えた」という。「ランチャブルをはじめ、当社ブランドの多くで需要は過去最大だ。今どきの親子の期待に沿うマーケティングとブランド刷新を目指して先手を打ち、投資したことが効いている」

8月22日付のウォール・ストリート・ジャーナル紙によれば、一部の食料品店では昨年春並みに多くの商品が不足。当時は新型コロナウイルスのパンデミックへの不安から、トイレットペーパーや缶詰の買いだめが起きた。一方、今回のネックはサプライチェーンで、アルミや樹脂など包装用の材料の不足と人手不足が響いた。

記事の中でルイジアナ州を拠点とするスーパーマーケットチェーン、ラウジズマーケットのドニー・ラウスCEOは、多くの日用品が不足し、発注に対する納品率はコロナ禍前の90%超に対し、今では最悪40%のこともあるという。

211019P55_LBL_02v2.jpg

MEMORIESARECAPTURED/ISTOCK

貨物船をチャーターすると発表

品切れリスクを軽減しようと小売り大手は大掛かりな対策に乗り出している。ウォルマートは需要に対応するため独自に貨物船をチャーターすると発表した。

NBCニュースによると、「総合小売部門の一部では好調な販売と供給逼迫により、平時を上回る品切れが続いている」と同社ブレット・ビッグスCFO(最高財務責任者)は8月中旬の決算発表で説明。「発注から納品までのリードタイムを延ばし、貨物船をチャーターするなど、引き続き品不足解消に努める」

NBCニュースは、チャーター費用は1日4万ドル近くに上る可能性もあるとのロサンゼルス港湾局の見方も報じた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英アンドルー元王子を逮捕 エプスタイン氏巡る不正行

ビジネス

ラガルドECB総裁、職務に専念と同僚らに伝達 即時

ビジネス

アイルランドの法人税収、多国籍企業3社が約半分占め

ワールド

トルコの和平工程表承認、PKK関係者が「重要な一歩
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中