最新記事

ドキュメンタリー

誰にも聞こえない周波数で歌う世界一孤独な「52ヘルツのクジラ」の謎

The Loneliest Whale in the World

2021年8月3日(火)20時58分
アリストス・ジョージャウ
『最高に孤独なクジラ「52」を探して』

『最高に孤独なクジラ「52」を探して』の一場面 EVERETT COLLECTION/AFLO

<仲間には聞こえない声で呼び掛けを続ける「52ヘルツのクジラ」とその正体を探究する科学者たちの物語>

クジラの「歌」は震えが来るほど感動的で、かつ最高に神秘的なコミュニケーションの手段だ。でも、その歌が誰にも届かないとしたら?

ジュシュア・ゼマン監督の新作ドキュメンタリー『最高に孤独なクジラ「52」を探して(The Loneliest Whale: the Search for 52)』は、独特の周波数(たぶんほかのクジラには聞き取れない)で歌う一頭のクジラと、その謎を追った科学者たちの物語だ(英語版がウェブ公開中)。

始まりは1989年、冷戦期に米海軍が極秘で運用していた海中探査システムが太平洋で、正体不明の音源を検知した。周波数は52ヘルツ。敵の潜水艦か? いや、そうは思えなかった。

冷戦終結後の92年、この録音データの一部は機密解除となり、米ウッズ・ホール海洋研究所のウィリアム・ワトキンスの関心を呼んだ。分析の結果、この特異な音はクジラの声だと彼は断定した。

クジラの歌はコミュニケーションの手段と考えられているが、この52ヘルツの呼び掛けに応える声は過去に一度も記録されていなかった。ワトキンスは考えた。きっとこのクジラは仲間の誰とも交信できず、孤独に生きているに違いない。未知の種の最後の一頭か、突然変異で誕生したばかりの新種か、あるいはシロナガスクジラと何かの悲しい雑種なのだろうか。

ワトキンスは答えを知ることなく2004年に死去したが、その後も「52ヘルツのクジラ」の謎は世界中の人々を魅了し続けている。インターネット常時接続のサイバー空間に漂う奇妙な孤独感を、このクジラの運命に重ね合わせる人が少なからずいるからだ。

映画がたどる人間とクジラの歴史

映画は人間とクジラの関係の変遷もたどる。鯨油を求める西洋人が残忍な捕鯨を続けていた頃から、クジラの歌の素晴らしさに気付いて捕鯨反対・資源保護に転じた時代を経て、人類が地球環境に及ぼす深刻な影響に気付き始めた現代までを淡々と振り返る。

果たして「52ヘルツのクジラ」は見つかるのか。本誌アリストス・ジョージャウが監督のゼマンに話を聞いた。

――この映画を撮ろうと思ったのはなぜ?

犯罪実録ものばかり撮っていて、そろそろ違うジャンルもやりたかった。それに恋人と別れたばかりで、すごく寂しかった。そんなときに、このクジラの記事を読んだんだ。それで、いろんな人に聞いてみた。「知ってるかい、いくら呼び掛けても返事をもらえず、寂しく大海原を泳いでいるクジラの話を?」

そうしたら、反応がすごかった。鳥肌が立つと言った人もいる。私の手を握って離さない人もいた。それで、これは撮るしかないと思った。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、英アストラゼネカ元幹部を起訴 24年に当局が

ワールド

モデルナ製インフルエンザワクチン審査拒否を正当化=

ビジネス

市場との対話方針変わらず、ガードは下げてない=為替

ビジネス

国内企業物価、1月は前年比2.3%上昇 銅など非鉄
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中