最新記事

死亡率を10％以上も低下させた健康アプリと医療機関のコラボ

Health apps track vital health stats for millions of people, but doctors aren’t using them

2021年10月13日（水）15時00分
サリグラマ・アグニホスル（ニューヨーク州立大学ビンガムトン校教授）

しかしそれを実際に運用するには難しい点もある。例えば、多くの患者は、ウエアラブル端末を購入したり、アプリの使用料を払い続けたりする経済的な余裕がない。

医師の報酬をどう算定するかという問題もある。現時点では、医師がアプリ経由で医療関連のアドバイスをする場合の明確な課金システムは存在しない。ただ、コロナ禍で遠隔医療が急拡大したことにより、多くの保険会社はその料金算定方法を本格的に検討するようになった。これがアプリを通じた医療サービスにも適用できるかもしれない。

だが、アプリ開発業者にとっては、アプリから得られるデータが専門的な医療に統合される仕組みをつくっても、大きな利益は期待できない。通常のアプリは、定額課金ユーザーなど有料で利用する人を増やすか、アプリ内の広告スペースを売ることによって利益を得る。

最も大きな利益を稼ぎ出すのは、ユーザーの心理を巧みに利用して売り上げを増やすモバイルゲーム・アプリだ。だが、医療系のアプリでは、こうした利益モデルは使えない。患者に何らかの商品を売り付けたり、患者の関心を広告主に販売したりすれば、患者は自分の医療データはちゃんと守られているのか、薦められた商品は本当に治療に必要なものなのか、自分がそれを購入することで主治医は利益を得るのかなど、さまざまな疑念を抱くだろう。

それは医師と患者の信頼関係（慢性疾患を治療する場合は特に不可欠だ）を傷つける恐れがある。医療に使われるテクノロジーである以上、不具合は最小限に抑える必要性もある。患者にとってアプリが使いやすいことや、患者が求めるツールを備えていることも重要だ。「うまく使えない」といった理由で、患者がアプリを使うのをやめてしまったら元も子もない。

また、ウエアラブル端末などで測定される健康データが、本格的な医療機器で測定するのと同じくらい正確なデータであることを担保する基準も、今のところ確立されていない。

それでも、適切に設計されたアプリは、効果的かつ効率的な医療を実現する上で大きな助けになる。その認識が広がれば、この分野で最大のステークホルダー、つまり保険会社が投資を増やして、医療現場と個人をつなぐアプリの開発と利用に拍車が掛かる可能性がある。高血圧症などの慢性疾患を治療する上で究極のカギとなるのは、患者と医師のやりとりだ。

従って患者だけでなく、医師にも支持される医療アプリを作れば、両者の交流は充実し、よりよい治療と健康がもたらされるだろう。

From The Conversation


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

家計の金融資産、9月末は2286兆円で最高更新　株
2025.12.17

ワールド

タイ政府、カンボジアに足止めの自国民の帰国手配　最
2025.12.17

ビジネス

機械受注10月は2カ月連続増、判断「持ち直しの動き
2025.12.17

ビジネス

貿易収支、11月は予想上回る黒字幅　対米輸出8カ月
2025.12.17
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 8
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 9
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 8
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中