最新記事

食

「ジャンクフードは脳の食欲制御機能を損なわせる」との研究結果

2020年2月20日（木）18時45分
松岡由希子

満腹でもスナック菓子やチョコレートなどが食べたくなる..... ArtMarie-iStock

＜豪マッコーリー大学らの研究で、ジャンクフードが、記憶や食欲の制御をつかさどる脳の海馬の機能をも損なわせることが明らかとなった＞

野菜や果物が豊富で、全粒穀物や豆類を多く摂取する健康的な食生活に対して、西洋型食生活は、赤肉や精製穀物、高脂肪の乳製品、飽和脂肪酸を中心とし、塩分や糖分が高いのが特徴だ。

こうした西洋型食生活を長期にわたって継続すると、肥満や糖尿病、高血圧、心血管疾患などを引き起こす。そしてこのほど、ジャンクフードが、記憶や食欲の制御をつかさどる脳の海馬の機能をも損なわせることが明らかとなった。

満腹でもスナック菓子やチョコレートなどが食べたくなる......

豪マッコーリー大学らの研究チームは、2020年2月19日、英国王立協会のオープンアクセス科学ジャーナル「ロイヤル・ソサエティ・オープンサイエンス」で「20代の健康な成人に1週間にわたってジャンクフードの食事を実践させたところ、海馬の機能が損なわれた」との研究成果を発表した。

研究チームは、心身ともに健康な20代の成人110名を対象として1週間にわたる実験を行った。被験者の半数に通常と同様の食生活を送らせる一方で、残りの半数にはファストフード中心の食事をさせ、ベルギーワッフルを食べるよう指示。

実験期間の初日と最終日には、被験者全員が実験室でトースト・サンドとミルクシェイクからなる朝食を食べ、その前後に、記憶検査を実施するとともに、コーンフレークなど、糖分が多い食品への渇望スコアを測定した。

その結果、ジャンクフードを1週間継続させると、記憶検査のスコアが下がり、満腹のとき、スナック菓子やチョコレートなど、口当たりのよい食品をより食べたくなることがわかった。

海馬の機能が弱まると、満腹になっても美味しそうに見える......

海馬には、満腹になると食にまつわる記憶を抑制する働きがあると考えられている。それゆえ、満腹のときは、ケーキがそれほど美味しそうに見えないわけだ。

研究論文の筆頭著者であるマッコーリー大学のリチャード・スチーブンソン教授は「海馬の機能が弱まると、満腹になっても食の記憶が蘇り、美味しそうに見えてしまう」とし、「食べたいという欲求を抑えきれずにより多く食べ、これによって海馬の機能がさらに損なわれるという悪循環に陥る」と考察している。

英ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン（UCL）のレイチェル・バッターハム教授は、英紙ガーディアンにおいて、「ジャンクフードがヒトの記憶や食欲制御を損なうことを示すものだ」とこの研究成果を評価したうえで「一連のメカニズムはまだ解明されておらず、より精緻な脳画像手法を用い、さらなる研究をすすめる必要がある」と指摘している。

次のページ動画：ジャンクフードと脳の関係
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベネズエラ、石油売却で3億ドル取得　米との供給契約
2026.01.21

ワールド

トランプ氏「国連は存続すべき」、ガザ評議会が代替と
2026.01.21

ワールド

欧米間の信頼低下「大きな警鐘」、ＥＣＢ総裁「欧州統
2026.01.21

ビジネス

インタビュー：中国の対日レアアース規制、長期化の可
2026.01.21
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは？
  • 3
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 4
    「耳の中に何かいる...」海で男性の耳に「まさかの生…
  • 5
    「死ぬところだった...」旅行先で現地の子供に「超危…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 7
    トランプが「NATOのアメリカ離れ」を加速させている…
  • 8
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 9
    【総選挙予測：自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 10
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ？
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性　日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 5
    正気を失った？──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」？ 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中