最新記事

死亡率を10%以上も低下させた健康アプリと医療機関のコラボ

Health apps track vital health stats for millions of people, but doctors aren’t using them

2021年10月13日(水)15時00分
サリグラマ・アグニホスル(ニューヨーク州立大学ビンガムトン校教授)

<健康系ウエアラブル端末で集めたデータを医療現場で活用できれば真の健康増進につながることが実証研究で確認された>

健康・医療分野のウエアラブル端末とアプリは、日常生活の一部になりつつある。血糖値の測定から、妊娠しやすい時期の特定まで、さまざまな健康管理を助けるとうたわれているスマートフォン(スマホ)のアプリは30万種類を超える。

だが、これまでのところ、こうしたアプリは、医療そのものの質の改善にはほとんど活用されていない。ユーザーが自分の健康状態に関するデータを集めたり、それを家族や友達とシェアすることはできるが、一般に、そのデータを病院の電子カルテと結び付けたり、医療従事者がモニタリングして、それに基づく助言をすることはできないからだ。

筆者の研究チームは、高血圧症の患者を対象に、アプリから得た健康データを医療に活用できる可能性を調査した。その結果、こうしたデータを、ユーザーが受けている医療と統合すれば、患者の健康を大幅に改善できることが分かった。

ただ、少なくともアメリカでは、ウエアラブル端末から得たデータをこのように使うのは容易ではない。高血圧症は、アメリカ人の最も深刻な慢性疾患の1つだ。米疾病対策センター(CDC)によると、2018年、高血圧症は50万人近くの直接的または間接的死因となり、成人の半分(約1億1000万人)の健康に影響を与えた。

放置すれば、高血圧症は心臓その他の器官に取り返しのつかないダメージを与える恐れがある。食生活や飲酒量、運動や喫煙の習慣を変えるだけで、高血圧症は簡単に防いだり、発症を遅らせたりできる。それでも発症してしまった場合は、治療と管理が必要だ。だが、通常、患者が医師の診察を受けるのは年に3〜4回(しかも診察時間は短い)。これでは医師が症状を継続的に追跡し、評価し、根本原因を探ることは難しい。

そこで筆者の研究チームの1人(内分泌科の専門医だ)が、高血圧症患者の状態をモニタリングして治療に役立てるアプリを開発した。

このアプリは、パソコンやスマホで使うもので、ウエアラブル端末対応ではないので、患者は自分で血圧と脈拍を測定して入力する必要がある。医師はその記録を毎日チェックして、必要と判断すれば、新たな薬物治療などの介入措置を提案したり、既存の薬物治療を調整したり、食事や運動についてアドバイスをする。

このアプリは無料で患者に配布され、筆者の研究チーム(とアシスタント)は、無料で患者のデータをモニタリングした。患者と医師は、アプリを通じて直接コミュニケーションを取ることもでき、最善の治療法について共同で決定を下すことができた。

おかげで患者が、数回データを入力しただけでアプリを使わなくなる事態も避けることができた。

こうして4年にわたり1600人の高血圧症患者を追跡したところ、典型的なアプリユーザーは、アプリを使わなかった人と比べて、収縮期血圧(いわゆる「血圧の上」)が2mmHG下がった。血圧の上が150mmHGを超える人の場合、下落幅は6mmHGにもなった。

血圧の上が10mmHG下がると死亡リスクは13%低下するから、これは大きな改善と言える。筆者たちの研究は、健康アプリは慢性病の管理に役立つという、従来の研究結果を裏付けるものだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

欧州評議会、ウクライナ損害賠償へ新組織 創設案に3

ビジネス

米雇用、11月予想上回る+6.4万人 失業率は4年

ワールド

ハセット氏、FRBの独立性強調 「大統領に近い」批

ビジネス

米企業在庫9月は0.2%増、予想を小幅上回る
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 8
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    「日本中が人手不足」のウソ...産業界が人口減少を乗…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中