最新記事

アメリカ社会

イベルメクチンの売り上げが米で24倍に、コロナ治療のつもりが救急治療室が満杯に

Patients Overdosing on Ivermectin Are Clogging Oklahoma ERs: Doctor

2021年9月3日(金)16時50分
ジョン・ジャクソン
イベルメクチンを買った男性

コロナにかかった時のためにイベルメクチンを買ったボリビアの男性(5月19日、ボリビアではコロナ治療薬としての処方が認められている) Rodrigo Urzagasti-REUTERS

<アメリカでは家畜用の寄生虫駆除薬であるイベルメクチンをコロナ治療薬として勝手に服用し、具合が悪くなって救急車で運び込まれる患者が急増>

米オクラホマ州郊外のある医師によれば、馬用の寄生虫駆除薬に使われるイベルメクチンを新型コロナウイルス感染症の治療薬として過剰摂取した人々が、地元の病院の救急処置室を埋め尽くしているという。

同州東部と南部の複数の救急処置室に勤務しているジェイソン・マクエリエ医師は、地元テレビ局KFOR-TVに対して、「この薬の服用にあたって医師の処方が必要なのには理由がある。場合によっては危険だからだ」と述べた。

イベルメクチンを服用する人が増えている事態に、米食品医薬品局(FDA)をはじめとする複数の保健当局が厳重な警告を発信。この薬を、本来の目的以外で使用しないようにと呼びかけている。

マクエリエ自身、最近イベルメクチンの副作用で救急処置室を訪れた多くの人を診察したという。また彼は、この薬を服用して体調を崩した人々への対応で、救急車が足りない事態が発生しているとも指摘した。

銃で撃たれた患者の治療ができない

「救急処置室がいっぱいで、銃で撃たれた人々がなかなか治療を受けられない」「ベッドが空かないため患者が運び込めず、救急車が病院から離れられない状態だ」と、マクエリエは述べた。「救急要請の電話に応じられる救急車がなければ、患者の元に向かえる救急車もない」

マクエリエが処置をした患者は、イベルメクチンが新型コロナ感染症の治療に効果的だという誤った主張を信じており、また多くの患者が、過去に家畜にこの薬を使ったことがあるとして、薬の服用に不安を抱いていなかったという。

「郊外の小さな町で育った人々は、人生のどこかでイベルメクチンに馴染みがある。寄生虫駆除薬としてよく家畜に使われるからだ」と彼は説明した。

アメリカおよびカナダ各地の家畜用品店は、ここ数週間でイベルメクチンの売り上げが大幅に増えたと報告しており、これは人々が新型コロナの治療薬として服用していることが原因である可能性がある。

米疾病対策センター(CDC)は最近の声明で、「薬局や小売店でイベルメクチンの取り扱い量が増えているが、人間用に販売されているものではない」と説明した。

CDCは声明の中でさらに、「FDAは新型コロナ感染症の予防薬または治療薬として、イベルメクチンの使用を認可も承認もしていない」と述べた。「米国立衛生研究所(NIH)の新型コロナ感染症治療ガイドライン委員会も、現段階で、新型コロナ感染症の治療薬としてイベルメクチンを推奨する十分なデータはないと判断している」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国で「南京大虐殺」の追悼式典、習主席は出席せず

ワールド

トランプ氏、次期FRB議長にウォーシュ氏かハセット

ビジネス

アングル:トランプ関税が生んだ新潮流、中国企業がベ

ワールド

アングル:米国などからトップ研究者誘致へ、カナダが
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 5
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 6
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 9
    「体が資本」を企業文化に──100年企業・尾崎建設が挑…
  • 10
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中