最新記事

英王室

メーガンとハリーは「イギリス社会ののけ者」に、人気急上昇は末っ子のエドワード王子

Prince Harry and Meghan Markle Only Royals to See Approval Rating Fall, New Survey Finds

2021年4月28日(水)18時24分
カーリー・メイベリー
ヘンリー王子夫妻の絵葉書

売れ残り決定?(バッキンガム宮殿近くの土産物屋)Henry Nicholls-REUTERS

<メーガン元妃の爆弾発言やフィリップ殿下の逝去を経て、英王室メンバー全員の好感度が上昇。例外は王室を裏切ったメーガンとハリー>

イギリス国民の間で、ヘンリー(ハリー)元王子とメーガン元妃の人気が下落している。

調査会社ユーガブによる英王室メンバーの最新の好感度調査によれば、英王室メンバーのほぼ全員が3月中旬の前回調査より好感度が上昇したが、ヘンリーとメーガン夫妻だけが下がった。

ユーガブは、イギリスに本社を置く国際的なインターネットベースの市場調査およびデータ分析会社で、定期的に王室メンバーの好感度調査を行っている。

ユーガブの4月の調査では、王族のなかで好感度がアップしなかったのはヘンリーとメーガンだけ。今回の調査では、40%がヘンリーに好感を抱き、約50%が嫌っているという結果になった。3月の調査では、ヘンリーを嫌いと答えたのは回答者の45%だった。

メーガンのほうは、好きと答えた回答者は10人に3人(29%)で、5人に3人(61%)が嫌いと答えた。前回は好きが31%、嫌いが58%だったので、好感度が少し下がったといえる。

「当然の結果だ」と、言うのは、レピュテーション・マネジメント・コンサルタント社のエリック・シファー会長。同社はアメリカに拠点を置くコンサルティング会社で、ブランドや主要な有名人、音楽、スポーツ選手などにイメージアップ戦略を提供している。

王室の名誉を汚した

シファーは、ヘンリーとメーガンは「イギリス社会ののけ者」になったとまで言った。

「夫妻はイギリスを裏切り、伝統と歴史に対する配慮もなく、王室と縁を切って逃げ出すとう決断を下し、王室と女王の名誉を汚した。イギリス国民は腹を立てている」

他の王室メンバーに関する調査では、女王の末っ子(ウィリアムとハリーのおじ)であまり表に出ないエドワード王子の好感度が最も大幅にアップしており、前回の41%から54%に上昇した。王子に対する否定的な回答は、26%から19%に減少した。

エドワード王子(ウェセックス伯爵)、亡き父、フィリップ殿下を語る


チャールズ皇太子の好感度も9ポイント増加し、回答者の58%が彼に肯定的な感情を抱いていることがわかった。今回の調査で、チャールズを嫌いだと答えた回答者は33%で、こちらも9ポイント減少した。

同様に、チャールズの妹であるアン王女に対する評価も改善した。今回の調査では、回答者の70%がアン王女に好意をいだいていると答えており、前回よりも6ポイントのアップになった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ミシガン大消費者信頼感、1月確報値は改善 物価高

ワールド

EU、ウクライナに発電機配布 ロ攻撃で電力不足深刻

ワールド

国連人権高等弁務官、イランにデモ弾圧停止要求 人権

ワールド

EXCLUSIVE-イスラエル、ガザ入境制限を検討
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中