最新記事

アメリカ社会

ファストフード店の近くに住んでも大丈夫...米研究、体重増の通説を否定

2021年6月23日(水)16時45分
青葉やまと

ファストフードを買いやすい環境に住むと、自然と体重は増えてしまう? mustafagull-iStock

<11万人の医療記録を精査した研究により、ファストフード店やスーパーの近くに住んでいても、体重への影響はほぼないことが判明した>

ファストフードを買いやすい環境に住むと、自然と体重は増えてしまうのだろうか? 直感的には、そのような因果関係があるようにも思える。例えばハンバーガーショップや牛丼屋などが近くにあれば気軽に利用してしまい、次第に体重は増えそうなものだ。

逆もまた然りで、スーパーの近隣に住むと、理想的な体重を維持しやすいとする説がある。新鮮な食料品がすぐに手に入り、自炊の敷居が一段下がるためだ。スーパーまでの距離が遠く出前に頼りがちな場所に住むよりは、より積極的に料理をする動機付けが働くことだろう。

このような考え方は必ずしも空論というわけではなく、きちんとした学術的なコンセプトにもなっている。都市計画の分野には「建造環境(built environments)」という用語があるが、これは人工的な環境が人間の日々の生活に影響を与えるという考えに則ったものだ。

ファストフードの例では、不健康な食品を入手しやすいという建造環境的要因が食生活に影響を与え、平均的には周辺の人々の体重を増加させる作用が想定される。ところが、アメリカで発表された最新の研究により、人々が住む街の環境と体重増加にはほぼ関連がないことが判明した。

ビッグデータの分析で判明

研究は米ワシントン大学などが実施したもので、肥満を専門とする学術誌『インターナショナル・ジャーナル・オブ・オベシティ』上でこのほど結果が発表された。研究チームを主導したのは、公衆医療栄養学センターに勤めるジェームズ・バスキウィックス博士だ。

バスキウィックス博士たちは、体重と住所を記録している過去の医療データが役に立つと考えた。そこで、ワシントン州の保険機関であるカイザー・パーマネンテが所有するビッグ・データから、匿名化処理を施したうえで、18歳から64歳までの被保険者・約11万5000人分の電子カルテを得た。

分析にあたり博士たちは、地区ごとの店舗密度に注目している。街を1600メートル四方、および5000メートル四方のブロックに分けてファストフード店の密度を調べ、各人が住むエリアの店舗密度と肥満指数(BMI指数)の変動のあいだにどのような関係があるかを分析した。店舗密度が高いほど、平均的に各個人宅からファストフード店までの距離が短く、より気軽にアクセスできると考えられる。

結果、ファストフード店舗の密度はBMI指数の経年変化にほとんど影響していないことが判明したという。基準となる年から1年後、3年後、5年後の3つのパターンで体重の変動を分析したが、いずれのパターンでも店舗密度とBMIの変化に有意な相関は見られなかった。

本研究はファストフード店の多い地域に住む人々の不安を取り除くとともに、都市計画における教訓ともなりそうだ。バスキウィックス博士はワシントン大学が発表したリリースのなかで、「結論として私たちの研究は、肥満の流行を抑制したい場合、運動場やスーパーマーケットを設けるなど、建造環境の面から安易に解決することはできないということを示しています」と述べている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

訂正-(9日配信記事)ウクライナ戦争でロシア経済の

ワールド

米中外相が対面で初会談、「相違点の管理」で合意 協

ビジネス

ドイツ議会、540億ドル規模の企業減税可決 経済立

ワールド

ガザの援助拠点・支援隊列ルートで計798人殺害、国
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:大森元貴「言葉の力」
特集:大森元貴「言葉の力」
2025年7月15日号(7/ 8発売)

時代を映すアーティスト・大森元貴の「言葉の力」の源泉にロングインタビューで迫る

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「弟ができた!」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 2
    シャーロット王女の「ロイヤル・ボス」ぶりが話題に...「曾祖母エリザベス女王の生き写し」
  • 3
    トランプ関税と財政の無茶ぶりに投資家もうんざり、「強いドルは終わった」
  • 4
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 5
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 6
    アメリカを「好きな国・嫌いな国」ランキング...日本…
  • 7
    アメリカの保守派はどうして温暖化理論を信じないの…
  • 8
    名古屋が中国からのフェンタニル密輸の中継拠点に?…
  • 9
    トランプはプーチンを見限った?――ウクライナに一転パ…
  • 10
    【クイズ】日本から密輸?...鎮痛剤「フェンタニル」…
  • 1
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...父親も飛び込み大惨事に、一体何が起きたのか?
  • 2
    「弟ができた!」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 3
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...APB「乗っ取り」騒動、日本に欠けていたものは?
  • 4
    後ろの川に...婚約成立シーンを記録したカップルの幸…
  • 5
    シャーロット王女の「ロイヤル・ボス」ぶりが話題に..…
  • 6
    「やらかした顔」がすべてを物語る...反省中のワンコ…
  • 7
    「本物の強さは、股関節と脚に宿る」...伝説の「元囚…
  • 8
    「飛行機内が臭い...」 原因はまさかの「座席の下」…
  • 9
    為末大×TAKUMI──2人のプロが語る「スポーツとお金」 …
  • 10
    職場でのいじめ・パワハラで自死に追いやられた21歳…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中