最新記事

ワクチン

ワクチン未接種なら入院リスクは29倍　米CDC研究

2021年8月31日（火）16時20分
青葉やまと

デルタ株は？　一定の効果を維持

強い感染力をもつデルタ株に関しては、ワクチンの効果はどうだろうか？　デルタ株に限定した場合、依然有効ではあるものの、その効果はやや衰える可能性があるようだ。CDCは、アメリカの6つの州で働く医療関係者などを対象に、ワクチン接種の有無と感染状況を調査した。その結果が8月24日に発表され、報告書はデルタ株について、ワクチンの効果が弱まっていることが確認されたとしている。

報告書によると、2020年12月中旬から2021年8月中旬までの調査期間中、デルタ株が少数派であった期間には、ワクチンは91％の感染予防率を持っていた。ところが、デルタ株の症例が過半数を超える期間では、66％にまで低下していたという。

CDCは報告書のなかで、「新型コロナウイルス・ワクチンの感染予防効果がある程度減少」したことが確認されたが、「感染リスクを3分の2低下させる効果が維持されており、新型コロナ・ワクチンの重要性と恩恵が明らかになった」と結論づけている。

なお、症例が数十件単位と少ないことと、ワクチン接種後の経時変化によって自然に抗体が減少している可能性があることから、デルタ株に関する断定的な情報にはならないとCDCは付記している。

ウイルス数は変わらず

感染者が保有するウイルスの量は、感染の広まりやすさと密接に関係している。ウイルス量についてCDCが分析したところ、ワクチンによる明確な変化はみられなかった。感染者から採取したサンプル中のウイルスの数の多さを示す「Ct値」について、デルタ株がケースの大半を占めるようになった7月時点のデータをCDCが調査したところ、ワクチン接種の有無による顕著な差異がない結果となった。

ことデルタ株に関しては、ワクチン接種後も感染時のウイルス量がほぼ変わらないことがすでに報告されており、これが感染を広めやすくしている理由のひとつだと考えられている。今回の研究は、これを裏付けるものになりそうだ。

なお、Ct値とは、PCR検査の過程で何回ウイルスを増幅させたかを示すものだ。新型コロナウイルスのPCR検査では、ウイルスのRNAをDNAに逆転写したあと、温度を変化させることでDNAを段階的に増幅させてゆく。1回のサイクルごとにDNA量は2倍になり、何回のサイクルで検出閾値に達したかをCt値と呼ぶ。

Ct値が低いほど、もともとのサンプル中に多くのウイルス量が含まれていたことになる。基準は国や検査機関などによって異なるが、一般には40回のサイクル後に閾値に達しない場合、陰性と判定される。

以前の生活を取り戻す鍵に

デルタ株の拡大によって状況はやや変わりつつあるものの、少なくとも従来株との混在データでは、前述のとおり入院リスクを29分の1に押し下げる効果が確認された。CDCのロシェル・ワレンスキー所長は「ワクチンはこのパンデミックに対処するうえで、私たちが持つベストな手段なのです」と強調する。

アメリカでは、現時点でワクチン未接種の人々の動向に注目が集まっている。こうした人々に接種が浸透するか否かで、来年春以降の社会的状況が変わるとの見方もある。ニュース専門局の米CNBCは、米感染症対策トップのアンソニー・ファウチ博士の発言として、ワクチン接種のさらなる普及が社会の正常化の鍵だとする認識を伝えている。

ファウチ博士はCNNの報道番組に出演し、感染が拡大しやすい冬場を乗り切り、さらにワクチン接種を現在より多くの人々が受けることができれば、「春になれば、たとえばレストランや劇場といった私たちが望んできたことを再開するなど、ある程度の正常な状態に戻りはじめることができるかもしれない」との認識を示している。

アメリカではワクチンに懐疑的な立場から接種を希望しない人々が目立つが、一方の日本では、接種したくても予約を取れない人々が若い世代を中心に多い。病床がひっ迫するなか、入院リスクを29分の1に低減するという調査結果が発表されたいま、改めて円滑なワクチン接種の推進が求められそうだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国で「南京大虐殺」の追悼式典、習主席は出席せず
2025.12.13

ワールド

トランプ氏、次期ＦＲＢ議長にウォーシュ氏かハセット
2025.12.13

ビジネス

アングル：トランプ関税が生んだ新潮流、中国企業がベ
2025.12.13

ワールド

アングル：米国などからトップ研究者誘致へ、カナダが
2025.12.13
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナの選択肢は「一つ」
  • 4
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 5
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 9
    現役・東大院生！ 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 6
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 7
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中