最新記事

ヘルス

やっぱり危ない化粧品──米研究で半分以上に発がん性物質

Study Finds Cosmetics in U.S. and Canada Contain Cancerous Chemicals

2021年6月17日(木)15時45分
マシュー・インペリ
化粧品イメージ

PFASは皮膚から吸収されて体内に入る可能性もあるという misuma-iStock

<皮膚や涙管、目や口から体内に入り、永遠に蓄積されていく「フォーエバー・ケミカル」が野放しになっている>

米ノートルダム大学は、学術誌「エンバイロメンタル・サイエンス・アンド・テクノロジー・レターズ」に新たな研究報告を発表。アメリカとカナダで販売および使用されている化粧品の半数以上に、発がん性物質が含まれていると指摘した。

報告によれば、研究チームは数多くの化粧品から高濃度の有機フッ素化合物(PFAS、ピーファス)を検出した。「フォーエバー・ケミカル(永遠に残る化学物質)」として知られるPFASは、環境に悪影響を及ぼす可能性があり、「腎臓がん、精巣がん、高血圧、甲状腺疾患、新生児の低体重や子どもの免疫毒性」との関連も指摘されている。

<解説>「あなたも汚染されている?」 ──PFAS(フォーエバー・ケミカル)とは何か


研究チームは、コンシーラーやファンデーション、アイメイク用およびリップメイク用の200を超える製品について調べ、それぞれの製品に含まれるフッ素の濃度に注目した。研究報告と同時に発表されたプレスリリースによれば、「(フッ素濃度は)製品にPFASが使われていることを示す目印」だという。

調査の結果、全体の52%の製品から高濃度のフッ素が検出された。リップメイク用品は55%、液体状の口紅は62%、ファンデーション(リキッドおよびクリーム)は63%、コンシーラーは36%、マスカラは47%、ウォータープルーフマスカラは82%に高濃度のフッ素が含まれていた。

そのほかのアイシャドーやアイライナー、クリーム、化粧下地やペンシル類についても、全体の58%に高濃度のフッ素が含まれており、パウダー類や頬紅、ブロンザー、ハイライターやスプレー類などについても全体の40%に高濃度のフッ素が含まれていた。研究報告には、それがどのブランドの製品かは記されていない。

「血中にとどまり蓄積されていく」

ノートルダム大学の教授(物理学)で研究を率いたグラハム・ピーズリーは、「消費者がリスクにさらされていることに加え、日々何百万人もの消費者にこれらの製品を提供している業界の規模を考えると、きわめて憂慮すべき研究結果だ」と述べた。

「これらの化粧品は目や口の周りに使用するため、皮膚や涙管から体内に吸収されるおそれがある。口や鼻から体内に入る可能性もある。PFASは持続性のある化学物質で、血流に入り込むとそこにとどまり、蓄積されていく。製造や廃棄の過程で環境を汚染するリスクもあり、そうなるとさらに多くの人に影響が及びかねない」

また研究チームが、フッ素濃度が高かった29の製品についてさらに詳しく調べたところ、これらの製品には4~13種類のPFASが含まれていたことが分かった。この中で製品の成分表示ラベルにPFASが記載されていた製品は、1つだけだったという。

「今回の研究結果は、幅広い化粧品にPFASが使用されていることを示している。重要なのは、アメリカでもカナダでも成分表示に関する規制が十分ではないため、化粧品にどれだけのフッ素化合物が使用されているのかを推定するのが難しいことだ」とピーズリーは述べた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国万科、債権者が社債償還延期を拒否 デフォルトリ

ワールド

トランプ氏、経済政策が中間選挙勝利につながるか確信

ビジネス

雇用統計やCPIに注目、年末控えボラティリティー上

ワールド

米ブラウン大学で銃撃、2人死亡・9人負傷 容疑者逃
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 5
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 6
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 7
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 8
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 9
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 10
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中